アメリカ:闇の支配構造と略奪戦争

社会構造を分析しています。

日韓の合意の裏にある真実②

2016年06月30日 | 記事

ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢予測リンクより転載します。
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●事実とは異なる日本での報道
 安倍政権が発足してから、安倍首相の戦前の歴史を美化する歴史修正主義的な態度が引き金となり、日韓関係は首脳会談さえ不可能になるほど冷え込みました。その意味で、一昨年の10月から始まった関係改善に向けての動きは大きな一歩となりました。

 これを日本の主要メディアは、「いつでも対話のドアは開かれている」という一貫した姿勢を堅持している安倍政権を受け入れるように、オバマ政権が韓国のパク・クネ政権に強い圧力をかけた結果だとして報じました。つまり、パク・クネ政権が圧力に抗しきれずに日本に歩み寄ったとする報道です。
 でも、これは完全に事実とは異なります。もちろん韓国にも圧力はあったでしょうが、韓国と関係改善するように強い圧力を受けていたのは、安倍政権のほうなのです。

●日本では報道されないある文書
 安倍政権が圧力を受けていたことを証明する文書が存在します。それは、安倍政権が谷内国家安全保障局長を韓国に派遣し、関係改善を模索した一昨年の10月に出された文書です。それは、リーチャード・アーミテージやジョセフ・ナイなどの軍産複合体系のジャパンハンドラーが結集しているシンクタンク、「CSIS」から出された「安倍の危険なナショナリズム」という文書です。執筆者は、トーマス・バーガーというボストン大学の準教授で、(2014年)10月3日に出されています。谷内国家安全保障局長の韓国派遣は21日だから、その18日前です。
 この文書は珍しく強い言葉で、安倍政権の姿勢を批判しています。

 バランスの破壊者、安倍

 まずこの文書では、戦後日本には次の3つの政治機軸が存在していたとし、それらの間で成り立つ日本特有のバランスがあったと主張しています。

1)リベラルないしは左派
 太平洋戦争は日本国民が軍部および戦前の支配層にだまされた結果引き起こされたとして、戦前の体制と歴史を批判。戦前の体制を完全に脱却し、平和で豊かな日本の構築を模索する流れ。

2)保守ないしは右派
 敗戦によって日本国と日本国民の一体感は失われてしまいました。この一体感を回復するためには、神聖な日本国の概念を取り戻す必要があります。それには誇りを持てる歴史の解釈が必要だとする流れ。

3)中間派
 左派と右派のイデオロギー論争からは距離を置く。政策実現のために現実主義的な路線を採用する流れ。

《日本政治のバランス》
 戦後の日本政治は、「リベラル」を基調としながらも、10年に一度くらいの割合で右派の巻き返しがありました。しかしながら、右派の挑戦が行き過ぎると国内の強い反対に合い、内閣支持率が低迷。右派の政権は退陣しました。他方、右派の政権では日米同盟が強化されてきたとしています。
 当初アメリカは、安倍政権もこのメカニズムで調整され、日本は過度なナショナリズムに走ることはないと見ていました。いずれ安倍政権の支持率は落ち、穏健でリベラルな政権に交代するはずだと予想していました。
 しかしながら、いまの日本ではこのバランスのメカニズムが機能しなくなっているようで、そのため安倍の過度なナショナリズムには歯止めが効かなくなる可能性があると警告しているのです。

●安倍政権に外交政策の転換を迫る
 そしてこの最後に、安倍政権に外交政策を転換するよう比較的に強い調子で迫り、文書を終えています。結論の重要な部分を訳出しました。

 「残念ながら現在の東アジアの情勢では、安倍のナショナリズムはアメリカにとって大きな問題である。
 もし安倍のナショナリズムが東シナ海において不必要に中国を挑発したりするならば、信頼できる同盟国というワシントンの日本に対する見方を損なう恐れがある。

 もし安倍の『従軍慰安婦』やその他の問題に対する姿勢が東京とソウルとの協調を損なうのであれば、この地域の軍事的な不確実性に対処するアメリカの能力を弱め、同盟の強化に向けたアメリカの外交努力を弱めることになりかねない。

 特に基本的な人権という本質的な問題に対して、『日本はまったく理解していない』という見方を世界に広げることになる。
 過去20年間、西側における日本のイメージは継続して改善してきたが、いま日本が海外に発信している内容は、これまでアジア諸国内の歴史認識の論争であったものを、大西洋を挟んだ問題(アメリカとの問題)に拡大する恐れがある。

 ワシントンと東京は共通の歴史認識を持つ必要はないし、過去の過ちを日本が一方的に謝罪し、補償するようにアメリカは日本に要求することは間違っている。
 だが、東京はこれらの政治問題の重要性をよく認識し、可能な分野で歴史問題の緊張を和らげる努力をすることは重要だ。 (中略) これは特に日韓関係で重要である。もし日韓両国が前向きであれば、大きな前進が期待できる。日本が発揮する柔軟性は、日本の保守層がナショナルプライドを放棄することにはならない。」

 以上です。

 この文書は、外交問題分析の報告書という体裁ですが、ジャパンハンドラーの牙城の「CSIS」から出るということは、日本政府に向けた明確なメッセージであると解釈してよいでしょう。そうした文書の、「いま日本が海外に発信している内容は、これまでアジア諸国内の歴史認識の論争であったものを、大西洋を挟んだ問題(アメリカとの問題)に拡大する恐れがある」という表現は、安倍政権はすでに一線を越えており、ナショナリスティックな姿勢を改めないと、アメリカとの同盟関係を損ねることになるとの強い警告です。要するに、安倍政権はアメリカから脅されたのです。

 これを見ると、韓国がアメリカの圧力に屈して日本との関係改善を模索したと報道されていますが、これは事実ではないことは明らかです。これは、安倍政権のプロパガンダ機関と化した日本のメディアが作り上げた都合のよいファンタジーに過ぎないと言ってもよいのではないでしょうか?
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続く


新聞会
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「日本列島は他国に原発を売るためのモデルルーム。

2016年06月29日 | 記事
最悪のシナリオは、日本でもう一つ原発事故をやって、そうすると関東東北の汚染。それから九州、中国地方、関西の汚染をやって、そうすると満遍なくね~これは一億総被爆

以下みんな楽しくHappyがいい♪より紹介引用です
「日本列島は他国に原発を売るためのモデルルーム。下手すると日本列島が最終処分場に使われる可能性がある」樋口健二×アーサービナード(文字起こし)
リンク
2015年12月20日
樋口健二氏&アーサービナード氏 コラボトーク講演会
文字起こし部分のYoutube→リンク

アーサービナード:
でもね、根っこが深い。
原発は根っこが本当に深い。
だから僕らがデモやって声あげてステッカー作ったりいろんなことをやらなきゃいけないんだけど、
それよりもっと深いところで、自分の生活や経済も含めて、自分の日々の行動も含めて、
やっぱり歯止めをかけるしかないと思う。

樋口健二:そうです、みんな犠牲ですよ。それがなきゃできないって。

アーサービナード:
僕らはこの写真を見て、労働者の写真だと思うけれども、
今の日本で普通に生活していて、その原発労働者と同じくらいに被曝している人たちがいっぱいいるんです。
僕らも含めて。
だから僕らは今みんな、1億総原発労働者になっている。

樋口健二:1億総被曝

アーサービナード:総被曝

樋口健二:の、時代が来てるんです。

九州電力がとんでもないPRを出してるけどさ、ね、これ、老人を騙すにはもってこいですよ。
リンク

質問:アメリカのほうではアーサーさんが知っている昔と今とでは、原発労働者は自分たちの被曝のこととかなどはどう考えているのでしょうか?

アーサービナード:
ん、そうですね、基本的には日本と同じように、他に仕事が選べない人が、原発の現場のきつい被曝にさらされる仕事をする。
差別を受けている側がそういうところに送り込まれる可能性が高いというのもあるんです。
さきほど黒人労働者の写真のお話もあったんですけど、それがアメリカ国内でも。
でも、アメリカと一つ大きく違うのは、原子力業界のそういう被曝させられる仕事の他にもう一つ、どこにも生き残る道が見いだせない人が行くところがあるんです。
それは何かというと、アメリカ国防総省がやっているアメリカの陸軍、海軍、空軍、海兵隊。
兵隊です。
兵隊のほうがはるかに数が多いし、組織がでかいです。

で、原子力と軍の組織はどういう繋がりがあるかというと、深いところではもう同じ組織なんです。
アメリカはそれを隠そうとしない。
だからニュークリア(nuclear)とかニュークス(nukes)って言ったら、核兵器も原発もみんな入る。
こんなに「平和利用」がまかり通っている、こんなに「平和利用」に騙されている人が多い国は日本だけですね。
アメリカでいうとジョークみたいだよね、噴き出すでしょ。
「Atoms for Peace 」って懐かしい、アイゼンハワーの演説か、面白いね。
日本でまだそんなこと言っているからね、真顔で。

原発労働者の問題にひとつに絞って運動しようとすると、
いやだってね、「海兵隊に吸い込まれていっている貧困にあえぐ若者をどうするんだ」みたいな。
だから繋がっているんですよね、そこが。
軍隊と原発が。
で、今のアメリカの企業と政府の動きを見ていると、もちろん原発は2016年に無くすとか、そういう流れにはなっていないけれども、でも明らかに原発は止める方向で全てが進んで廃炉にしている。
それはどうしてかっていうと、もう利益が出ない。
どうして日本は逆に、なんか大間にフルMOXの、ね、フランスで壊れる原発を作ろうとしているのか?
あれは大間違い原発ですよね。
それから上関。
あの山口の上関の原発も白紙撤廃じゃないんですよ、「やる」って言ってるんですよ。

アメリカはもう、新規を時々造るふりをするんですけど進まないで、廃炉は進んでいて、
なんでもう出口戦略が動いているのに日本がまだまだ「やるやる」って言っているのかというと、
多分「属国が一番最後に残って貧乏くじを引く」


樋口健二:本当にその通りだ。

アーサービナード:
だからフランスと日本がカモ。
アメリカは終わるときにはもう引いている。
だからリーマンショックならぬ廃炉ショックは、他に押し付けるつもり。
ね、だから早々とジェネラルエレクトリックも売っちゃったね。


樋口健二:売っちゃったですよ。

アーサービナード:ウエスティングハウスも原発製造部門は、

樋口健二:東芝に買い取らせた。

アーサービナード:
ねぇ。
東芝を見てごらんなさい。
可哀想だよね。
昨日東芝で働いている友達と今朝まで一緒だったんだけどね、もう悲惨ですよ。
で、どうなっているかっていつ米政府の政策です。


樋口健二:
4000から5000。
おそらく4000人は完全に切るんだよ。
あの3人の社長があんな悪しなかったら良かったのに。


アーサービナード:
でもそもそも、ウェスティングハウスという友達を送ったところからなってたんですよね。
で、そういう流れを見れば、もう原発から早く引かないと貧乏くじ。
下手すると日本列島が最終処分場に使われる可能性がある。
僕はその最悪のシナリオは、日本でもう一つ原発事故をやって、そうすると関東東北の汚染。
それから九州、中国地方、関西の汚染をやって、そうすると満遍なくね。
そうすると2箇所やって、日本経済がもっと衰退、もっともっと袋小路に入っていって、それであるときから日米共同の研究機関があちこちにつくられて。
その研究機関は何か?というと、「アメリカの高レベル放射性廃棄物を置く場所」なんですよ。

そういうふうにもう日本は受け入れるしかないんですね、経済的にはもう、アウトだから。

樋口健二:受け入れないとやっていけない。


以下略
引用終わり
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国民の義務として積み立てた公的年金で、一介の安倍政権が博打を打つ権限はない、

2016年06月28日 | 記事

公的年金の加入は日本国民の義務とされる。国家の安定と国民生活を保障する最基底の制度として、その積み立てが合意されたものだ。その公的年金を一介の政権の思惑で、しかも日本株価の下支えの為に投入するなどは許されない。利回りの視点ならば世界に通用する優良日本企業を底値で組み込むべきであり、崩壊前夜の株価PKOに公的年金を組み込む政策(対米従属)強行は有り得ない。

バブル崩壊に伴う株価下支え対策として1992年に郵貯と簡保などの公的資金の投入が決定され、これが株価「PKO」と呼ばれた。そして安倍政権は日銀総裁を黒田に首を挿げ替え、日銀主導のスキームによる形振り構わぬPKOを実施しだした。更に公的年金にまで手を出して年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオを変更させ、国内外の株式運用枠をほぼ30%→60%へと倍増させてしまった。

世界経済が深刻な危機に陥っていく今、乱高下を繰り返し暴落の危機が高まる株式市場に、公的年金の運用枠を広げた安倍政権の咎は極めて大きい。国民に強制加入を強いるのが公的国民年金である。暴落の危機に直面したこの時期、基本ポートフォリオは株式運用枠の閉鎖・縮小が有っても拡大などは考えられない。しかも株価や為替の相場は日本人が対処できる代物ではない。今や日本株の取引の60%は外国の投資家である。日本にバブルを仕掛けて、日本国民の冨を収奪し放題してきた国際金融勢力(金貸し支配)の懐に転がり込むだけでもある。

安倍政権の末路は株価暴落と為替の乱高下にあると誰しも云う。その政権維持の政治手段に公的年金を使うのは禁じ手である。東芝然り、経営責任は個人資産で償わなければならない。安倍総理とその閣僚は個人資産にとどまらず、国民国家の虎の子を散逸させた罪科を問われることになる。




持国天
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北朝鮮の核爆弾と秘密結社、そして沖縄の核ミサイル基地⑥

2016年06月27日 | 記事
カレイドスコープより引用

ウィリアムズ・ハワード・タフトは、スカル・アンド・ボーンズの一員であった。彼は、サタニズムによる世界政府の樹立を目指す秘密結社ネットワークの一員であった。

その後、第二次世界大戦が終結。
アメリカが北緯38度線で朝鮮半島を北と南に分断したときに策動したのがディーン・ラスクという米軍当局者である。

このディーン・ラスクが、南朝鮮との間に竹島問題という後々、日韓の怨念渦巻く確執の元になった領土問題を埋め込んだことは「ラスク書簡」に記されている。

だから、韓国を異常に敵視する日本の保守系団体の正体が、こんなところからも明らかとなるのである。
彼らは、ラスクが埋め込んだ“嫌韓プログラム”のとおり、動いているからだ。

つまり、アメリカの意向に沿って、日本と韓国の分断工作を必死になってやっているのである。

なぜなら・・・朝鮮半島の分断によって冷戦構造を際立たせ、米ソの原爆開発競争を使嗾したのである。
それで、ボロ儲けしたのは「誰?」という話だ。

だから、今でも「日本核武装論」を主張する安倍晋三や、その取り巻きの官僚たち(つまり、財閥の代理人)、そして、得体の知れないネット右翼やや、毎日、ひたすら日本人が韓国に対する敵意を増長させるような捏造記事を書き続けているブロガーは、“ある勢力”のエージェントであると断定しても良い。

彼らは「日本が好きなんだよ」と言いながら、実は、日本をグローバリズムの渦の中に叩き込んで世界政府に取り込もうとしている第三次世界大戦待望論者ということになるのである。

安倍晋三の祖父、岸信介がCIAのエージェントになって日本をグローバリズム(世界政府主義=世界支配層のための共産主義)に組み込むことを誓ったときに、日本の運命は半分決まってしまった。

その後、半島の血脈に通じている岸の娘婿、安倍晋太郎、そして孫の晋三と、統一教会の熱烈な支援を受け続け、CIAの意のままに立ちまわることによって政権を維持することを決めた安倍晋三が、福島第一原発事故という世界最大の核災害を引き起こしたのである。

「米CIAが自民党に秘密資金を提供していたことを認めた」という記事を書いたのは2013年のこと。
今になって、やっと西日本新聞がそれが事実であったことを書き出した。もちろん、読売、産経などは絶対に書けない。

そして、政府要人などの盗聴活動を行っている六本木の赤坂プレスセンターにある米軍準機関紙「星条旗新聞」が、「かつて沖縄には空軍の核ミサイル発射基地があった」ことを最近ではあるが、公式に報じている。

自民党の非核三原則など、はなから大嘘であったことを米軍自らが暴露しているのである。

これだけの事実が上がっているのに、反韓ブログを書き続けている連中は、いったい何者?
日本の似非右翼(実は、彼らこそが極左なのだ)とは、どこからやってきた?

集団的自衛権の行使を容易にする安保法制こそが、自衛隊を無力化し、「世界政府軍」への道程にある騙しのプログラムであることに、なぜ気がつかない。破滅的に頭が悪い。

つまりは、彼らこそが、本物の日本の破壊工作員なのである。

これらを陰で使嗾してきたのは、スカル・アンド・ボーンズやフリーメーソンをはじめとする世界的秘密結社のネットワークである。

戦争ごっこが大好きな日本の白痴集団、ぼっちゃん似非右翼などは、実社会では、あまりにも使い物ならないので秘密結社でさえ避けて通っているようだ。しかし、彼らは無自覚のうちに深い洗脳にかけられているのである。

CIAが自民党をつくり、資金提供して育て上げてきたこと、そして、沖縄に核ミサイル発射基地が存在していたことなどを暴露した星条旗新聞・・・
アメリカの軍部で何かが変化していることは確かである。

要するに、彼らは第三次世界大戦を回避しようとしているのである。

それが、オバマを動かし(すでに、ペンタゴンは、オバマの言うことを無視している)、果ては、プーチンと連携して、シリア情勢の鎮静化に表面的にではあれ、動き出した背景である。

これは、愛国米軍が、長きにわたって米軍の中に巣食い、アメリカそのものを破壊してきた秘密結社のネットワーク(彼らは米軍の高級士官でもある)の排除に動き出した証拠である。

なんと、ひとり、無関心を決め込んでいるのは、日本の愚かな有権者だけである。
日本のメディアが、いかに国民にとって有害で危険な存在であるかが、少しは分かろうというもの。

ここまで書いても、一般の人々には、何のことだか理解できないだろう。それだけでなく、学者、ジャーナリストたちも同様だ。私は諦めかけている。「分かる人だけで良し」、そして、「準備してほしい」と割り切っている。

後は、米陸軍の情報将校であったデイビッド・J・ディオニシ著の「原爆と秘密結社」を読んで欲しい。

かなりの予備知識がないと、読んでも意味が分からないかもしれないが、ここに書かれてあることをきっかけとして、人々が真実の扉を開けることを願う。



匿名希望
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北朝鮮の核爆弾と秘密結社、そして沖縄の核ミサイル基地②

2016年06月26日 | 記事
■ムスリム同胞団とイスラム国は同じグループで、秘密結社によって動いている

マスコミ(それは新聞から始まった)は、体制を転覆させてグローバリズム(それは、イデオロギーである)を浸透させ、世界政府を樹立させるためにつくられた“公器”という名の言論兵器として誕生したことを、多くのジャーナリストは知らない。

そのルーツは、フリーメーソンとバーバリアン・イルミナティが協働したフランス革命にある。

フランス革命は、大衆に地下印刷で刷った号外を流布することと、そこから広がる口コミによって成し遂げられた。そう、マスコミとジャーナリズムは、フリーメーソンやイルミナティといった世界的な秘密結社のネットワークによる発明なのである。

彼らにとっては、あらゆる体制を崩壊させることこそが、国を持たない自分たちにとって、見えない領土を築くことにつながる。その世界規模の装置が国際連盟(実験体として、まずは創られた)であり、発展的に創設された国際連合である。

だから、新聞の定義は、「すべての体制を批判する言論兵器」である。

それが証拠に、大きな影響力を持っている(洗脳能力が強い、と言う)世界の名だたる企業メディアのほとんどに、ロスチャイルド財閥、あるいは、それに脈々と連なっている資本が入っている。

フランス革命以後のすべての革命は、メディアが先導し、数多くの戦争を生成してきたことは、もはや誰も否定できない。

チュニジアから始まった中東民主化ドミノの頂点、エジプト革命の成功は、ツイッターやFacebookなどのSNSによるものである、と書いている戦場ジャーナリストたちが、いまだにいるが、真っ赤な嘘である。中東の一連の革命を先導したのはテレビのアルジャジーラである。

長谷川が、「マスコミは政権がどうであろうと自分自身が自由に考え、 意見を述べるべき」と主張するなら、マスコミ人を名乗ることを止め、「ワタチはプロバガンディスト(宣伝屋)である」と言い直さなければならない。

どうであれ、彼は、マスコミがなんたるかを知らないのだ。

それでも、東京新聞なにがしの肩書を手放そうとしないのは、竹中平蔵が、日本最大の人材派遣会社の会長を務めながら、テレビのやらせ討論番組に出る時に「慶応大学教授」の肩書を使っているのと同じ理屈である。

あなたが読んでいる新聞、観ているテレビ、これらはすべてユダヤ的思考の産物である。

ユダヤ的思考とは、ヘーゲルの弁証法的思考のことを言う。

「正・反・合」の上昇スパイラルの果てにはシオニスト・ユダヤ(その神は、グノーシスのサタンである)による世界政府が待っている。
だから、常に「シオニスト」という修飾語を頭に付けて、本当のユダヤ人と峻別しなければならない。

山高帽をかぶり、不精な顎ひげをはやしている正統派ユダヤ人こそが、実はシオニストと敵対している勢力である、ということだ。
これは、正統派イスラム教徒が、イスラム国の自称(偽造)イスラム教徒と敵対しているのと同じ構図である。

日本の自称ジャーナリストや学者、評論家たちが、いつまで経ってもシリア問題の本質を捉えることができず、デタラメな情報を発信しているのは、彼らがペテン師で人格的に問題があり、無責任であるからだけではない。

マスコミの世界にいながらマスコミの本質が分からないこと、クロ―バリズムに反するすべての王政を転覆させる秘密のグローバル勢力によって構築された世界的ネットワークの存在に興味を持たない・・・いや、むしろ進んで従属しているからである。

エジプト革命の陰の立役者はムスリム同胞団であるが、それだけでなく、「4月6日若者運動」グループの中にも同じ連中が入り込んでいる。
それは、フリーメーソン系のケファヤという訓練された革命の実行部隊である。

ケファヤは、過激なイスラム原理主義者で知られる「ハマス」を創ったりと、まるで息を潜めるように、中東の動乱を隠然と支えている。

また、ムスリム同胞団とイスラム国は、エジプトのシナイ半島で積極的にコラボレートしているという事実がある。
トルコの放送局は、このムスリム同胞団の声明を、逐一丁寧に流している。

ムスリム同胞団もイスラム国も、同じ秘密結社の世界的ネッワークのパーツに過ぎない。日本にとっても非常に有害である。

エジプトのムバラクが「4月6日若者運動」グループの蜂起によって大統領の座を追われたときに、「われわれは世界最大の秘密結社と戦っているのだ」とつぶやいたことが知られている。それは、ムスリム同胞団がフリーメーソンに操られているという本質を突いたからこそ出てきた言葉である。



匿名希望
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