ある会社の資料で、こんなのがあった。
サプリメント・ビジネスで成功するための４つの必須条件
差別化、エビデンス（証拠・証明）、独占的販売権、ベビーブーマーニーズ
確かにそうだ。
けれど重要な要素がもうひとつある。
最近では高価格なものは売れない。断じて売れない。
ところでこの４つの条件をこの会社が満たしているのかというと、はなはだ疑問がある。
特許番号が書いてあったので調べてみた。
登録第2859843号
マイタケ由来の抗インフルエンザウイルス活性を有する物質及びその製造方法
株式会社雪国まいたけ
独占的販売権を持つ会社ではなく、製造元の特許だとわかる。
それと、同じ品がインターネットで普通に売られている。
どこが独占的販売権なんだろう？
マイタケMD-フラクション・エキス 8,980円
なぜわざわざネットワークビジネスで4割も高く買わなければならないのか。
製造元が同じなのに、まさかラベルが違うだけの他社製品を否定することもできまい。
いい事を言ってるのに、現実とのギャップがありすぎる。
ニュースキンの売上げが好調だ。
2011年は、17.4億ドル（約1350億円）で前年より13.4％の増収となった。
増収に加えて増益で、一株あたりの利益も向上している。当然株価も好調で、高値を更新している。
ところが日本では、売上げがさっぱり伸びず九期連続減収になる。
2012年もまったくさえない予測が投資家向けに発表されている。2012年の新製品も増収には結びつかず、十期連続減収になる。
増収増益と株価上昇は、経済活動としてよいことに違いない。
ならば減収減益しかも10期連続減収は、とても話しにならない。
もうだまされない！！老化を真剣に考えるブログ。
http://agingmyth.blog.fc2.com/
インパクトあるタイトルのブログがある。
たしかに一見すると驚くような違いの写真が掲載されている。
しかしこれらはトリックだ。左のビフォーは、いずれも顔の上または横から光を当てている。それに対して、右側の写真はどれも正面からフラッシュ撮影している。つまり、光を当てる位置を変えるだけで、いとも簡単にシワやホウレイ線が消えたかのように見える。
ブログの書き手はまんまとコレに乗せられたのだ。『もうだまされない』ブログを書いている本人が騙されている。『整形レベルの遺伝子スキンケア』って大げさな、真剣に騙されている。知ってて書くなら詐欺だ。
実は、これらの写真はいずれもニュースキンのプレゼンに使われているものだ。
証拠を挙げよう。
もはや偶然ではなく、アフターの写真は必ず正面からの光を使うパターンが共通している。
光の位置は、アゴの下か首を見るとわかりやすい。決定的に違う。
ニュースキンは、投資家向けにすらインチキなトリック写真を使っている。
（日本証券業協会に掲載されている投資家向け資料P.84）
劇的な効果を見せられないガルバニックスパの宣伝に腐心がうかがえる。
今後もこのようなトリックを使い続けるかもしれないが、記念にダウンロードしておくといい。
これでもニュースキンて最高ですか？
ニュースキンエンタープライジズは、2011年の売上げを発表した。
世界全体では増収だったものの、日本だけの売上げは376.2億円（▼8.8％）と、400億円を割込み九期連続減収となる。
期待の新製品 genLOC Vitality も及ばず息切れ、バイタリティがない。
これは、すでに一年以上前から予測されていた。
| 連続減収■ニュースキン・ファーマネックス■50 369 ：名無しさん＠どっと混む：2010/10/23(土) 17:21:03 ID:9/rJ6aij0 あおりまくって売り上げにつながらない反動が大きい。 「g3出るよ」「ガルバ行けちゃうよ」 とやって、フタをあけたらボロボロ。 がっくりして、減収幅が増えてる。 http://nsj.ehoh.net/sales.htm 今回も「ジェンロックバイタリティすごいよ」 |
鳴かず飛ばずの genLOC Vitality にチョコっと小手先を変えて、2012年は小さなボトルをおまけにつけ genLOC R2（ジェンロック アールスクエア）を発売した。二倍以上の価格設定は2012年で増収になるのか。
ニュースキンエンタープライジズは、こんな数字を発表している。
投資家向け説明資料 平成23年11月22日発表
2012年は韓国と中国で増収、日本のみ減収、つまりニュースキンエンタープライジズは日本で10期連続減収になると予想している。NY証券取引所に上場している企業が、2012年の新製品発売前に根拠ある見通しを投資家向けに発表している。決して見当違いな話ではない。
がんばるのは悪いことではないが、これでは下りエスカレーターを必死に駆け登るようなものだ。
「すごいビジネス」とあおって特定負担を伴う連鎖販売に勧誘する行為は、事実に反するので特商法に違反する。
【参考記事】マーケティングを間違えれば売上げは縮小する
