住居費を節約しよう（その２）
　住宅を購入すべきか、賃貸で過ごすべきかは、ずっと終わらない論争です。ただ、マネー評論家の人には、賃貸を勧める人の方が多いような気がします。彼らが賃貸を勧める理由は、バブル崩壊後ずっと続いてきた不動産価格の値下がりにあります。確かに、バブルの直後に住宅を買った人は、ひどい目に遭いました。５千万円も出して買ったマンションが値下がりして半額以下になってしまったのに、借金の方は値下がりしません。住み替えようにも今のマンションを売ってしまうと、借金だけが残ってしまうので、マンションを塩漬けにするしかなくなってしまう。そんなことが、あちこちで起きました。
　統計でみると、いまでも住宅地の値下がりは続いています。だから、住宅は購入しない方がよいという議論は、一見正しいような気がします。ただ、私は、住宅は買った方がよいと思うのです。その第一の理由は、老後のことです。
　昨年行われた年金制度改正で、今後、年金が減らされていくことはみなさんご承知のとおりです。それでは、どのくらい減るのでしょうか。まず、マクロ経済調整スライドという、年金の支え手の減少と平均寿命の伸長に対応するための給付削減がかかります。厚生労働省の推計では、毎年0.9％ずつの削減が、2023年まで続くことになっています。今後18年間続くと、合計で15％年金水準が下がることになります。実は、削減はそれだけでは済みません。年金が支給開始されても、その後年金は物価スライドでしか改善されません。この制度改革は2000年の年金制度改革で、すでに導入されています。厚生労働省の想定では、物価上昇率は1.0％、賃金上昇率は2.1％となっていますから、賃金を基準に考えると、物価スライドだけでは、毎年年金は賃金に対して1.1％ずつ目減りして行きます。65歳で年金の支給を受けはじめてから80歳までの15年間で、こちらの影響でも15％年金の給付水準が下がることになります。
　現在のモデル年金は、夫婦二人の専業主婦世帯で月額23万３千円になっています。ここからマクロ経済スライドによる減少分と物価スライドしか行われないことによる目減り分を差し引くと、最終的に年金の月額は、夫婦で16万８千円ということになります。月額約17万円の収入で、家賃を10万円払ったら、残りは7万円。とても生活できる水準ではありません。ところが、自宅があって家賃がかからなければ、この年金は丸々使えます。生活費が７万円と17万円では、天国と地獄でしょう。
　私が住宅の購入を勧める第二の理由は、地価の下落傾向に変化が出始めたことです。財団法人日本不動産研究所が発表している市街地価格指数によると、今年３月末の東京区部の住宅地の地価は半年前に比べて 1.5％上昇しました。実はこの値上がりは2004年9月末に続いて２回連続の上昇で、しかも上昇幅は拡大しています。もちろん、都区部以外では地価下落が継続しているので、トレンド変化が起こっているわけではありません。ただ、いままでの一方的な下落ということではなくなってきているのです。
　また先日横浜の住宅展示場で話しかけてきた夫婦は「老後のためにアパートを建てようと用地を探しているのだが、最近ほとんど出物がなくなってしまった」と言っていました。私自身もここ1年ほど、ずっと住宅地の個別価格をみてきたのですが、どうも首都圏では底を打ったような気がします。すくなくとも、条件のよい土地が売りにでなくなったということは、私も感じています。
　さらに４月21日に日本銀行が「地域経済報告」を公表しました。このレポートは、日銀の各支店からの報告をまとめています。この報告の「不動産取引・地価の動向」という項目で、日銀の各支店は次のような指摘をしています。「業者間では、地価の下げ止まり・反転の『店から面』への拡大を見通す向きもみられる」。（横浜支店）、「神戸市内の立地条件の良い土地には、マンション業者が『砂糖に群がる蟻』のように集まっている」（神戸支店）、「地下鉄延伸や臨海地域開発の動きを背景に住宅地の地価も上昇しており、地価上昇の動きが中心部から周辺部に広がっている」。（福岡支店）
　どうやら、地価上昇は東京だけでなく、地方の大都市にも広がっているようなのです。
　さらに、日銀が４月28日に公表した「展望リポート」で、今年度の消費者物価上昇率をマイナス0.1％とデフレの継続を予想しましたが、来年度はプラス0.3％と、デフレ脱却を予想しているのです。デフレが解消すれば、地価は急激に上昇します。いまの安い地価は将来の値下がりを織り込んで決まっていますが、デフレが解消して将来の値下がり期待がなくなれば、本来の価格に戻るからです。
　実は、私は住宅の購入を勧める理由はもう一つあります。それは、住宅金融公庫のフラット35の登場によって、長期固定金利の住宅ローンが借りられるようになったことです。
　ただ、これについては、次回に住宅ローンの問題として、まとめてお話したいと思います。

かしこい主婦の幸福術 ＃３
住居費を節約しよう
　賃貸で家賃を払うにしても、自宅を買って住宅ローンを払うにしても、住居費が家計の最大費用になっている人は多いのではないでしょうか。
最近では、眺めのよいウォーターフロントの高層マンションに住んで、高額の住居費を支払っている人も増えています。しかし、住居費は固定費です。高い住居費を負担したままでは、家計を楽にすることはできません。
まず、賃貸の場合を考えてみましょう。賃貸の人が、家賃を下げる方法は三つあると思います。一つは、公的住宅を活用する方法です。最もポピュラーなのは都市機構（旧住宅公団）の賃貸住宅です。家賃は民間に比べると１～２割安いケースが多いうえに、敷金３ヶ月分だけを支払えば、あとは礼金、更新料、保証人が不要という利点があります。実は、これらの負担は結構大きいのです。また、各都道府県の住宅供給公社が運営している賃貸住宅も、都市機構の住宅と同様に1割から２割、一般の賃貸住宅よりも割安になっています。さらに、都道府県や市町村が直接運営する県営住宅や市営住宅には、家賃が２万円とか３万円という極端に安い家賃の物件がたくさんあります。自治体直営の住宅には、厳しい収入制限があるケースがほとんどですが、逆に言えば、給料がダウンしたら、まっさきに、こうした住宅が利用できないかチェックすべきでしょう。また、公的住宅は数十倍の申し込みがあって、抽選になっているケースが多いのですが、申し込みを続ける手間をおしんではいけません。何しろ一旦公的住宅に住む権利をとったら、ずっと家賃の負担が下がるのですから。
　家賃負担を下げる第二の方法は、郊外に住むことです。同じ間取りでも、都心と郊外では家賃が二倍以上違うケースも多くなっています。もちろん、郊外に住めば通勤時間が増えてしまいますが、始発駅を利用すれば座って通勤できます。始発駅に住んでいなくても、いったん始発駅で途中下車して始発電車に並べば座って通勤することは可能です。本を読んだり、ラジオを聞いたり、一人の時間を楽しむ工夫をすれば、意外と通勤時間は気にならないものです。ちなみに私の通勤時間は片道90分ですが、特に苦痛はありません。
　家賃を下げる第三の方法は、ハウスシェアリングです。独身者であれば、同じ部屋を二人で使うことによって、家賃は半分になります。最近では、都市機構も正式にハウスシェアリングを認めていて、同じ部屋を二人の名義で借りられる賃貸住宅を募集しています。
　これらの家賃節約方法のうち、私が一番お勧めするのは、第二の郊外に住むという方法です。なぜなら、郊外に住むことは、家賃の節約以上のメリットがあるからです。私が住んでいるところは、都心から40キロメートルほど離れていますが、たったそれだけで環境は随分違います。空気はきれいですし、星はたくさんみえます。朝は鳥のさえずりで起きることができます。それだけで、精神的にずいぶん違うのですが、それ以外にもメリットはいくつもあります。近所で獲れた新鮮な野菜を食べることができますし、豊かな自然に取り囲まれた遊び場がたくさんあります。
　それだけではありません。物価もはるかに安いのです。私は朝のラジオ放送があるので、都心のホテルに泊まっている日も多いのですが、生活実感としては、物価は都心の方が数割高くなっています。もっと違うものもあります。以前、着替えのパンツを持って行くのを忘れて都心のスーパーで買ったことがあるのですが、1枚1000円もしました。郊外ではせいぜい300円です。100円ショップもずいぶん違います。私の近所の100円ショップでは、３本100円のペットボトルのジュースもあります。写真は最近買った３本100円の商品です。もちろん、売れ残って季節はずれになってしまったり、賞味期限が近づいていたりするのですが、なんの問題もありません。近所の100円ショップには、賞味期限間近ということで、食品が無料で積まれていたこともありました。そのほか、家電量販店やディスカウントショップ、アウトレットなど、ロードサイド店も郊外には豊富にあります。
　さらに、見栄をはる人は、郊外には住まないので、都心のようなお受験競争に巻き込まれたり、子供の公園デビューで無駄な服を買ったりすることもありません。
　つまり、郊外に住めば、家賃という固定費が節約できるだけでなく、普段の生活費という変動費を削減することもできるのです。
　そして、郊外であれば賃貸住宅に住むという選択だけでなく、家を買うという選択も可能になります。
　私は、住宅は借りるよりも買ったほうがよいと思います。その理由はまた次回にお知らせしましょう。

かしこい主婦の幸福術 ＃２

固定費と変動費のどちらを節約するのか

※写真が一体何なのかは、文末で明らかになります。

　私は、どんなことが起こっても、安心できるように、家計は普段からリストラしておくことが重要だと考えています。なぜかというと、いつ収入が途絶えるか分からない時代には、ある程度の貯金を持っていないと、不安が取り除けないからです。
　私はとりあえず３年分の生活費は貯金しておこうと言い続けています。それだけの貯金があれば、いざというときに安心だからです。
　例えば、リストラを言い渡された時、会社が倒産してしまった時、そして会社が敵対的買収で乗っ取られてしまった時、もし貯金を持っていないと、その日から生活に困ってしまいます。「会社が乗っ取られたって、関係ないじゃない」と思われるかもしれませんが、そうでもないことも多いのです。会社を乗っ取るのは、大抵は金の亡者の人です。早期に利益を上げるために、賞与のカット、大幅な賃下げ、それに逆らえばクビです。それだけではありません。毎日終電までサービス残業を強要され、鉛筆１本買うのも安い店を探して許可を取らなければならないなど、あらゆる締め付けが行われるのです。いままでの暖かい社内の人間関係や取引先との関係がガラガラと崩れていき、社内に残れても針のムシロというケースも、実際に私の知り合いの会社ではありました。
　そうした時に、３年分の生活費を持っていれば、会社をスッパリ辞めるという選択肢を持つことができます。もちろん、その間に新しい就職先が見つかる保証はありませんが、それでも再就職先をあせって探さなければならないのと比べれば、随分ましです。
　それでは、３年分の生活費を持つには、どうしたらよいのでしょうか。私が「年収の３年分」と言っているのには、意味があります。年収の３年分、例えば年収６００万円の人が１８００万円の貯金をするのは、大変です。ところが、年間３００万円で生活できるようにしたらどうでしょうか。「生活費の３年分」は９００万円となり、目標自体が半減します。しかも、年収６００万円の収入があって３００万円で暮らすのですから、５年もあれば目標金額を貯金することは可能になるでしょう。
　「貯金ができるほど生活に余裕はないよ」と思われるかもしれません。しかし、もしあなたの世帯が年収３００万円台を超えていたら、貯金は可能なはずです。なぜなら、統計で見ると、年収３００万円台の世帯は、テレビ、冷蔵庫、洗濯機といった基本的な耐久消費財がほとんどの世帯で揃っていて、乗用車も７割の世帯が持っていて、しかも家計は黒字だからです。
　いまでもギリギリの生活だと思われているあなた。本当に余裕はないですか？無駄な見栄をはっていませんか？見栄のすべてが無駄とは言いませんが、見栄をはるために家賃の高い場所に住んで、高い食材を買って、高い車にのって、高い服を着ていませんか？
　それほど年収があるわけではないのに、「世間並み」の生活を続けようと、無理して働いて、結局定年を迎えたときに残ったモノは、ボロボロになった心と体だけというのでは、泣いても泣き切れません。
　それでは、具体的にどうしたらよいのでしょうか。
まず、平均的な家庭がどのようにお金を使っているのか、2004年の「家計調査」でみてみましょう。勤労者世帯の月間実支出は41万5899円となっています。統計上、住宅ローンの支払いは「借金の純減」にカウントされていますので、この実支出には含まれていません。生命保険や個人年金の掛け金も同様で、実支出以外の「保険掛金」として扱われます。この二つの扱いは私たちの生活実感とは合いません。住宅ローンの支払いも保険の掛け金も、給料のなかから出ていくお金としては一緒だからです。
　そこで上記の月間実支出に「土地家屋借金純減」の３万6246円と「保険掛金」の３万5318円を加えると、一ヵ月の支出合計は48万7463円となります。
　この合計支出のなかで、すぐには減らせないものは何があるでしょうか。住宅ローン３万6246円（家計全体の7.4％）、保険料３万5318円（7.2％）の他に、簡単に思いつくものだけでも、家賃１万4932円(3.1％)、住居の設備修繕・維持5872円(1.2％)、保健医療１万1531円（2.4％）、自動車関係費２万5983円（5.3％）、通信費１万3421円（2.8％）、教育費１万9714円（4.0％）となっています。これらの固定費が、合計支出に占める割合は、合計33.4％で、全体の３分の１になっています。
　つまり、家計の３分の２は、工夫次第で減らせる経費ということになります。雑誌で節約特集が組まれると、必ず登場するのが「大根を葉っぱまで料理に活用しよう」とか、「こうすれば洋服を長く使える」とか「新聞紙を使って汚れを取る」といったケチケチ作戦であるのは、このためだと思われます。
　ただ、日々の生活費をいかに安くあげるのかという節約術は確かに大切なのですが、問題はそれが長続きするのかということです。最初はやる気になっても、いつの間にかタガがゆるんでしまい、もとの生活に戻ってしまうということは日常茶飯事なのです。
　私は、毎月必ず出ていく固定費を削減するほうが、ものぐさの人にとっては効果が大きいと思います。多少手間がかっても、一度削減してしまえば、苦労なしにずっと節約を続けられるからです。
　そこで次回からは、固定費の節約をどうするのかを取り上げていきますが、今回はおまけで、最近やった我が家の変動費節約をひとつだけ御紹介しておきましょう。
　学研の『おはよう奥さん』の2005年４月号に掲載されていたアイデアです。題して「マカロニの代わりにうどんで洋食」！
　記事にはこう書かれています。「１袋98円のマカロニに対し、うどんは１玉14円、しかもゆでる手間がないから、こっちのほうがラクチン！子どもが喜ぶ洋食が簡単にできます」。
一食272kcal、34円。
　要は、マカロニの代わりに、生うどんをマカロニと同じ長さにカット、あとはマカロニと同じようにグラタンを作るのです。私はできないので、カミさんに作ってもらいました。それが写真のグラタンです。
　作ってびっくり、何と私とカミさん以外の家族全員（と言っても３人ですが・・）、誰一人、マカロニでないことに気づかなかったのです。
　これで、家計が数十円節約できました。なぜ数十円かというと、もともと安い店でマカロニを買っているので、生うどんとマカロニの価格差は、さほどないからなのだそうです。

かしこい主婦の幸福術　＃１
　今週から、新しいコーナーをスタートさせます。題して「かしこい主婦の幸福術」。私が女性をターゲットに何かを書く機会はあまり多くないのですが、何でもやれるのがブログのよいところです。主婦の生き方について書いて行きますので、ぜひコメントをください。第一回は総論です。

昔の賢い主婦の典型は「良妻賢母」でした。夫が外で働くのをしっかりとサポートし、家事や育児をしっかりこなす。決して前にでることなく、三歩下がって夫の後をついていく。そんな人が理想的な主婦で、そして本人にとっても幸せを享受できると考えられていたのです。
　ところが、そんな主婦像はもろくも崩れてしまいました。良妻賢母は本人にとっても、そして周りの家族にとっても、望ましい選択肢ではなくなってしまったのです。それは戦後に「良妻賢母」の暗黙の前提となっていた夫の雇用や所得の安定性が崩れてしまったからです。
　例えば、サラリーマンの年収は６年連続で減り続けています。国税庁の「民間給与の実態」によれば、１年を通じて勤務した給与所得者の平均年収は、平成９年の4,673千円をピークに、平成10年4,648千円、平成11年4,613千円、平成12年4,610千円、平成13年4,540千円、平成14年4,478千円、平成15年4,459千円と続いています。
　年収が減るというのに、税金や社会保険料の負担は、増える一方です。例えば、一昨年の５月から発泡酒とワインが増税になりました。７月からはタバコが増税になりました。昨年の１月からは配偶者特別控除が廃止になり、10月からは厚生年金保険料が引き上げになり、今年１月からは老年者控除の廃止と公的年金等控除の圧縮、４月からは国民年金保険料の引き上げと、雇用保険料引き上げが行われました。そして来年１月からは、定率減税が半減になり、再来年は廃止。そして再来年の消費税率の引き上げもすでに既成事実化しています。さらに４月から始まった政府税制調査会では、給与所得控除の圧縮といった新たな大衆課税が検討されています。もはやサラリーマン世帯の手取り収入が減っていくのは、避けられない状況なのです。
しかも収入減は必ずしも緩やかにくるわけではありません。一昨年、日商岩井、ニチメン、りそな銀行はボーナスがゼロになりました。昨年、ＵＦＪ銀行はボーナスが８割カットになりました。名だたる大企業でそんなことが起こるのですから、中小企業では日常茶飯事です。これまでのようにボーナスを生活費に組み込んでいると、いつ家計が破綻するかわからないのです。
　もう一つの変化は、普通のサラリーマンが突然リストラのリスクにさらされるようになったことです。例えばＪＴは２月17日に、昨年９月から今年１月まで行った希望退職者募集に５７９６人が応募したと発表しました。社員約１万６６００人の３分の１、希望退職の対象者となる「40歳以上で勤続15年以上」の半分に当たる大規模なものでした。実は私が社会にでて初めて就職したのがこのＪＴでした。当時は従業員数も３万人を超えていました。それから25年経って、従業員数は３分の１になった形です。
　私はいま47歳ですが、私の同期も含めて、今回の希望退職募集で会社を去ることになった知り合いがたくさんいました。多くは、早期退職の上積み退職金をもらうために自らの意思で退職を選んでいましたが、なかには「大人の事情」で退職を選ばざるを得なかった人もいました。そして、一番驚いたことは、私が話を聞いたほとんどの人が、次の就職先が決まっていないということでした。

　あなたは、自分の夫のボーナスが突然ゼロになったり、突然リストラされてしまったらどうしますか？
　昔の良妻賢母タイプの女性の多くが、そうしたときにオロオロして、「私たちの生活はどうなるの？」と夫に詰め寄ったりしています。しかし、夫だって、好きこのんでボーナスや仕事を失うわけではないのです。
　これからの良妻賢母は、そうした危機が発生したときに、しっかり生活を守っていけるたくましさが求められているのだと思います。
　それでは具体的にどうしたらよいのか。それは次回以降で書いて行きたいと思います。