月刊誌「正論」の今月号に吉永小百合についての見事な論文があるよと親友が教えてくれた。
私は、その論文を読んだとき、筆者は、私のブログの読者でもあるだろうなと推測した。私が吉永小百合について書いたことをインスピレーションとして、私が言いたかったことの全てを、大阪大学卒業、埼玉大学大学院修了の小川榮太郎さんは、殆ど学者に等しい言論人として、余すところなく書いていた。
是非、購読をお勧めする。「正論」は消費税込みで、たったの780円である。
さて、ここでは巻頭の高山正之をご紹介する。戦後の世界で、唯一、無二の、本物のジャーナリストであることを、かれは、ここでも証明している。毎度のことだが、目から鱗が落ちる論文なのである。
私は、彼の、この論文を読んで、今回、日本株の大暴落をもたらしたのは中国政府であるとの仮説に、対して、もう一人、最有力の犯人を加える必要を直ちに感じた。
ならば、お互いにＣＩＡを持つ国どうしとして、ずっとパイプを持ってきた米国（こちらは日本でぼろ儲けするために）の思惑と、円高と株の大暴落で、安倍首相と黒田日銀総裁に対しての日本国民の支持を下げる、中国政府の思惑が一致した結果だったと修正すべきだな、と愕然としたのだが。
いずれにしても、日本国の市場であり、日本国民の発展のための市場である東証は、今回、円高に振り続け、日経平均に空売りをかけ続けたのは誰かを、日本国民に対して、即刻、明らかにしなければならない事に何ら変わりはないのだ。
もし、私の仮説通りだとしたら、人民銀行の周総裁は、実に、悪の権化と言っても良いほどの、見事な発言ではないか。
「投機筋に主導させぬ」、もちろん、それは投機筋のやり口を熟知したうえでの発言である事に間違いはないのだから。
高山正之の論文は次章にて。