珈琲（コーヒー）の世界史 旦部幸博

珈琲はコーヒーノキというアカネ科の植物の種子（コーヒー豆）から作られる飲み物で、お茶

やココアと同様にカフェインを含み、気分転換や眠気覚まし、ストレスの緩和などに効果を持

つという。その総消費量は１日あたり約２５億杯で、水、お茶に次ぐ世界第３位の飲み物だそ

うです。

 

コーヒーの原料となるコーヒーノキは、アフリカ大陸原産の常緑樹、熱帯産で寒さに弱く、熱

帯から亜熱帯で栽培されている、しかも標高が高い山地の森の中の植物のため、強い日差しや

暑さに割と弱いという特性があり、大消費地であるアメリカ、ヨーロッパ、日本などの環境で

は育ちにくいところも流通の上で歴史上様々な軋轢を生んだことが想像できる。

 

コーヒーと人との出会いは相当に古いと思われますが、文献が残されておらず検証は難しい。

ただ、コーヒーの実を口に含んで興奮したり、疲労が回復したというエピソードは残っており、

その実を摘み乾燥させ、焙煎して抽出したりするのは、さらに後の話。

 

コーヒーがヨーロッパに伝わり、専門店が出来、誰でも入店できる（男性が中心）ところから

アルコール抜きでさまざまな議論が出来る場となり、商談にも利用されるようになり、後々フ

ランス革命の発端の場にもなります。

 

コーヒーを世界に遅れて明治初期に体験することになる日本は、戦後から1980年代までの間に

焙煎や抽出の技術を国内で独自に研究し、独特の進化を遂げ、2000年代に世界から注目される

ようになります。

 

他にも珈琲にまつわるエピソードがいくつも掲載されていて、とても面白い本です。

 

　　　珈琲（コーヒー）の世界史　　　旦部幸博　　　　　　　　　　　　講談社現代新書

「茶番劇」「許せない」 幹部立件見送り、有権者ら憤り 安倍派パーティー事件

　政治資金パーティー収入の一部を議員側に還流させ裏金化していたとされる事件で、東京地検特捜部が自民党安倍

派幹部らの立件を見送ったことを受け、有権者からは「茶番劇」「許せない」と怒りの声が上がった。

 

　さいたま市の主婦（62）は、安倍派幹部が立件されなかったことに「絶対おかしい。許せない」と憤った。東京都

豊島区の団体役員の男性（82）は、幹部が「還流は会長案件だった」と説明したとする報道に触れ、「茶番劇だ。亡

くなった人に責任を押しつけるのはおかしい。結局裏金をつくるのなら派閥なんていらない」と怒りをぶちまけた。

 

　横浜市の男性会社員（43）は、「（起訴された派閥職員を）いけにえに差し出しただけで、うみは出し切っていな

い」と辛辣（しんらつ）。文京区の自営業男性も「怒りを通り越してあきれる。言葉も出ない」とため息をついた。

 

　都内の男性会社員（35）は「トカゲの尻尾切りだ。ふざけるな」と語気を強め、「僕たちはマイナンバーなどで管

理されている。政治資金も電子マネーで記録に残せばいい」と話した。（時事通信　1/19(金)

 

昔であれば「政治家なんてそんなもの、選挙にカネがかかりすぎするし、仕方ない」といつの間にか忘れられたかも

しれない。しかし、一般国民であれば１円単位まで細かく捕捉される上に、今や所得税や住民税を合わせると収入の

約半分を取られるのだ。国会議員だけが、やり得、逃げ得は明らかにオカシイ！

 

東京地検特捜部は何故結論を急ぐのだろうか？出世の妨げにでもなるのか？日本は地検も裁判所も、あまりにも権力

にすり寄り過ぎる。「今だけ、カネだけ、自分だけ」がまかり通るのは選挙の投票率が低すぎるからだ。

jimi hendrix - all along the watchtower - isle of wight

神奈川は曇りの朝です。次第に晴れ間が見えてきて気温も13度程度まで上がる予報。それにし

ても関東地方は雨が殆ど降っていません。明日、明後日は雨が降るようですが、潤いも欲しい

ところです、火の元にご用心。

 

jimi hendrix - all along the watchtower - isle of wight

 

最近70年代のロックがまた盛り上がってまいりました。様々な音源がクローズアップされて、

ＣＭでも使われているし、ＣＤやアナログレコードが再発されています。この機会に是非！

ニューズウィーク日本版2024.1.16 イスラエルが敗北する日

ニューズウィーク日本版1月16日号は「イスラエルが敗北する日」として特集を組んでいます。対ハマス戦争での

パレスチナ側の民間人死傷者数が大きな争点になっているとし、当初支持を表明していたバイデン米大統領でさえ

「無差別攻撃の継続でその支持を失い始めている」と警告する始末。アメリカ政府は一貫して、民間人の犠牲を最

小限に抑えるようにイスラエル側に求めているそうですが、取材に対してイスラエル軍幹部は小型爆弾ではなく、

大型爆弾を大量に売りつけたアメリカに強く憤っています。

イスラエルはハマスを壊滅させることを狙っていますが、パレスチナの民間人の犠牲者は多く、本誌によれば最大

2万4500人が死亡した可能性があり、その大半が女性と子供だそうです。この事態に米軍上級将校は「戦闘に勝っ

て戦争に負ける」典型的なケースだと語っています。いずれにしても現在の戦闘行為で世界的にイスラエルのイメ

ージは悪くなっています。早く停戦に持ち込むべきではないでしょうか。

 

さらに「経済戦争はプーチンの敗色が濃厚」という記事では、ロシアの」現状を分析しています。感情論に陥るこ

となく、論理的な内容で日本のマスコミも見習うべきところがあると思います。

安倍派幹部７人、不起訴へ 共謀の立証困難と判断―パーティー収入事件・東京地検

　自民党の最大派閥「清和政策研究会」（安倍派）の政治資金パーティー収入を巡る事件で、東京地検

特捜部が政治資金規正法違反容疑で告発された同派幹部７人を不起訴とする方針を固めたことが１６日、

関係者への取材で分かった。派閥の会計責任者との共謀を立証するのは困難と判断したとみられる。

 

　特捜部は会計責任者を在宅起訴する方向で検討し、パーティー収入の一部について高額のキックバッ

ク（還流）を受けていたとされる大野泰正参院議員（６４）と谷川弥一衆院議員（８２）も立件する方

針。週内にも刑事処分を決定する見通しだ。

 

　告発されている７人は事務総長経験者や「５人衆」と呼ばれる幹部の塩谷立元文部科学相、下村博文

元党政調会長、松野博一前官房長官、西村康稔前経済産業相、高木毅前党国対委員長、世耕弘成前党参

院幹事長、萩生田光一前党政調会長。（時事通信　2024年1月16日　火)

 

予想通りの展開だ。毎回東京地検特捜部のふがいなさには呆れるばかりである。泉房穂氏が「不思議で

ならない。一般国民が相手だと、途中で捜査を打ち切ったりはせず、4000万以下でも逮捕し、状況証拠

で共謀も立証するのに、権力者が相手だと、すぐに捜査も打ち切り、一部に限定し、共謀の立証困難で

終わらせる。困難でも立証するのが、特捜部の仕事じゃないのか」と言っているが、本当にそう思う。

 

日本では国民の税金が平気でムダ使いされているのだ。その額は半端なモノではない。社会保障費の負

担も増え続けているが、こちらも信じられない使われ方をされている。政治家に還流され、官僚は天下

りで恩恵を受ける。このことを次の選挙まで忘れてはならない。