コロナ渦、悲喜こもごも

毎日、ニュースが流れ悲喜こもごもの消息が伝えられる。
「勝武士」という四股名に驚かされ、入院まで数日もたらい回されたことに驚かされる。
更に、28歳の若さ、そして国内で最少年齢でのコロナ死、ご冥福を祈る。

山菜の王様、タラの芽が旬

4月末から5月初旬、庭先にタラの芽が出揃い、数日間食卓を賑わす。
今年も豊作だ。

タラノキはウコギ科の落葉低木。新芽を「たらのめ」「タランボ」などと呼び、スプラウトとして食用に販売もされている。テンプラ等に調理される。「タラ」と呼ばれることもある。地方によって呼び名があり、タランボ、オニノカナボウ 、タラッペともよばれている。 ウィキペディア

大泉高原は薫風の中！

今日の大泉高原は晴れ渡り、真っ青な大空に白雲がなびき、吹く風が心地よい。

薫風（くんぷう）とは初夏の若葉や青葉の香りを含んだ穏やかな風。
読み下して「風薫る（かぜかおる）」とも。初夏の時候の言葉

薫風や大文字を吹く神の杜 子規
山寺や浮世の外の風薫る 蕪村
理学部は薫風楡の大樹蔭 虚子

自掘りタケノコ！

今年は店に出る国産のタケノコが少ない。
ましてや地物(茅ヶ崎産)は、1度も食べられなかった。
一方、ここ大泉、八ツ庵では、お隣さんの竹藪が旬の状態だ。

今年、国産が店に並ばないのは、コロナ渦の影響だという。
中国、韓国からの輸入がストップしたため、タケノコを大量に使う惣菜屋さんが国産物に切り替えたそうだ。その分お店には出回らない。

ノーマスクで本気度表す！

安部さんも西村さんもマスクの付け方が下手だ。上下左右どちらかにずれたり傾いたり、見苦しい場面が多い。
その西村さん、マスク無しで表れた。
解除に向けた本気度を示したと期待が膨らむ。

【報道】緊急事態宣言の延長後初となる週末を迎え、西村担当相が先ほど会見を行い、13の特定警戒都道府県以外の34県について「緊急事態宣言の解除も視野に入ってきている」とする考えを明かした。
その一方、「ここから人数が増える可能性もある」という認識も示し、「14日頃の時点でしっかりと評価をしていただきたい」と話した。
また特定警戒都道府県に含まれる岐阜県や茨城県など、新規感染者数が減ってきている県についても「しっかり評価をして、場合によっては解除することもあり得る」と話した。

守れない規制は続かない！

写真は今朝11時の湘南地区有数のショッピングモール。
毎日の生活を支えてくれるスーパーマーケットがあるのでよく利用する。
馴染みのマックもある。マックは全店、テイクアウトのみだが、ここはフードコート内なので、見かけ自粛要請前と何ら変わらない。
さて、緊急事態宣言も第二ステージ(8日以降)に入って、西村担当相も心配している「緩み」、かなりある。
なぜ緩んだか、幾つか当コラム風に挙げてみる。
・足元の感染者数がほぼ安部さん期待値(100)に入った
・先を読むマーケット(NYダウ、日経)が堅調
・自粛疲れが自粛造反へ(国民各々が自分の判断で勝手に動き出した)
・上海、ソウルの街に溢れる人達

まあ、守れない規制は続かないと言うことか。

感染者の退院、一気に2000人増！

行政から出る情報、読みとくのは難解中の難解だ。

昨日の厚労省の発表では、コロナ感染患者の退院数が一気に2000人増加した。
でもこの話、嬉しさ半分、嘆かわしさ半分だ。
現在、累計感染者が1万6000人弱だから、入院患者は8000人位か。
国内の医療キャパシティ、ベット数に限れば緩々ではないかな？

【厚労省9日】症状が改善して退院した人などは国内で感染した人などが8127人、クルーズ船の乗客・乗員が651人の合わせて8778人となっています。
厚生労働省は、これまで個別の感染者の状況を確認して取りまとめていましたが「作業が追いつかない」として、9日以降、各都道府県がホームページで公表している人数をそのまま集計する方式に改めました。
その結果、退院した人数は、8日の取りまとめに比べ2000人以上増加しました。

【掲載グラフは日本経済新聞】新型コロナウィルスに関する消費者意識調査で、日本人は他国に比べ「なお最悪な状態」と悲観的な見方をしている割合が一番高いという結果が出ました。

PCR検査、動く気配！

安部さん筆頭の政府、小池さん筆頭の都政、広く言えば「行政」のコロナ禍への対応の悪さ遅さ、マスコミの総攻撃下にある。国民の多くが同調している。当コラムもそうだろう。
でも一方、冷静に見れば行政の対応はベストでは無いが「ベター」であると考えている。
それは重篤／死者が中国、欧米に比べ圧倒的に少なく抑えられていることで言える。
この重篤／死者の(欧米比)少なさ、何故か、専門家の皆さんもマスコミも誰も言及しないし教えてもくれない。
当コラム、コロナ渦への(楽観とは言えないが)「悲観でない」論の元は、重篤／死者を見ているからで、大阪モデルの「重症患者の病床使用率60％」は当を得てる。

話が横にそれそうだが、日本の行政の癖は立ち上がりが遅いが、立ち上がればスピードも上がり緻密な仕事ぶりを示す。
安部さんの嘆く「目詰まり」もそうだ。
先ず厚労省が、37.5℃/4日間の縛りを解いた。
山中教授が直訴した、大学など文科省管轄のPCR検査器が動き、日本製の全自動検査器や試薬キットが動く。

検査4倍増で接触率規制は不要！

九州大学の理論物理学者小田垣氏が、「検査＆隔離」策がコロナウイルス封じ込めに有効であると、数理的に計算し証明した。
当コラムは「自粛＆もぐら叩き」作戦を疑問視しているが、それを裏打ちしてくれる心強い論文だ。

新型コロナウイルスのPCR検査を増やすことで自宅などで隔離療養する感染者を倍増できるなら、国民の接触機会は、国が求める「8割減」でなく「5割減」でも、感染は早期に収まるとする計算結果を、九州大学の小田垣孝名誉教授（社会物理学）がまとめた。経済活動と感染拡大防止の両立の「かぎ」はPCR検査にあることを定量的に示したもので、議論を呼びそうだ。

「接触機会削減」と「検査・隔離の拡充」という二つの対策によって新規感染者数が10分の1に減るのにかかる日数を計算したところ、検査数を現状に据え置いたまま接触機会を8割削減すると23日、10割削減（ロックアウトに相当）でも18日かかるとした。一方、検査数が倍増するなら接触機会が5割減でも14日ですみ、検査数が4倍増なら接触機会をまったく削減しなくても8日で達成するなど、接触機会削減より検査・隔離の拡充の方が対策として有効であることを数値ではじき出した。
国は1日のPCR検査の能力を2万件まで拡充できるとしているが、実施数は最大9千件にとどまる。

軽症患者や無症状者を隔離する借り上げホテルは東京の場合、十分に確保済みだが、家族やペットの世話を理由に自宅に留まっているのが多い。故に、家庭内感染が更に増える。
この様な場合、オリンピック選手村の3～4部屋のユニットに家族ごと隔離すべきだ。
地方の場合、宣言の県境越え自粛により、ホテル業界は閑古鳥が鳴いている。感染者収容用に借り上げることは、業界支援でもある。
後はPCR検査(補完する抗体検査も)をどんどん増やすだけだ。

専門家が撒き散らす「自粛ウイルス」！

4日、安部さんの緊急事態宣言を延長するが14日に再精査の上、緩和を示唆する発言。
この発言を期に市中では一気に緩和期待が膨らみ、この勢いに西村担当相も坑じきれないのか、新規感染者ゼロが続く17県について宣言解除も「視野に入っている」と述べた。
更に7日、重点13都道府県についても、条件を満たせば解除できるとの認識を示した。

この政府の姿勢の変化をどう読み解くか？

当コラムは、2月14日に専門家会議が発足以降、この専門家会議が撒き散らす「自粛ウイルス」に行政も国民も汚染されてしまったと思う。
自粛ウイルスと揶揄するのは、接触率8割減を旗印に国民に過剰な自粛を強要する、もぐら叩き一辺倒の対策だけに終始しているからだ。
更に、PCR検査を軽視する姿勢も許せない。

しかし、ここに来て国民の自粛が「疲れ」から「造反」に進み、「反乱」に至るかも知れない。
言い換えれば、行政が基準を示さないから、国民が各々、自分の判断(基準)で勝手に行動し初めた。
パチンコ店に行くのはギャンブル依存症の人達であり、市中の飲食業がお店を開くのは(言葉は悪いが)金欠病であり、公園に行くのは鬱病への不安だ。
これ等、市中の病気は自粛ウイルスに汚染されたもので、この患者の悲鳴が行政には届かないのか？
でも安部さん、少しは気付いたか、専門家会議への造反、何処まで闘えるか？
(画像はコロナが普通のインフルエンザ並だとするグラフ)

改めてコロナは紫外線に弱い❗

【ワシントンＡＦＰ＝時事】米国土安全保障省は4月28日、AFPに対し、新型コロナウイルスが太陽光によって急速に不活性化するとした研究結果をめぐる詳細の一部を公表した。
従来説では、太陽光に含まれる紫外線の多くは紫外線Ａ波（ＵＶＡ）に分類され、ＵＶＡは日焼けや肌の老化の原因となるが、ウイルスに有害であるとは一般的に証明されていない。
　一方で紫外線の一つであるＣ波（ＵＶＣ）は、動物細胞やウイルスの遺伝物質を傷つける性質が特に強く、殺菌ライトにも広く使用されている。しかし、大気に吸収されるため、地上に到達する太陽光内には存在しない。

今回の研究の指揮を執ったロイド・ハフ博士は、研究で使用した紫外線ライトの種類について「自然の太陽光に近いものに設定した」と説明。具体的には、北緯４０度や大西洋中央部などの中緯度地域において、立夏の正午ごろに海抜ゼロ地点でみられる太陽光を想定したという。

医療従事者OBの復帰期待！

東京都の小池百合子知事は4月3日、日本経済新聞のインタビューに応じ、新型コロナウイルスの感染者の受け入れ態勢について「医療現場の人手不足感は否めない」と危機感を示した。医療崩壊を防ぐ措置として、医療従事者らのOB・OGに「現場に復帰してもらえるよう進めている」と明らかにした。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、大阪市の松井一郎市長は4月3日、医療崩壊を防ぐために医師や看護師らのOB・OGを現場に復帰してもらう準備を進める考えを明らかにした。

以下は医療従事者の免許取得者数(現役orOB不明)
特に看護師さん、結婚を期に家庭に入ったOGが相当いそうだ。

・医師 286,699人
・歯科医師 99,426人
・薬剤師 267,751人

・保健師 51,703人
・看護師 918,263人
・准看護師 397,237人

・診療放射線技師 46,115人
・臨床検査技師 59,759人
・臨床工学技士 16,559人
・理学療法士（PT) 45,358人
・作業療法士（OT) 26,261人

検査を増やせば医療崩壊が起こる？

沸騰中のPCR検査問題、都議会の議論から、厚労省の真意が分かる。
コロナ発生当初から4月7日の緊急事態宣言発令迄、厚労省はPCR検査を抑えることが、医療体制を保てるとの政策を採り続けた。
愚かな話だが、当然、PCR検査を増やせという世論は無視され続けた。
しかし4月になって感染者が200人を超えだし、方針転換、即ち検査を増やす政策に切り替えたが、都レベルの現場が即応できなく今に至っているようだ。

【伊藤東京都議会議員】
どうも増えない。検証を重ねるうちに、あることに気付いた。
それは、検査能力の問題ではなく、病床の問題だと。

1月28日、厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症を政令で、「二類感染症並み」に指定しました。これはMARSやSARSと同じ扱いということで、それ自体は、妥当な判断だが、問題は、その指定のおかげで、感染した患者は「無症状でも全て入院措置」になったことです。

これが何を意味するかは明白でした。

★★★「PCR検査を増やせば、陽性患者が次々と強制入院となり、医療崩壊が起きる。だから、検査を抑えなければいけない」★★★

このことに気付き、東京都は、病院から軽症者を療養ホテルに移送できるように政令を変えられないかと働きかけ続け、4月2日になって、ようやく、療養ホテルへの搬送を可とする政令が厚労省から発令されます。
この決定を待って小池知事は178億円の予算を投じて、まずは約2500室（4月末時点）の確保を行い、病院から軽症者を療養ホテル（医師らが常駐）に移送することができるようになりました。
しかし、なぜ、1月28日の決定から、ホテルでの療養措置への移行まで、2ヶ月以上も待たなければいけなかったのでしょうか。

医療崩壊って何？

国民は専門家会議から「医療崩壊が起きるから静かにしてろ」と脅かされている。
頭をよぎるのはあの武漢のプレハブ病棟、密集したベットで呻く人達の姿だ。怖い。
でも、ここでも専門家会議は狡い、医療崩壊の定義など何も無い。「崩壊」とは何か、その基準を数値で示すべきだ。
マスコミも無責任だ。言われるままに「崩壊」が起こると増幅する。

さて、東京で医療崩壊なんてあり得るのか、何よりも専門家会議は東京の医療体制、どこまで知っているのか問いたい。
医療体制とは病床や医師の数といったハード面だけでなく、都内全域の、保健所を中心とした情報網、大量発生した患者を各病院に収容する振り分け能力、等々のソフト面の両方ある。
そして知事の危機管理能力だ。災害時に、都内医療体制が高度に機能しているかを見、不足ならそれを補修する手立てを講じる勇気があるか。
小池さん、都内の医療体制、「何かおかしい」と分かっているようだが、残念ながら補修の手立てが見えない。
とはいえ、現下の集中砲火はPCR検査が見えないの一点張り。
今は、重篤／死者は抑制されており、小池さんの踏ん張り所だ。

専門家会議の医師病院でクラスター発生！

5月4日、この日の都内感染者は87人と比較的少ない人数だったが、新たな院内感染の可能性が確認された。
JCHO「東京新宿メディカルセンター」で、入院患者13人と看護師・看護助手11人の合計24人が新型コロナ感染で陽性となった。 この病院では、これまでにも医師と看護師6人の感染が確認されるなど、感染者が30人に上っている。この病院の理事長といえば、政府の専門家会議副座長で諮問委員会委員長を務める尾身茂氏だ。
日本のコロナ対策を引っ張る専門家の足下でクラスター発生とは、大丈夫なのか？と不安になる。 　
尾身氏がトップのJCHOは、先日成立した補正予算で“特別枠”ともいえる65億円が付いている。同じように新型コロナと戦っている病院から見れば羨ましい限り。

上記は日刊ゲンダイの記事だが、当コラムが思うのは、専門家会議の尾身氏が「超過剰な」コロナ脅威論をまくし立てる理由が成る程とうなづける。