最近は バブルの頃のような、東証株価を景気の判断とするような報道が
ちらほらとマスコミに出てくる。曰く「～年ぶりに２万円台を回復」まるでバブルの
予兆と同じである。ところが、現実的な生活では在る調査で国民の６割が生活が
厳しいと答えているのである。今年の特徴は値上げ元年とも言うべきものであり
生活というよりも食材が値上がりし続けているのである。私は個人的にマスコミの
報道に強者の論理と弱者の論理が存在すると思っている。それはどういうことかといえば
株価のように、ほとんどが大手機関投資家が出す値、言葉を返せば一般庶民には
あまり関係ない部分で世の中を判断するような手法がきょうしゃのそれであり、
弱者の論理とは、食材が値上がりして家計を圧迫しているというものである。
もっともわかりやすいのは、例えば在るアンケートを実施したとして、其の結果が
賛成60％と反対40％にわかれたとする。この時に、反対が40％を占めたとか
40％もの反対があったというべきか、賛成が60％もあったというか60％程度だったで
受ける印象がかなり違うのである。
この言い方で、受ける印象がかなり違うというのは事実であり、もしかしたら
そこに作為が在るのではないかとさえ思うことがある、
東証の株価は景気判断の目安にはならないことをバブルで経験してきたはずであり
そういう意味では中立公平な報道というのは砂上の楼閣ではないかと思うのだが
