かしこい主婦の幸福術　＃１
　今週から、新しいコーナーをスタートさせます。題して「かしこい主婦の幸福術」。私が女性をターゲットに何かを書く機会はあまり多くないのですが、何でもやれるのがブログのよいところです。主婦の生き方について書いて行きますので、ぜひコメントをください。第一回は総論です。

昔の賢い主婦の典型は「良妻賢母」でした。夫が外で働くのをしっかりとサポートし、家事や育児をしっかりこなす。決して前にでることなく、三歩下がって夫の後をついていく。そんな人が理想的な主婦で、そして本人にとっても幸せを享受できると考えられていたのです。
　ところが、そんな主婦像はもろくも崩れてしまいました。良妻賢母は本人にとっても、そして周りの家族にとっても、望ましい選択肢ではなくなってしまったのです。それは戦後に「良妻賢母」の暗黙の前提となっていた夫の雇用や所得の安定性が崩れてしまったからです。
　例えば、サラリーマンの年収は６年連続で減り続けています。国税庁の「民間給与の実態」によれば、１年を通じて勤務した給与所得者の平均年収は、平成９年の4,673千円をピークに、平成10年4,648千円、平成11年4,613千円、平成12年4,610千円、平成13年4,540千円、平成14年4,478千円、平成15年4,459千円と続いています。
　年収が減るというのに、税金や社会保険料の負担は、増える一方です。例えば、一昨年の５月から発泡酒とワインが増税になりました。７月からはタバコが増税になりました。昨年の１月からは配偶者特別控除が廃止になり、10月からは厚生年金保険料が引き上げになり、今年１月からは老年者控除の廃止と公的年金等控除の圧縮、４月からは国民年金保険料の引き上げと、雇用保険料引き上げが行われました。そして来年１月からは、定率減税が半減になり、再来年は廃止。そして再来年の消費税率の引き上げもすでに既成事実化しています。さらに４月から始まった政府税制調査会では、給与所得控除の圧縮といった新たな大衆課税が検討されています。もはやサラリーマン世帯の手取り収入が減っていくのは、避けられない状況なのです。
しかも収入減は必ずしも緩やかにくるわけではありません。一昨年、日商岩井、ニチメン、りそな銀行はボーナスがゼロになりました。昨年、ＵＦＪ銀行はボーナスが８割カットになりました。名だたる大企業でそんなことが起こるのですから、中小企業では日常茶飯事です。これまでのようにボーナスを生活費に組み込んでいると、いつ家計が破綻するかわからないのです。
　もう一つの変化は、普通のサラリーマンが突然リストラのリスクにさらされるようになったことです。例えばＪＴは２月17日に、昨年９月から今年１月まで行った希望退職者募集に５７９６人が応募したと発表しました。社員約１万６６００人の３分の１、希望退職の対象者となる「40歳以上で勤続15年以上」の半分に当たる大規模なものでした。実は私が社会にでて初めて就職したのがこのＪＴでした。当時は従業員数も３万人を超えていました。それから25年経って、従業員数は３分の１になった形です。
　私はいま47歳ですが、私の同期も含めて、今回の希望退職募集で会社を去ることになった知り合いがたくさんいました。多くは、早期退職の上積み退職金をもらうために自らの意思で退職を選んでいましたが、なかには「大人の事情」で退職を選ばざるを得なかった人もいました。そして、一番驚いたことは、私が話を聞いたほとんどの人が、次の就職先が決まっていないということでした。

　あなたは、自分の夫のボーナスが突然ゼロになったり、突然リストラされてしまったらどうしますか？
　昔の良妻賢母タイプの女性の多くが、そうしたときにオロオロして、「私たちの生活はどうなるの？」と夫に詰め寄ったりしています。しかし、夫だって、好きこのんでボーナスや仕事を失うわけではないのです。
　これからの良妻賢母は、そうした危機が発生したときに、しっかり生活を守っていけるたくましさが求められているのだと思います。
　それでは具体的にどうしたらよいのか。それは次回以降で書いて行きたいと思います。