エ・ビ・ス Eco Business Study

環境ビジネスの研究をしています。
エコロジー・ビジネス・スタディ

人間発電所 (上)

2007年01月20日 20時30分22秒 | 人のエネルギーがいる
行きつけの居酒屋に入ると、大将がおしぼり、箸置きとキープしてある焼酎のボトルを
出してくれる。
俺がマイ箸を持っている事を知っているので、割り箸は出てこない。
肴を2品頼んで待っている間に見回すと客の8割程度が、マイ箸持参だ。
かつてはマイ箸を持っていると、目立ったものだったが。
又、この店もご多分に漏れす、オゾン発生器やオゾン消毒器などを使っていて、
化学洗剤等をなるべく使わないようにしている、
今は大半の店が、このように環境問題を考慮した営業をしている。
こういったオゾン関連商品は、各家庭にもかなり普及してきている。
酔いが回るにつれ、ある出来事について考えていた。
今から20年前の201X年の話だ。
地球温暖化防止の為、温室効果ガス排出量6%の削減を実現する目的で始められた
国民的プロジェクト「チームマイナス6%」を展開したものの、効果は芳しくなかった。
そのため、石油、天然ガスなどの化石燃料に頼らないクリーンエネルギーの今まで以上の
推進をはかった。
当初、政府は原子力エネルギーを推進しようとしていた。
例のごとく、電力会社やそれにともなう利権をむさぼる族議員達の圧力に屈しての話だ。
しかし世界レベルでの原発廃止の波が日本国内にも及び、大反対運動へと発展した。
統一選挙を控えて与党もこの運動に敏感に反応し、原子力以外のクリーンエネルギー推進へと
方向転換せざるをえなかった。
そして、太陽光・風力・水流など発電時に於いて、温室効果ガスを排出しない発電法に
切り替えていった。
しかし、急な方向転換による準備不足や予算の問題もあり、大型発電施設の建設は困難で、
小・中規模発電を中心としたものを推進しようとした。
この小・中規模発電は、施設数を増やさねば話にならないのである。
しかし地方自治体との今までの確執や設置場所の住民の理解不足から、小・中規模発電所の
建設数は伸びなやんだ。
当然のことながら、慢性的電力不足に陥ったのだ。
そこで政府は、発電施設建設の資金作りのため、新たに各家庭での電力使用値を定め、
使用超過分に対して、課税するという案を出してきたのだ。
電気料金の値上げを決定したにもかかわらずに。
(実際家庭内発電で、使用電力をまかなっている家庭もあったが未だ少数であり、設備導入に
経済的余裕のある家庭が殆どであった)
しかもその、定められた使用値は一日の半分以上一切電気を使わないで、やっとクリア出来る
ようなとんでもない設定のものだった。
これは、いかに地球環境保全と言えども消費税を引き上げられ、年金も出ない状況下におかれた
一般市民に死ねと言わんばかりの法案であった。
その為、又もや大反対運動に発展し実現には至らなかった。
しかし、この後一人の男の突拍子もないアイデアが、この後の日本を大きく変えていく事に
なったのである。
                                         続く
(この話は、全く根拠のない出鱈目な架空のお話です。)
 

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by エ・ビ・ス




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