国際情勢の分析と予測より引用
浜岡原発停止要請とビンラディン殺害：国際金融資本との最終決戦と地震兵器による東海・南海地震発生の恐れ
前略
【私のコメント】
5月2日、米国のオバマ大統領は、米軍部隊がアルカイダのオサマ・ビンラディンを殺害したと発表した。田中宇氏は5月6日付けの有料記事「田中宇PLUS：ビンラディン殺害の意味」で、この発表は米軍がアフガンから撤退することを正当化するためであると指摘している。私はこの意見に同意する。米軍は今、アフガニスタン、イラク、リビアという３つの戦争を遂行しているが、イラクは今年末に撤退を完了する予定で、リビアに関して米軍は英仏軍の支援をしているだけという建前になっている。残るアフガンも撤退が可能になれば、米国は軍事費を大幅に削減し、世界を支配する超大国という維持不可能なシステムから離脱して普通の大国へと移行することができる。
ただ、私は米軍のユーラシア大陸からの撤退はもっと重要な意味があると考えている。それは、国際金融資本による世界支配を終焉させ、ユーラシア大陸に安定した多極体制を作り上げることである。その為には、多極体制樹立の障害となるイスラエル・韓国などを滅亡させることが必須となる。また、国際金融資本に大打撃を与えて滅亡させて、米国が自国の国益を重視した政策を取れることも必要である。米軍がアフガンやイラクから撤退すれば、ペルシャ湾岸の油田地帯は米国の支配下から抜け出し、それによって石油ドル体制は崩壊する。現在米国では議会が米国国債の発行上限の引き上げに反対しており、これは米国債の債務不履行に繋がって国際金融資本に致命的打撃を与える可能性がある。また、ロン・ポール下院議員が主張しているように憲法違反の民間所有中央銀行であるFRBを廃止して政府紙幣を発行し、国際金融資本がFRBを支配するという異常な事態を終了させる動きが出てくる可能性もある。更に、欧州では大国スペインの債務不履行が囁かれているが、これもユーロ圏の国債を大量に保有する英国を中心とする国際金融資本を破産させる引き金になりうるだろう。リーマンショックや米欧の不動産バブル崩壊で既に破産状態にある欧米の大手金融機関は、欧米大国の国債の債務不履行やそれに引き続く国債金利の上昇と国債価格の下落に耐えられない。今年の夏以降、このような動きが出てくるのではないかと私は予想している。1989年に共産主義陣営が崩壊した様に、今度は米英を中心とする国際金融資本陣営が崩壊するのだ。そして、第二次大戦の歴史評価が逆転し、ユダヤ人を中心とする共産主義・国際金融資本連合と戦うことを第一目標とした枢軸国の日独こそが正義の陣営であったという世界観が広く共有されることになるだろう。
5月6日に菅首相が浜岡原発の停止を中部電力に要請したことも、上記の動きの一環であると私は考えている。米国で支配階層の支持をほとんど失い滅亡に瀕している国際金融資本は、3月11日の東日本大震災に引き続いて地震兵器による対日テロを行う可能性がある。首都圏を壊滅させる浜岡原発の事故を回避する為に今回の要請が行われたのだろう。国際金融資本と日本政府を含む反対陣営の間の交渉が決裂し、地震兵器の攻撃の危険が著しく高まった状態であると考えている。
なお、現在は日本は電力需要の閑散期であり、浜岡原発を停止させても問題は出ない。問題が出てくるのは梅雨明け以後の電力需要ピーク期である。私は、浜岡原発は3月11日の地震の後、表向きは運転していることになっているが、実際にはこっそりと停止されているのではないかと考えている。地震兵器の追加攻撃の危険と、現在の電力需要の低さを考えればこれは全く妥当な判断であり、日本支配階層がそれを選択しないとは考え難いからだ。従って今回の菅首相の要請は浜岡原発の停止という現状を追認・公表し、中部電力管内での夏期の電力節約を呼びかけるのが目的であったと考えている。ただ、恐らく国際金融資本は東海地震や南海地震の震源域での人工地震の準備を既に終えている可能性が高い。このままなら、断末魔の国際金融資本は地震兵器での攻撃を実行してくる可能性がかなりあると思われる。危険日はやはり5月11日や7月11日であろう。発生時刻も911や阪神大震災・東日本大震災と同様に46分になる可能性が高い。国際金融資本としては、地震発生が偶然ではなく人為的なものであることを示して日本国民を動揺させることが攻撃の目的だからだ。今になって急に浜岡原発の停止要請が行われたのは、国際金融資本から5月11日に地震兵器による攻撃を行うという対日最終通告があった可能性もあるだろう。浜岡原発の停止期間がおおむね2年程度と公表されているのは、表向きは津波を防ぐ防潮堤の建設期間だと思われるが、実際には国際金融資本が絶滅し地震兵器の攻撃の危険がなくなるまであと2年必要であることを意味していると考えられる。
引用おわり
（自分のコメント）
日本国民に嫌がらせしかしたことのない腐れ空き菅が、稼働中の原発停止を要請するなどという国民にとって良いことをするには、ただの点数稼ぎ以外にも理由があるのではと考えていましたが、米国戦争屋が切羽詰まった状態であり、存在維持のため日本でテロを起こす可能性が非常に高い。したがって浜岡原発を止めざるを得ない、というのが実情である可能性は高そうです。中電がえらく簡単に要請を受諾したのは、それを知らされたからでしょう。
いずれにしても、米軍が日本に居座る限り日本はアメリカに脅され続ける状態であり、日本国民の主権を侵し続けている鬱陶しい米軍はとっとと日本から出て行ってもらいたいです。
