｢韓流アイドルの深い闇｣に見る”韓流”消滅”その１”〜K–POPの黒い国家戦略

　昨日の”原爆Tシャツ騒動”ブログに寄せられたコメントに､K–POPの”奴隷契約”の事があった。少し興味を持って調べたら､｢韓流アイドルの深い闇｣(金山勲 著)という芸能本に出くわした。　

　レヴューはあまりパッとしないが､在日韓国人二世として､韓国から芸能人を受け入れる事務所をソウルと東京に開設した著者の視点から､今の韓国社会とかつての”韓流”を眺めた格好の本だ。ただタイトルとしては”KPOPの暗い罠〜不正に操られた国家戦略”の方が良かったかな。
　そこで2回に渡り､”韓流の消滅とK–POPの黒い闇”について紹介したい。
　以下､｢BEST T!MES｣から抜粋&編集です。
　

奴隷契約とK–POP

　2011年6月､イギリス国営放送BBCが､K–POPの世界進出をニュースとして取り上げた。
　内容は､韓国の芸能人が日本を含め海外市場に続々と進出してる事を紹介した後､その背景には､幼い歌手に対する待遇問題に関して暗い側面が存在すると解説。この様なK–POPの成功神話が､”奴隷契約”と呼ばれる長期間の不平等専属契約の上で成り立ってると指摘した。
　そして実例として､東方神起の元メンバーと所属事務所との間で起こされた法廷訴訟を取り上げたのだ。これ以降､”奴隷契約”という言葉が世界中に拡散し､K–POPを語るキーワードの一つとなった。

　同じく6月には､韓国の民法局MBCが再度この問題を取り上げ､韓国芸能界の不公正な契約実態を”奴隷契約”だとして放送した。
　当時､韓国のエンターテイメント業界には”奴隷契約”という言葉に反発する者も多く､怒りと侮辱に近い感情を持っていた。
　”軍事政権から民衆の力で民主化を成し遂げた､韓国民と韓国に対する侮辱だ”と反発したのだ。
　タレントの側にも同様の感情があり､”奴隷契約”との表現で名誉を傷つけられたとして､人気歌手を含めた芸能関係者が､MBCに正式に謝罪を求める騒ぎもあった。
　だが一方で､有名で裕福な芸能人のこうした主張に､一般の人々の反応は冷たかった。

東方神起とKARAのケース

　事実､2009年8月。韓国MBCの時事番組に､人気アイドルの東方神起が出演した際､彼らはギャラに関し､所属事務所がグループを売り出す費用を差し引いた､残りの売上げ利益を東方神起40％に対し事務所側60％と､不利な分配だと主張した。
　契約期間も13年間と長期に拘束され､アイドルとしての生命が尽きるまでの契約だと､その不当性を訴えた。人気アイドルと大手芸能プロとの間の契約問題が､社会的問題として初めて取り沙汰されたのだ。

　同じく､アイドルグループとして日本でも大人気の女性ボーカルグループKARAのメンバー3人も､不当な待遇を理由に訴訟を起こした。3人は2011年1月に､所属事務所に専属契約解除を申し出て､ソウル中央地方裁判所へ訴状を提出した。
　日本国内でのアルバム売上げは約25万枚(13億円)とされるが､当時､3名のメンバーの月給は1人当たり約1万4000円だったとも噂された。この騒動以降､現在のKARAは事実上解散状態だ。 

K–POPアイドル育成の国家戦略

　日本であれ韓国であれ､いずれの国の芸能界もその社会の縮図であり､特殊性を持っている。
　日本を除いたアジア各国でのK–POP人気は1990年代後半からだ。まず､中国語圏で韓流ドラマが人気を呼び､甘い恋愛物語が女性中心に広がり､東南アジア各国にも浸透していく。こうしてアジア各国で韓流ドラマに火が付き､そこから韓国歌謡ブームが生まれるが､この時点ではまだK–POPという呼び名は無かった。
　その後､日本でも2003年にTVドラマ｢冬のソナタ｣が始まり､空前の韓流ブームが巻き起こる。日本に輸出された韓流ドラマのサウンドトラックを歌う歌手の人気も高まる。

　この流れの中で日本で大人気となったのが､前述の東方神起だ。韓国の最大手芸能事務所のSMエンタテインメントが､日本のエイベックスと業務提携し､自社に所属する韓国アイドルグループの東方神起を日本の市場で売り出したのが､K–POPの始まりとされる。
　当時の日本のTV局の考えは単純で､”K–POPは安く買えて視聴率を稼ぐ”おいしいコンテンツだったのだ。

　日本で韓流ブームが起こった事で､2005年頃から日本をビジネスチャンスとする韓国アイドルグループが急速に増えていく。
　アメリカやヨーロッパなどにもK–POPは輸出され､中でもPSYが始めた江南スタイルと呼ばれる新感覚のパフォーマンスは世界的に大ヒット。
　シンセサイザーとシーケンサーを使い､踊らせる事を目的に造られたEDMと呼ばれる先進的な音楽性を取り入れつつ､”乗馬ダンス”と称する独特のダンスをWebで押し出し､社会的なブームになる。
　アジア発の楽曲が､｢アメリカン•ビルボード100｣で2位以内にランクインしたのは､坂本九の｢上を向いて歩こう｣以来で､史上2番目の快挙となった。でもこれには大きなカラクリがあった。

3000億円の国家事業と韓流ビジネス

　”江南スタイル”に代表される､海外市場を意識した楽曲作りやプロモーションが始まったのはなぜだろう？
　結論を言えば､音楽市場を含む韓国国内の市場が非常に狭いからだ。その為にK–POPが世界を目指さざるを得ない状況に追い込まれていたのだ。
　音楽市場が最大の国はアメリカで41億6800万ドル､次いで日本が39億5900万ドル。以下ドイツ､イギリス､フランスと続き､韓国は12位で1億7800万ドル。つまり､韓国の音楽市場規模は日本の1/30しかない。
　この現状から見ても､日本の市場や大衆アイドル文化の発展途上国である東南アジア市場に､活路を見出そうとするのはごく自然の流れだ。

　2008年9月のリーマンショック以降､韓国の通貨ウォンは1997年のアジア通貨危機以来の安値まで暴落。韓国政府は､この国家的経済危機から脱出する為､新たな経済成長エンジンとして､K–POPを含む”韓流”コンテンツの有効性を認め､国家戦略として”韓流”の輸出を推進する方針を固めた。
　韓流ビジネスが､日本に進出した大きな動機は､日本市場を攻略する事が結果的には大きな利益になったからだ。

　韓国は､1998〜2003年の金大中政権時代から”文化産業”の経済的重要性を認識し､政策の一環として支援して来た。戦後間もなくは日本の大衆文化の輸入が禁止されてたが､それを開放したのは金大中だ。
　2007年には､中小企業のコンテンツ分野の海外進出費用を最大80％まで政府が負担する事を決定。2008年からは､グローバルに活躍できる新鋭アーティストを選び､支援事業を開始した。
　2010年には､”韓流”コンテンツ事業の支援に約200億円を投入。この数字は､文化関連予算の17.25％に相当し､結果､2010年のコンテンツ総輸出額は約3000億円にも達した。

　こうした政府のバックアップのお陰で､韓国の音楽事務所は海外進出が可能となった。
　しかも､ウォン安での相当に厳しい状況の中でも､芸能事務所は政府絡みの資金援助を受け､リスクも少なくなった。この事が､K–POPの海外進出を大きく助長させ､業界と政府の相乗効果で”国家戦略”の一つになる程の重要な輸出産業となったのだ。
　今やK–POPは韓国政府にとって経済成長戦略の重要な要素となった。だが､その事により業界内のみならず､様々な利権が絡んで弊害も多くなってきたともいえる。
　つまり､”原爆Tシャツ”も国家戦略の一角と言えますね。

反日工作とK-POPの宣伝

　韓国政府が巨大予算を投入し､日本の巨大市場をターゲットにしたエンターテイメントコンテンツは､無制限に韓国から日本に輸出できた。だが､韓国での日本大衆文化輸入は軽減されたとはいえ､未だ厳しい輸入制限があり､”不平等貿易”が平然と行われている。
　WTO(世界貿易機関)の規定から違反である可能性が高いが､この様な実情を韓国政府は巧みに利用している。
　以下でも述べるが､日本側の音楽業界は手詰まり状態に陥っていた為､安価で高品質のパフォーマンスを提供する韓国業界の”韓流”ビジネス戦略にメリットを感じ､”貿易不均衡状態”を問題にしなかった。

　反面､日本への輸出に成功を収めたのを契機に､韓国政府は国家ぐるみで更なる宣伝工作に移る。象徴的なのが､VANK(Voluntary Agency Network of Korea)を使った､”ゴリ押し”ともいえる猛烈なK–POPの宣伝だ。
　1999年1月に設立されたVANKは､韓国の正しい姿を世界中に告知する為に､ネットを介し韓国に関する情報宣伝工作活動を行う目的で設立された。
　VANKは自らを民間外交使節団としているが､韓国政府から公金が支出され､攻撃対象とすべきサイトへ電子メールの大量送信やDoS攻撃を呼びかけるハッカー紛いな事もしてる。2012年9月の時点で､会員数は10万人。
　当初の目的は”サイバー民間外交官として海外にペンフレンドを作り､その交流を通じ韓国の正しい姿をネットで伝えよう”というものだった。

　だが2005年から世界に向け､日本の”歴史歪曲”を送信し､日本の国際社会での地位を失墜させる事を目的とした”ディスカウントジャパン運動”を提唱。英文サイトでは､第二次世界大戦中の日本の悪逆非道な行為を動画で発信してる。
　更に､日本を世界から孤立させる”過去の歴史包囲網”プログラムを推進し､反日宣伝活動を現在も続けている。

韓国のK–POP輸出戦略と不正投票操作と

　このVANKが絡んでると言われている宣伝工作の一つに､人気投票の集団投票事件がある。
　アメリカの世界的情報誌｢タイム｣の企画”世界で最も影響力のある100人”では､ネット投票を使い､ランクを決めていた。ところが､それを逆手にとられ､2006年頃からK–POPアーティストが1位になるなど､不自然な事態が相次いだ。
　因みに2018年は､トランプ大統領やカナダのトルドー首相や米下院議長のペロシなどを大きく押えて1位に上がったのが､K–POPのBTS(防弾少年団)で､2位には文在寅大統領が選ばれた。
　また､アメリカの経済誌｢フォーブス｣の”ここ30日で最もリツイートされたアーティスト”という世界ランキングでも､その時点では無名に近いBTSが1位になった。
　この他にも､アメリカで最も権威がある｢ビルボード｣のチャート順位の不正操作が指摘され､ビルボードの信頼性を失わせた。

　こうした不正操作には､音楽ストリームサービスのアカウントを作り､各種SNSなどでログイン情報を送り､多重アクセスを繰り返すなどの方法が挙げられる。複数のデバイスを使い､VPNを利用し､視聴者の位置情報を偽造し､アメリカで視聴してると見せかけるのだ。
　BTSを支援するグループが1000件以上のアカウントをバラ撒いたとされており､明確なチャート不正と判断された場合､チャートから削除される。
　単に現代版の”組織票”ですかな。

　こうしたサイバーテロの様な､韓国のなりふり構わないSNS上での”ゴリ押し”に対し､世界中で猛烈な反対行動も起きている。
　ロンドン五輪のオープニングで歌ってもらいたい歌手のアンケートを取った所､K–POPがレディ•ガガやジャスティン•ビーバーらの世界的歌手を超え､上位を独占した。この結果に海外ネットユーザーが不満を抱き投票に参加。結果､日本のボーカロイド”初音ミク”が投票サイトで1位になるなど､笑うに笑えない状態になってしまった。
　この様な韓国の国家ぐるみのK–POP輸出戦略は､世界各地で反発を招き､世界規模の”嫌韓”をひき起こしつつあるのも事実だ。

　こうして長々と､K–POPと韓国社会の闇を見てきましたが､結局この国の民は韓流とK–POPというチンケな武器を使った幼稚なテロリストなのだろうか。