今の日本で、石平氏以上に、真正な日本人がどこにいるだろうか？
朝日新聞などやＮＨＫ、これに同調しているいわゆる文化人たち、そして野党の政治屋達は、石平氏に比べれば、どれほどの売国的、国賊的な連中であるかは明瞭だろう。
彼等は石平氏に比べれば、まっとうな日本人とは言い難いのである。
石平氏が、どれほどまっとうな日本人で在り、彼らがどれほどいい加減な日本人であるかは、
時間のある度に、石平氏がカメラを抱えて、私に負けず劣らず京都を訪れている事、
一方、彼らは石平氏や私の様に、京都を訪れる事など決してない事実が、実は、物事の本質を言い当てているのである。
去年、東福寺が見頃に変わった日、私が帰る時、やって来た石平氏とバッタリあったのは単なる偶然では全くないのである。
２１世紀の日本に同時間、同時代に日本に存在している、
心から、心底から日本を愛している本物の二人、
今を生きている信長が二人、邂逅したのだと言っても全く過言ではないのである。
以下は前章の続きである。
共産党大会を終えて二期目に入った習近平政権は、今後、このような強硬な対日姿勢を修正することがあるだろうか。
それに対する筆者の答えはやはりＮＯである。
習氏は党大会において、自らの指導の下で中国が「新時代」に突入することを宣言していた。
この「新時代」を特徴付けるものとして、あるいはこの「新時代」がめざすものとして、習氏が唱えたのは「民族の偉大なる復興」であり、中国を「世界の強国」に押し上げていくことである。
「民族の偉大なる復興」にしても、「世界の強国」にしても、それは要するに中国を再びアジアの頂点に立つ覇王とする「中華秩序」の再建にほかならない。
習政権のアジア戦略の推進にとって、あるいは中国が再建をめざす「中華秩序」において、日本という国の位置付けはこれまでと同様に排除すべき、叩くべき「凖敵対国」であり続けるであろう。
したがって、習政権は二期目に入ってからも、国際会議の場での首脳会談といった最小限の対日外交をこなして日中関係の完全な断裂を避けながらも、その根本的な改善に乗り出すことはしないであろう。
それどころか、尖閣問題などで日本に対する姿勢はますます厳しくなることも予想される。
先日の党大会において、毛沢東と肩を並べて自らの「習近平思想」を党の規約に盛り込んだ習氏にとって、自分が毛沢東と同列の偉大なる指導者であることを証明してみせるのは何より重要である。
その際、目に見えるような形で「凖敵対国」の日本に対し、外交的あるいは軍事的勝利を収めることは、習氏にとって格好な「偉大さの証明」となりうるのである。
そういう意味では、習政権が仕掛けてくるあらゆる外交戦、歴史戦、そして軍事恫喝から日本の国益と安全をいかに守っていくかは、新しいスタートを切った日本の安倍政権にとって、北朝鮮危機への対応と同じくらいの重大な政策課題と使命となる。
それこそ、私自身が安倍政権に寄せた期待の最大のポイントなのである。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
安倍政権に期待していること
以上、「外交」と「歴史問題」と「軍事」の3つの方面において、習近平政権の5年間の対日姿勢を回顧しながら、その対日政策の特質を分析した。
外交面での露骨な日本無視、歴史問題を利用して終わらない日本叩き、そして日本全体に対する軍事恫喝のエスカレート。
この3つこそ、習政権の対日政策の特徴をなすものだ。
この3つの特徴を貫く習政権における対日認識の共通点は、日本を「凖敵対国」として見なしている点にあろう。
外交面での日本無視も、歴史問題を利用しての未来永劫の日本叩きも、「日本の京阪神を火の海にするぞ」のような軍事恫喝も、それらはすべて「凖敵対国」に対する行為と姿勢以外の何物でもない。
「敵は日本にあり！」。
これが習政権の対日姿勢の本音中の本音であろう。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
この原稿を書いている2017年10月25日現在まで、中国軍の日本に対する軍事恫喝の極め付きともいえる行為は、中国空軍の戦略爆撃機六機が紀伊半島沖まで飛来してきたことである。
防衛省の発表によると、8月24日、中国機のＨ６爆撃機6機が、沖縄本島と宮古島のあいだを通過して紀伊半島沖まで飛行した。
6機は紀伊半島沖まで進んだあと、反転して同じルートで東シナ海に戻ったという。
それに対し、航空自衛隊の戦闘機が緊急発進したのはいうまでもない。
防衛省統合幕僚監部によると、このルートで中国機の飛行が確認されたのは初めてであり、日本側は中国軍の意図の分析を急いでいるという。
軍事視点からの「意図分析」はどういう結果になっているのか。
民間人の筆者に知る由もない。
ただ、一般的な常識からすれば、「われわれはその気になれば、いつでも日本の京阪神を火の海にすることができるぞ」という軍事恫喝以外の何物でもないのではないか。
すなわち、日本の軍事組織である自衛隊だけでなく、日本の一般国民までも、中国の軍事恫喝の対象となっていることはもはや明々白々なのである。
中国の習近平政権はすでに、日本国民を含めた日本という国全体をまさに「凖敵対国」として意識している。
日本人が望むか望まないかには関係なく、それがいまわれわれに突き付けられている厳然たる事実なのである。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
そして、2016年から17年にかけて、中国空軍、海軍による軍事恫喝は、日本の海と空の全域に及ぶことになったのである。
2016年6月15日、中国海軍の艦艇が鹿児島県の口永良部島周辺の領海に侵入。
同海域の領海に中国艦が侵入してきたのは初めてである。
日本の領海はこうして、中国海軍によって白昼堂々と侵犯されることになった。
2017年7月2日には、中国海軍の情報収集艦が津軽海峡の領海に侵入した。
領海に侵入したのはトンティアオ級情報収集艦。
2日午前10時40分ごろ、津軽海峡の「小島」（北海道松前町）南西の領海に入り、午後0時10分ごろ、小島の南東で領海を出た。
＊この間、朝日新聞などやＮＨＫ、および野党の政治屋達は何をやっていたか？
モリ・カケ騒動などと言う捏造大報道を繰り広げ、野党の政治屋たちは…ハニートラップやマネートラップなどなどの、工作活動の対象者たちである事は言うまでもないだろうが…国会で延々とこのふざけた出鱈目を繰り返して日本国政府を攻撃し続けていたのである。＊
この稿続く。
以下は前章の続きである。
翌2014四年、今度は中国空軍が日本への敵意に満ちた挑発行為に出た。
5月24日、東シナ海の公海上空を飛行している自衛隊機に対して、中国軍のＳｕ27戦闘機が日中に2回、約30～50ｍの距離まで異常接近した。
海上自衛隊の画像データ収集機ＯＰ３Ｃは午前11時ごろに約50ｍの距離まで、航空自衛隊の電子測定機ＹＳ１１ＥＢは正午ごろに約30ｍまで、背後から追い抜くように近づかれたという。
このような突出した挑発行為は、中国空軍による日本に対する多くの軍事威嚇の一例にすぎない。
日本側の発表によると、たとえば2014年4月から12月までの9ヵ月間、日本周辺空域を飛行した外国の戦闘機や情報収集機に対して自衛隊機が緊急発進（スクーフンブル）した回数は、過去5年間で最多の744回に上った。
このうち中国軍機への緊急発進が半数を占めていたという。
この時点で、中国は日本にとって空からの最大の脅威となった。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
中国軍による度が過ぎた軍事恫喝
習政権の成立以来、中国が日本の周辺で展開してきた数多くの軍事的パフォーマンスを見れば、それはまさに「準敵対国」に照準を当てた行動以外の何物でもない。
事実、日本に対する軍事的威嚇は、習政権が成立してから3ヵ月も経たないうちに起きている。
2013年1月30日、東シナ海の公海上で中国海軍の艦船が射撃する際に使う火器管制レーダーを海上自衛隊の護衛艦に向けて照射した。
1月19日にも、中国海軍の艦船が海自のヘリコプターに同様のレーダー照射をした疑いがある。
中国海軍の艦艇が自衛艦にレーダーを当てるのはきわめて異例であり、武力衝突などにつながりかねない危険な行為だとして、日本政府は中国政府に抗議した。
日本側の説明によれば、中国艦船は砲身を自衛艦に向けることまではしなかったというが、レーダー照射は一触即発につながりかねない危険な行為であることには変わりはない。
日本防衛省の幹部は「中国側が敵意を剥き出しにしたことで、両国の対立のフェーズが変わる可能性がある」と述べた。
日本に対するこうした赤裸々な敵意は、成立したばかりの習政権による日本への「凖敵対国意識」の表れではなかったか。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
同時にアジア諸国に対しては、「日本は昔アジアを侵略した」と強調することで、当の中国が推進している侵略的拡張を覆い隠し、中国という現実の脅威から目を逸らすことができると考えているのであろう。
その結果、日米同盟に不用な亀裂が入り、アジア諸国の一部が中国の宣伝に共鳴して「反中」から「反日」へと傾けば、それこそ中国の期待どおりの展開となるのではないか。
＊ＡＰＥＣの会場であるフィリピンで反トランプデモを繰り出させたのが、中国の工作である事は、国際政治の、実は単純な常識だろうが、朝日などの新聞やＮＨＫは、このデモの背景も全く報道していない＊
習近平政権の進めるアジア戦略において、日本はもはや友好国家でもなければ、連携する相手でもないことは明々白々であろう。
アジア支配戦略の推進に際し、日本はむしろ孤立化させたり、排除すべきような「準敵対国」の位置付けとなっている。
「準敵対国」だからこそ、習政権は三つの「国家記念日」を制定して日本叩きを永久の国策に定めた。
また「準敵対国」だからこそ、習氏は国家主席として日本の土を踏むことを極力避けているのである。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
同時にアジア諸国に対しては、「日本は昔アジアを侵略した」と強調することで、当の中国が推進している侵略的拡張を覆い隠し、中国という現実の脅威から目を逸らすことができると考えているのであろう。
その結果、日米同盟に不用な亀裂が入り、アジア諸国の一部が中国の宣伝に共鳴して「反中」から「反日」へと傾けば、それこそ中国の期待どおりの展開となるのではないか。
＊ＡＰＥＣの会場であるフィリピンで反トランプデモを繰り出させたのが、中国の工作である事は、国際政治の、実は単純な常識だろうが、朝日などの新聞やＮＨＫは、このデモの背景も全く報道していない＊
習近平政権の進めるアジア戦略において、日本はもはや友好国家でもなければ、連携する相手でもないことは明々白々であろう。
アジア支配戦略の推進に際し、日本はむしろ孤立化させたり、排除すべきような「準敵対国」の位置付けとなっている。
「準敵対国」だからこそ、習政権は三つの「国家記念日」を制定して日本叩きを永久の国策に定めた。
また「準敵対国」だからこそ、習氏は国家主席として日本の土を踏むことを極力避けているのである。
この稿続く。
以下は前章の続きである。
見出し以外の文中強調と＊～＊は私。
「準敵対国」となった日本の位置付け
こうした中国の国策は、習政権の進めるアジア戦略全体と当然無関係ではない。
「新中華秩序」をつくり上げ、中国によるアジア支配を完遂させることは習政権の既成方針となっている。
この戦略的目標を実現させるためには、邪魔となる二つの障害をまず取り除かなければならない。
障害の一つは日米同盟である。
日米同盟が強固であるかぎり、中国のアジア支配は完遂できない。 障害のもう一つは、中国に支配されることを嫌がるアジア諸国の反抗である。
事実、過去五年間、中国はベトナムやフィリピンといったアジア諸国の反抗に手を焼いてきた。
そこで持ち出されるのが、日本との「歴史問題」なのである。
太平洋戦争中の日本との「歴史問題」を持ち出して「日本がいまだに戦争の責任を反省していない」と強調することで、かつて日本と戦ったアメリカの対日不信感を増幅させることができると中国は考えている。
＊ この中国の思惑通りの事を行い続けているのが、朝日などの新聞会社やＮＨＫなどや、一部の週刊誌や、売国奴、或いは国賊と言った方が当たっている野党の政治屋たちであることは言うまでもないのである＊
以下は、信じがたい程の時間をかけて、やっと習近平が、世界の常識では当たり前の、笑顔を安倍首相に＝日本と日本国民に向けた（その意味では、この習近平は日本と日本国民にとって、否、世界にとって本当に度し難い男だったのである）
この阿呆が、やっと日本国と日本国民に、まともな表情を見せた時には、石平氏は、この原稿を書いてはいなかった事を、少し割り引くとしても（やっと、まともな笑顔を向けたからと言って、石平氏が教えてくれている、彼が制定した反日プロパガンダの国民の祝日は無くならないのだから、油断などは、これっぽちもできないのである。
１９７０年代の日中友好ブームと、それ以降の暗転を見れば、共産党の一党独裁政治＋底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国は、決して、心許せる国ではない事は、肝に銘じて相対しなければならないのである。
２度と実質的には無利子の人類史上最大の資金援助を、日本国民の血税を使って行うような馬鹿な真似はしない事を、朝日新聞の山田厚史たちに言い聞かせなければならないのである。
以下は日本国民全員と世界中の人たち必読の月刊誌Voice１２月号に掲載された石平氏の本物の論文からである。
前文省略。
いったいどうして習政権は、日本に対してだけ無視するような冷たい姿勢を取り続けているのだろうか。
対日戦争にまつわる三つの「国家記念日」
それを解くカギの一つは、2014年に習政権の下で中国が日中戦争にまつわる3つの「国家記念日」を制定したことにある。
3つの「国家記念日」とは、7月7日の「抗日戦争勃発記念日」、9月3日の「抗日戦争勝利記念日」、そして12月13日の「南京大虐殺犠牲者追悼日」の3つである。
2014年2月開催の全国人民代表大会（全人代）は、この3つの記念日を「国家記念日」と定め石法案を採択した。
いずれも対日戦争にまつわる記念日である。
じつは中国でも、法律で外国との歴史を国家記念日と定めるのは異例のことである。
その点、3つの記念日は全部日本との戦争に関するものであり、まさに異常事態である。
近代史上、イギリスもフランスも中国に戦争を仕掛けたことはあるが、中国政府はけっして、「アヘン戦争記念日」のような「国家記念日」を制定しようとはしない。
「歴史問題」の矛先はすべて日本に向けられているのである。
中国政府はこの三つの「国家記念日」を制定して以来、大規模な国家的記念行事を催して日本批判の気勢を上げ続けている。
今後もこれは恒例化していくであろう。
つまり、今年も来年も再来年も、そして10年後も20年後も、毎年3つの記念日が来ると、「歴史問題」で中国が日本を叩く光景が見られるのである。
もはや日本側が謝罪するかどうかの問題ではない。
たとえ日本が再度、「歴史問題」で謝罪しても、中国が上述の国家的記念日を取り消すようなことはありえない。
この3つの「国家記念日」を制定した時点で、習政権は「歴史問題」を使って日本を未来永劫叩いていくことを国策として決めているはずである。
この稿続く。
１０日発売の月刊誌Voice１２月号も活字が読める日本国民全員必読の論文が満載されている。
その中に石平さんの見事な論文がある。
石平さんは中国に生まれ北京大学の哲学科を修了し神戸大学に留学中に友人に誘われて嵐山を訪れ、日本の真実を知った。
つまり日本に正法眼蔵したのである。そして日本人と結婚し日本人と成った人である。
中国に生まれ北京大学で学んだから中国について語るに相応しい人である事は言うまでもない。
石平さんは中国に生まれたが、私と全く同じ眼差しを持った人である。
この素晴らしい人物であり、今は日本人以上に日本人である彼に対して妙な批判をした、のっぺりした顔の新潟県知事は、
熊野寮に代表される自虐史観と、マルキシズムと似非モラリズムとコミンテルン毒された、（当人たちは毒されているとは全く思っていないどころか自分たちが絶対善であると思い込んでいるから性質が悪いのである）、京大の伝統の中の最悪の部分を引き継いだ、単なる受験優等生に過ぎない男である事を、彼の顔相は語っている。
彼の前の知事で、東電の社長をこれ以上ないほどのいやらしさでイジメ倒した男と言い、新潟県人は、何故、こんな男たちを知事に選ぶのか？
その理由は、新潟県の有権者で、日本国民必読の月刊誌を購読している者は皆無に近いからだろう。
朝日や新潟日報を購読しテレビだけを見ている人たちだからだろう。
特に新潟は豪雪地帯だから、テレビを観ている時間が長いのだろう。
新潟県人よ、朝日や新潟の地方紙だけを読み、彼らのテレビ局だけを見て、日本を語るのは、もういい加減、止めたらどうか。
もし、あなたたちが本当に日本を愛しているのなら、そうしなければいけない時は、とうに来ている。
例えば、次章にて紹介する石平さんが教えてくれる習近平の真実を目の前にして、
習近平が中国国民に対して反日プロパガンダを永久に植え付けるために、南京大虐殺等の捏造にまつわる日を、３つも国民の休日としている時、
何故、朝日が、「それは日中友好の精神に反するだけではなく、阻害するものである。私たち日本国民は、かような悪辣は断じて認める事ができない」、と、徹底的に抗議し、撤回させるまで、大キャンペーンを行い、大報道を繰り返す事は一切しなかったどころか、この、これ以上ない底知れぬ悪、まことしやかな嘘について、日本国民に、ただの一言も知らせず、
モリ・カケ騒動などと言う捏造の大報道を行ったのか？
答えは言うまでもなく、彼ら、朝日やＮＨＫなどが、完全に中国政府と、諜報機関の手中に在るからである事に、新潟県人は、特に気づく必要があるのである。
何故なら、貴方達は２１世紀に生きているのだから。
いつまでも歪んだ思想を持った低能のままでいるわけにはいかないのである。
Ce qui suit est la suite du chapitre précédent.
À la fin d'août, le premier ministre du Royaume-Uni est venu au Japon.
Le Royaume-Uni est un pays maritime qui formait une alliance Japon - Royaume-Uni.
Il est en construction de deux porte-avions et a déclaré "Je l'utilise pour sécuriser la libre navigation de la mer de Chine méridionale".
C'était une scène qui m'a rappelé l'ancienne alliance Japon-Royaume-Uni.
Puis, en septembre, le Premier ministre Abe s'est rendu en Inde et a rencontré le Premier ministre de Modi. Les deux dirigeants ont déclaré qu'il est de coutume d'élargir la carte du monde et de parler de la situation mondiale.
Le Premier ministre Abe a parlé à M. Modi de «stratégie Inde-Pacifique libre et ouverte» et aurait critiqué la «politique de ceinture et de route incertaine et exclusive» de la Chine mutuellement.
Le Japon et l'Inde ont tous deux l'intention de contrôler ensemble "Belt et Road".
Alors que la diplomatie devrait être bonne avec n'importe quel pays, M. Abe a développé une méthode appelée «ne pas s'impliquer».
Cette évaluation du Japon par la Chine et la Chine tourne autour du monde.
Elle n'est pas intéressée par la politique asiatique, la Premier ministre Merkel qui a vu seulement la Chine comme un marché réveillé par le problème de la Corée du Nord et la position diplomatique de la Chine.
Ce projet continue.
Ce qui suit est la suite du chapitre précédent.
À la fin d'août, le premier ministre du Royaume-Uni est venu au Japon.
Le Royaume-Uni est un pays maritime qui formait une alliance Japon - Royaume-Uni.
Il est en construction de deux porte-avions et a déclaré "Je l'utilise pour sécuriser la libre navigation de la mer de Chine méridionale".
C'était une scène qui m'a rappelé l'ancienne alliance Japon-Royaume-Uni.
Puis, en septembre, le Premier ministre Abe s'est rendu en Inde et a rencontré le Premier ministre de Modi. Les deux dirigeants ont déclaré qu'il est de coutume d'élargir la carte du monde et de parler de la situation mondiale.
Le Premier ministre Abe a parlé à M. Modi de «stratégie Inde-Pacifique libre et ouverte» et aurait critiqué la «politique de ceinture et de route incertaine et exclusive» de la Chine mutuellement.
Le Japon et l'Inde ont tous deux l'intention de contrôler ensemble "Belt et Road".
Alors que la diplomatie devrait être bonne avec n'importe quel pays, M. Abe a développé une méthode appelée «ne pas s'impliquer».
Cette évaluation du Japon par la Chine et la Chine tourne autour du monde.
Elle n'est pas intéressée par la politique asiatique, la Premier ministre Merkel qui a vu seulement la Chine comme un marché réveillé par le problème de la Corée du Nord et la position diplomatique de la Chine.
Ce projet continue.
La siguiente es la continuación del capítulo anterior.
A fines de agosto, el primer ministro del Reino Unido vino a Japón.
El Reino Unido es un país marítimo que solía formar una alianza Japón - Reino Unido.
Está en construcción de dos portaaviones y declaró "Lo uso para asegurar el derecho de navegación libre del Mar del Sur de China".
Fue una escena que me recordó a la antigua alianza Japón-Reino Unido.
Luego, en septiembre, el primer ministro Abe visitó la India y se reunió con el primer ministro de Modi. Los dos líderes dijeron que es costumbre expandir el mapa mundial y hablar sobre la situación mundial.
El Primer Ministro Abe habló con el Sr. Modi sobre "la estrategia libre y abierta de la India y el Pacífico" y se dice que criticó mutuamente la "política incierta y exclusiva de Belt and Road" de China.
Tanto Japón como India tienen la intención de controlar "Belt and Road" conjuntamente.
Si bien la diplomacia debe ser buena con cualquier país, el Sr. Abe ha desarrollado un método llamado "no involucrarse".
Esta evaluación del Japón contra China y Corea está dando vueltas en el mundo.
Ella no está interesada en la política asiática, la primera ministra Merkel, que vio solo a China como un mercado, despertó con el problema de Corea del Norte y la postura diplomática de China.
Este borrador continúa.
