これって・・ドウよ（２４）

▼欧米でも日本でもコロナワクチン接種を選択しない人が、特に若年層に多い。接種を受けない理由は大きく分けて３つ。「将来の副反応が怖い」「どんな副反応が出るかわからない」「今のワクチンは、副反応（副作用）にたいする症例分析がなされていない」が第一群。「自分が感染するとは思わない」「今までワクチンを接種していないし、コロナワクチンも必要とは思わない」が第２群。第３群は、「ワクチン接種をしても感染しない、重症化しないと言う保証がない」です。共通しているのは薬剤に対する基本的認識や情報分析能力が低く無知と云う事。例えばメリットとデメリットの現実的比較が出来ていない、ワクチン接種の意義・目的が理解できていない、就学年齢までに１０種以上のワクチンをすでに接種している事実を知らないなどです。思想的な事で接種しないならまだしも、まるで医術や薬は人を堕落させるというどこかの新興宗教の教義を鵜呑みにしているかのよう。良く知った上で、コロナワクチン接種を選択しないのであれば、それはそれで尊重されるべきです。

▼「今の人は、何でも機械に頼る。スマホやコンピュータなんて昔はなかったが、何の不自由もなく暮らせた」と云う老人。貴方は今の人でなく、いつの人なのですか？そんなに思うのだったら、石斧と矢じりを持って生活してください。わずか２０００年ほど前までそうでした。その時の人もそれなりに生活していたでしょうから。

▼「無意識の偏見」。五輪組織委員会元会長の「女性の多い会議は・・」以来良く使われる言葉だ。ＴＶを観ていると、この「無意識の偏見」がよくある。コマーシャルに出てくる主役は、かわいいか美しい若い女性。３０歳にもなっていない女性がニュースキャスターやサブキャスター。夫や子供に比し若すぎる美しい妻。食品、薬品、電化製品、情報通信製品とそのアプリまで主役は若い女性。中古車や住宅の宣伝まで、およそ似つかわしくない若い女性が主役で男は添え物。ボケ役は犬より下のオヤジが定番。ただし、かわいくない又は美しくない女性は論外。これって無意識の偏見がなせる業では？無意識の偏見が最もはびこっているのは報道業界でしょう。

▼日本の子どもの数、４０年連続で減少。先進国に見られる少子化現象は社会制度などの問題ではなく、生物学的現象です。少子化は、文明化や性差無視などで自然界との調和を破壊している先進国ほど著明で今後も続くでしょう。ただし、途上後進国の人口は増え続け、世界人口１００億人時代を迎えるかもしれない。

▼長文が書けない、同世代同環境の人としか会話できない人が増えている。外国人から見ればあいまい表現も、日本人の得意とする微妙な表現方法なのだが、今一部世代が使っているあいまい言語は、自分が仲間はずれにされることを恐れて、断定する事を避けようとする深層心理が生み出した言葉の使い方である。業界用語や世代用語は方言と同じですから、誰にでもわかる訳ではない。言語豊かな日本人の表現は難しい一面は認めるが、なんでも「かわいい～」、「スゴ～イ」、「マジでー」のみの表現力に接すると、あまりにも稚拙で情けない。喋り言葉が喋れないと、とうぜん微妙な文章が書けるはずがない。日本人は、英語など外国語の言語については勉強し正しい文法で喋る努力をするのに、日本語には無頓着なのはどうしてでしょうね～。日本に生まれた日本人だからといって、最初から日本語に堪能という訳でもないんだから勉強しなくっちゃね～。同義語、流行言語にも変遷があります。例えば世代別うなずき言葉の変遷は、「うそー」、「ホンとー」、「マジでー」と世代で移り、同じ意味でもウルトラ、チョウ、スゴーイと変わる。カッコいいー、かわい～いも使い方によって流行語であろう。東京地方の方言が、あたかも共通語（日本には標準語はありません）のように振舞ったりもしますが、東北地方の人が発音しにくい「さ行」や「は行」を避けた言い方になっています。引っ越す→越す、端（はし）→はじ、と言うの様に。他にも見つける→めっける、いばる（威張る）→えばる、・・さん宅→・・さんち、杓子→お玉などなど。言葉は時代とともに変わるが、少なくとも一般用語は全世代、地域に共通して通じる事が必須条件である。専門用語・業界言語や世代言葉も文化であるが、地域・分野・職業・世代を超えて共通する言語（共通語）で適応適切に喋り書く事が出来なければ、現代社会に生きているとは云えないでしょう。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

▼日本語で言わず外国語で云うと正体不明で、カタカナで書くと何だか本質が隠れて薄められ正体が分かりにくい。日本語の方がリアルで意味を伝え内容を理解しやすいが、外国語で意味を希薄すると、許容され易くなっているという現象を起こす。それを期待した外国語の言い替えはいかがなものか？例えばパラサイトシングル⇒スネかじり、ニート⇒ぐうたら、フリーター⇒プーたろう、ソムリエ⇒鑑定人、その他マーチャンダイザー⇒販売分析促進員、パティシエ、ブランジェ⇒菓子職人、パン職人　コンシェルジュ⇒手配・案内員、ネイリスト⇒爪墨入師　等々

徒然なるままに（１７５）

●７月２９日、国内の新型コロナウイルスの一日当たり新規感染者が初めて１万人を超え、８月１３日には２万人を超えた。８月５日には東京都で一日当たり新規感染者が５０００人を越え、世界では累計２億人が感染した。関東の１都３県だけで国内感染者の５０％以上が確認され、重症者も最多を記録した。こうなるのが予知できるから国民は五輪中止を求めていたのだ。こうなるのが予知できるから国民は五輪中止を求めていたのだ。五輪そのものが原因で感染増加するとは思わないが、五輪開催が国民の自粛決意をブッた切ったからです。運動会、文化祭などの教育行事を含め全てのイベントやレジャー、酒類の提供営業を厳しく制限しておきながら、五輪と云う競技スポーツ世界最大級のレジャーは容認するという矛盾した不公平な独善的政策を推し進めた事によるの感染者激増です。矛盾を突かれない様に五輪開催を決めてから教育行事は制限緩和すると言う身勝手さ。予側通り、五輪開催は、全国民の自粛生活意識を崩壊させた。感染者の爆発的増加は、自粛ムードが吹っ飛んだゆえの当然の結果です。東京都はコロナ感染源泉地。全国への感染拡大防止のため、「東京都都市封鎖」を早急に実施すべき様な状況だが、政権の独善的感覚的判断で対策はまた後手に回るでしょう。ちなみに、五輪開催で要した費用約３兆５０００万円は、契約上開催都市東京都の負債です。また、ワクチン製造会社ファーザーの２０２１年の新型コロナワクチン売り上げ見通しは約３兆５０００万円とかで、ワクチン獲得交渉は首相級以外相手にしないと言う。予知能力の低いリーダーを持った動物は、生存の危機にさらされる。予知能力（洞察力）の劣った独善的判断のリーダーを持った日本の不幸と言うには、余りにも大きい負荷です。

●７５歳以上のドライバーの認知症対策が強化された改正道交法の施行から約1年間で、認知機能検査を受けた２１０万５４７７人、そのうち、約３％の５万７０９９人が医師の診断が必要な「認知症の恐れ」と判定され、診断後に免許の取り消しや停止の処分を受けたのは1割強の１８９２人に上り、改正前の３倍以上となったという。高齢認知症検査実施によって1年間で免許取り消し１８００人超となったのだ。でも認知症等の精神神経疾患は高齢者特有の疾患ではなく、「認知機能や精神機能欠損、自己制御欠損、精神の障害」の該当者は、運転免許「欠格事由該当者」であり運転免許取得・保有資格はない。高齢者に関わらず２０～７５歳の運転免許全保有者に「欠格事由該当者か否か」の診査をすれば３％程度存在すると推測できる。高齢者と同じ診査を全運転免許所有者に実施して、「認知機能や精神機能欠損、自己制御欠損、精神の障害」のある者（欠格事由該当者）を合法的に免許取り消しや停止の措置を取れば、無法無謀運転者が駆逐されば交通事故は飛躍的に減少する。

●岐阜市の中学３年の男子生徒が転落死した問題で、生徒への聞き取りでは男子生徒に対するいじめと疑われる行為が、約３０件あったという。「トイレで土下座させる」「金銭を要求される」「たたかれる」といった情報のほか「給食で嫌いな物を押しつけられ、好きな物をとられる」「マンガを借りてこい、買ってこい（と求められる）」なども寄せられたという。ひどい話です。この事件は「いじめ」ではなく、「暴力事件、虐待事件」であり対処は警察に委ねるべきです。最も罰を受けるべきは暴力虐待で加害した子供、監督義務を怠ったその親権者、保護義務を怠った死亡した子供の親権者が、まず加害の罪と罰を負うべきです。その次は学校と傍観していた者達でしょう。この種の事件が起こるといつも学校や社会の問題の様に扱われますが、そうではなく、まず両方の子供の親権者と加害者の子供こそ罰せられるべきです。だが、メディアは子供を持つ読者の反応を恐れて？学校など公的機関の２割もないであろう責任ばかり報じ、誰が罪を犯し誰に責任があるのかの判断を混乱させている。

●１９７２年５月１５日に本土復帰するまで米軍統治下にあった沖縄を描いた復帰前描くドキュメンタリー映画が、相次いで上映されている。今も多くの基地が残る沖縄の苦悩を、歴史を見つめ直すことで考えてもらいたいという制作者の思いが込められている。過去の歴史に苦悩しているのが現在の沖縄か？北海道でも、占守島の戦いや北方領土の問題、真岡郵便局の電話交換手等集団自決した事件、１７００人以上が犠牲になった三船殉難事件、武器を持たない一般人相手に殺戮、暴行、略奪の限りを尽くされた事はよく知られます。北海道は、そんな歴史を抱え国防の必要性を十分認識しているため、自衛隊や米軍の基地を広さで全国で一番負担しています。米軍基地が日本を守るために配備されている地域と違い、肉眼でロシアの軍艦が視認できる北海道。過酷な戦争体験と現実にロシアと対峙している北海道は、沖縄と違い悲劇だ犠牲だといつまでも過去を引きずらず、何としても戦争の悲劇を回避したいと先を見据えて歩んでいるのでしょう。

原爆投下と加害責任

原爆で大量殺りくし戦勝国となった米国、は世界に冠たる国になった。戦勝国の大量殺りくで負けた日本は戦争当時の侵略や虐殺行為批判や領土問題にさらされている。敗戦国は、先進国になっても犯罪国の扱い。いつまでも日本が加害国のままなのは、７０年以上の長きにわたり世界大戦がないからでしょうか？民主主義、自由主義、平和・平等、慈愛と言いながら・・欧米とくに欧州の歴史は　侵略・占領・植民地化支配の歴史なのに。韓国には広島と長崎への原爆投下を「神の懲罰」と云う意見も・・・

旧日本軍によるいわゆる従軍慰安婦問題で韓国のみならず米国も日本政府に謝罪を求めるという。旧日本軍が「若い女性を『従軍慰安婦』として性的奴隷」にしたと非難している。　

米国は「日本軍従軍慰安婦を人権加害問題として重く受け止め、日本政府は謝罪し補償すべき｣とする主張をしているが、米国の原爆投下で放射線被曝した原爆症認定訴訟団はそれをどのように解釈しているのか？公娼も原爆投下も何もかも敗戦国日本の責任とするのか？日本政府は、どうして米国に謝罪と補償を求めないのか。現在の中国の歴史は、史実と全く関係なく中国共産党の造った『物語』だが、他国が中国国民に加えた被害に対し、加害責任や利益保証を相手国に求める姿勢は評価できる。

日本国内では原爆投下による被爆責任は、日本国にあるという前提で、原爆症の認定申請を却下された被爆者が、日本政府に原爆症認定を求め訴訟を繰り返し、２０２１年政府はそれを認めた。日本に原子爆弾を投下したのは紛れもなく米国である。日本政府も原爆投下は人間の尊厳を踏みにじった大量殺戮として非難し、米国に謝罪を求める決議をすると良い。日本国を相手に原爆症認定訴訟している被爆者集団も米国を相手とすべきなのではと思う。日本政府の行っている原爆症認定は、自国被爆者救済措置であり、加害者としての責任行為ではない。よって、放射線障害かどうかは科学的医学的判断で決まるが、国が補償対象とする原子爆弾被爆障害（原爆症）かどうかの認定基準は、日本政府が主体的に定めたのである。被爆者が、加害相手として謝罪と補償を求めるなら、相手は米国だ。米国による人権侵害加害行為として訴訟すべきでしょう。中国や韓国との従軍慰安婦や徴用工の問題は、日本の責任と中国や韓国はもちろん米国までが言っているのです。戦時下の公娼や徴用が日本の謝罪対象になるなら、原爆を投下し多数の市民に放射線障害を発症させた責任は、米国にある。被爆者が日本政府を訴えると云うことは、不特定多数の今の日本国民に被爆の責任が有り、損害を賠償せよと言っているのと同じだ。それは勘違いの主張であり謝罪するのは日本政府でなく米国である。

開戦時１５歳以上で有った人は、全て戦争に加担した人たちです。戦後、それら戦争加担者が悲惨さや被害がいかに大きかったか、人生がどう変わったかなどの被害者的立場の戦争体験談を多く聞きます。でも自分も戦争に加担したとして戦争に対する自分の責任を語る人がほとんどいない。戦争に反対して自分が何をしたかを語る人がいないってことです。時の国家動向や政権、市民の状況に迎合し、戦争を起こして加担したという自覚がまったく有りません。そんな人たちの語る戦争体験なんて何の説得力も感じない。戦争に反対し非国民と言われた人の体験談にこそ価値が有るのです。

ついでながら、２０２１年当初８割を超えた国民の反対を押し切って開催された２０２０東京五輪。五輪開催は、新型コロナウイルスの感染者を減らし感染症による死者や重症者を減らし無くそうと、自らの生活行動を自粛し闘っている国民の決意をプッツリ切った。あの時のあの戦争と同じで、国民を健康の脅威にさらしてでも自分達だけの意思を押しとおす政権や五輪推進組織およびその流れに迎合したメディアの責任は大きい。

ペンは剣よりも強し・・ペンの犯す罪は剣よりも重い（６０）

ペンは剣よりも強し・・ペンの罪は剣の罪より重いという事・・記者は剣より強いペンを持っていることを常に自覚、自ら事象を検証して事実関係を追求、客観的な記事獲得を心掛けるべし。論評、判断は、受け手（視聴者や読者）がその内容を基に主観的に行うのが本質。単なる報道事業者やその社員（記者や編集・論説委員など）が、主義主張、主観を持ってを記事で論評、批評を加える必要はない。

◆６月にいったん下げ止まった内閣支持率が７月に入って再び減少に転じ、ついに３４パーセントになった。世論調査から浮かび上がってくるのは、無党派層の「菅離れ」だと言う記事。菅さんは、国民がナゼ支持しないか分っていないでしょう。コロナや五輪よりも、国民をないがしろにした「不公平、不公正な対応」でどこを向いているのか分らない貴方の独善的判断、予知能力（洞察力）欠如による対応の遅さです。年初に五輪中止を決断していれば、世界は納得したでしょう。「五輪開催は政権の使命」というこの人の独善的感覚に付いていけず、保守層にも菅離れも起き、自粛ムードは吹っ飛んだ。２０２１年年初、欧米はじめ世界はコロナ禍の渦中にあり、東京五輪開催反対が国民の８０％越、競技スポーツに興味ない人は５４％もある。それでも国民の意思や健康・安心には無関心で五輪開催に突き進む怖い首相だからです。それを止められない自民党も同じ。私的団体IOCに牛耳られ開催が使命と云うが、競技スポーツは、しょせん趣味愛好のレジャーに属する事。競技スポーツ愛好者がその訓練の成果を争うのが五輪だ。スポーツは希望や感動を与えると、抵抗なく言うがそれはスポーツ愛好者だけ。国民にはゲームやアニメ、音楽、旅行、観劇、登山の様な個人スポーツ（運動）などいろいろな趣味や愛好の人がいる。そんな多様な国民の意思を尊重し、安全安心を護りながら行政を推し進めるのが首相の使命だ。首相は、自身の意思を固持して国民に押し付け、それに同調するだけのメディアなんて多くの国民は支持しません。あの時のあの戦争の時と同じです。これで内閣支持率が低下しなければ、日本はまたあの方向に向かうのではと思ってしまうところです。ついでながら、本業よりもあるいは本業を持たずレジャーの趣味や愛好の競技スポーツにだけ熱中するのは、褒めた姿ではありません。また政府はスポーツ関係予算の大半を競技スポーツに充てていますが、地域スポーツ振興や、生涯スポーツ、個人が運動を楽しめる環境造りに、もっともっと力を注ぐべきです。

◆IOCや政府の姿勢に国民の反発は強まり「熱気は不満、無関心、ついには敵意に変わった」と海外メディアは五輪を論評。この論評に限らず外国メディアの五輪報道は的を射ているのに、どうして日本のメディアは実態を伝えないのでしょうか？あの戦争の様にまた一億総火の玉で、事実を伝えられない何かがあるのですか？海外メディアは、「おもてなしの精神は後退し、偏狭で内向きな外国人への警戒に」「１９６４年の東京五輪と異なり、国家の誇りや経済効果は期待できない」「負担となる膨大な請求書を見るにつけ、東京都民はなぜ誰のためにこの犠牲を払うのか」などとも報道している。

◆緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の対象地域でも制限を緩和し、夏の大会に「中高生参加を」と文科省通知した。 五輪開催の言い訳ですね。矛盾を突かれないための対応、姑息です。そもそも、運動会、修学旅行、遠足などの学校行事や児童生徒学生のスポーツは、教育の一環として行われている事ですが、五輪などのスポーツ大会やイベントはレジャーに属する事です。教育行事やスポーツ以外のイベントは制限しておいて、五輪は開催するという矛盾した思考がどうして出来たのでしょうか？

◆NHK・・都議会議員選挙開票が、ナゼぶち抜きの全国放送なの？そりゃ、一地方の選挙とはいえ、東京は日本国民の首都だから関心がない訳ではありません。でも速報テロップだけで充分でしょう。都議会議員選挙の結果は、次の衆議院選挙に大きく影響するというけれど国民的感覚で言うと、東京メディアのその想いは間違いでしょう。都民ファーストの選挙など国民には関係ない事です。東京目線の報道が日本の情勢判断の弊害になっている。プロ野球広島巨人戦で広島が勝てば「巨人が負けた」と報道する。せめてNHKだけでも東京中心報道を変えなければね。

◆日本高校野球連盟と毎日新聞社や朝日新聞社は、春も夏も全国高校野球選手権大会を開催。行動自粛、イベント中止などで全国民がコロナ感染拡大防止に取り組んでいる時に、センバツを開催する感覚は何処から来るのか？野球少年の心を利用し、生徒の健康や教育効果よりも自分達大人の想いを優先しているだけだ。競技スポーツは例外の様な感覚は、メディアにとって競技スポーツは経費を掛けず取材が楽でその上ある程度の関心を保証する甘い蜜だからでしょう。ＴＶも含めメディア業界は、利益追求のため「競技スポーツは例外」の姿勢は変えない。

◆台風8号、本州に接近へ、五輪にも影響が・・と盛んに報道したが・・まだはるか海上にある時。この程度の勢力規模ならなんら心配ないでしょう。生活に何の関係もない五輪などレジャーやイベントは中止か延期すれば対応できます。それより、報道は少なかったが３日間も暴風雨域にあった沖縄地方の６号の被害が心配だった。