PB商品
プライベートブランド
private brand
PB
小売業が独自に商標を設定して企画・開発する商品。
一般にメーカーのブランド商品よりも安いが販売側の利幅は大きい。
実際の製造はメーカーにゆだねるケースが多い。
欧米に比べて、日本は導入が遅れていた。
流通業者が独自に、或いはメーカーとタイアップして開発したブランド。
イオングループの「トップバリュー」やダイエーの「セービング」などが代表例。
Pribate Brandの頭文字を取り、PBとも呼ばれる。
流通業者によるプライベート・ブランド商品の開発は、大手メーカーに依頼するケース、輸入品にブランドを付けるケースなどがある。
いずれも、
①流通業者が販売価格を主体的に決定しやすい、
②商圏特性や店舗特性に応じた商品を提供しやすい、
といったメリットがある。
ただ一方、顧客ニーズに的確に応え、在庫リスクを低減するために、販売量や顧客ニーズについて細かな数値管理を（卸売業者ではなく）小売業者自らが行う必要が生じる。
日本国内においては、食品や日用品を中心に1990年代からプライベート・ブランドの増加が見られ、他方で大手メーカーが全国的に展開するナショナル・ブランドの相対的なシェア下降が始まった。
この背景には、
①不況などによる消費者の価格志向の高まり、
②技術進歩による品質の底上げ、
③大型化・チェーン化・経営統合などによる小売店の交渉力の向上
が関係している。
プライベート・ブランドは一般的に、ナショナル・ブランドと比べて低価格の製品が多いが、これらに十分な品質や性能が備われば、消費者はナショナル・ブランドに対して価格プレミアムを支払う意味はないと判断する。
このような状況下で、ナショナル・ブランドは価格の見直し、新たな差異化、新たなプレミアム製品カテゴリーへの脱却などの対策を迫られている。
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大量生産、買い切りを交換条件に、小売りがメーカーと直接交渉し、PBの仕入れ原価を大幅に引き下げている。
ロットが多いほど、仕入れコストは下がる。裏を返せば、条件となる最低ロットをクリアできないと、PBをつくることはできない。
PB開発では、調達の構造、素材、代替素材、商品仕様、資材、鋼材、製造委託先、生産法、生産工程、物流の各段階において、徹底してコストを見直す。
納入の価格差
リベート（メーカーが仲介料として卸売業者に支払う費用）、拡販費（値引き）、広告宣伝費の差によるものだ。
宣伝費をかけずとも飛ぶように売れるのはなぜか。それは店頭を見れば一目瞭然だ。PBはターゲットNBとの価格差がわかるよう、NBの隣に並べるだけでよい。いわばNBの商品力、宣伝力をうまく拝借した商品なのである。