バイタルデータを得る様々な手法の中で、血液は重要な検出対象であり、最もいち早く健康状態を知らせるバロメータである。血液検査も遠心分離自動機により瞬時に診断判定ができるようになり、スポーツ選手の血糖値の簡易診断で実用化されている。無痛型の採血キットなども市場に出始め、機器の進化により一滴の血液からでも十分な情報が得られるようになってきている。
モニタリングを目的とした行為を社会の仕組みとして定着させる場合、究極は自分で行うことができるセルフメディケートのスタイルであるが、上述のような健康状態をモニタするための医療機器が個人ユースを想定した価格あるいはユーザビリティとなるまでにはもう少し時間を有すると予測する。また、何種類もの機器を個人が買い揃えるのは大変であるし、個人ユースといえどもメンテナンスはある程度は必要であり、利用する側は煩わしいし、提供する側も個人ユース向けに配慮するのはハードルが高い。
医療機器とコンシューマ機器との境界には薬事法という壁もある。そもそも人体に与えるリスクに応じてクラス分けされている。採血行為がともなうものは略医療機器とみなされる。
簡易型のモニタリング機器や簡易診断機器といったものの普及を時間軸で考えた場合、早期の段階では個人ベースで展開されるよりも、まずオフィスベースでビジネス展開されると考える。主要な簡易型の機器がオフィスに設置され、出力された結果に対するアドバイスと機器のメンテナンスをする役割の人が常駐する形であれば、例えばメディケートオフィスなどと称して比較的低コストのサービスが実現できると考える。
上記仮説を裏付ける形の興味深いビジネスが始められている。
生活習慣病の予防を目的とした簡易的な健康診断ができる店舗型のオフィスである。わずかワンコイン（５００円）で、指先または手のひらからの1滴の自己採血により、3分以内に結果がその場で分かるという手軽さが話題を呼んでいる。通常の医療機関のような、わずらわしい個人情報(名前や住所)の登録も不要であり、保険証なし、予約なしで通勤・通学・買い物の合間に手軽に検査が受けられる。さらに、検査結果のデータは永久保存され携帯サイトにて確認でき、検査履歴は健康管理に役立ち、データを病院に持っていくこともできる。
まさに健康状態のモニタリングがオフィスで展開されている。
その他にも既存の医療クリニックと提携して同じく５００円で検診を展開しているオフィスもある。糖尿病や肺検診や骨検診、緑内障の検診が可能で、やはり15分以内にその場で、診断結果が判る手軽さが受けている。たとえば糖尿病の検査内容は採血による「血糖値検査」「ヘモグロビン検査」（HbA1c）であり、それまでは専門病院で採血して結果が判るまでは所定の期間を要した。
こういった検診機関は、保険制度の維持が厳しくなり、現状2～3割の窓口負担が今後増えないとも限らない状況下で、自分で薬を買ってセルフメディケーションをしようとか、健康増進にもっとお金を使おうかという行動変容をうまくとらえたものである。このような予防医療の階層が充実してくれば、病院を受診する患者は、自ずと診断や治療を真に必要とする人だけとなり、医師不足問題は軽減すると予測される。
