日本企業の英語公用語化、にぎわう。

去る７月３日に配信されてきたJMM（作家の村上龍氏が主宰するメールメディア）の特集が冷泉氏による日本企業の英語公用語化だった。ユニクロのファーストリテイリングと楽天が採り上げられていた。

と思ったたぶん翌日だったと思う。朝日新聞でも、ほんとによく似た特集記事が掲載された。出てくる会社はもっと多かったけれども、柳井氏のファーストリテイリングも出てきたし、楽天の三木谷社長はインタビューを受けていた。

と、今、三木谷氏というのをググったら、その公用語化について、ずいぶんついーとされているようだ。この話題は、たぶん今後も変奏曲を奏でながら、引きも切らないに違いない。

やれやれ。

私の感想、というほどのものはないのだが、勝つためであろうと、こういう新しいことを始める人はえらいと思う。私が以前考えたことがあるのは、英語（別に英語でなくてもいいのだけれども）でコミュニケーションできたり、ふつうに読めたりできるのなら、そのメリットはいくらでもある。しかし、それをいくら言っても、できなくてもいい理屈というのがたくさんはね返ってくることが、すぐさま予想できるのだ。この状況はいつも同じだ。

（はからずも、つづく）