徒然なるままに（８４）

●居るのかいないのか？生きているのか死んでいるのか？そんな輩が増えてきた。働いているのかいないのか、家に電気は付かず自転車も動いていない。気味が悪い。国税調査もままならず、個人情報保護法とかで行政も警察も手をこまねいているだけ。無縁社会は身近でそこまで来ている。社会的でない人間は単なる動物と言えるが、熊や猿より駆除は厄介だ

●２０１０～１２年の３年間にいじめを受けたことがある小学生と、いじめをしたことがある小学生はともに９０％近くに上ること分かった。多くの子どもが被害、加害の両方を経験していることになり、被害者と加害者が入れ替わりながらいじめに関わっているという。大部分の子どもがいじめを日常的に経験している。多くは１週間もすれば自然と解決するが、長引いたり、多数が一人をいじめるようになったりするとイジメと言えなくなって来る。「イジメ行為」はある意味成長の過程で必要悪のようなもの。ただし、イジメと不法行為は別物で区別して対応しなければならない。傷害や虐待などの不法行為に大人子供の区別はない。話はチョット変わるが、この頃「イタズラ」は死語になったのか。イタズラも子供の成長に不可欠です。イタズラと云うと女児に性的嫌がらせをする事にしか使われなくなって、イタズラもイジメに含まれてしまったのでしょう？

●２０１４年８月５日にSTAP細胞論文の著者で理化学研究所発生・再生科学総合研究センターの笹井芳樹・副センター長自殺した。遺書の中に、STAP論文筆頭著者の小保方晴子氏をかばい、「絶対にＳＴＡＰ細胞を再現してください」と検証実験への期待を込めた内容であったという。笹井氏は世界的学者研究者であり、優れた研究リーダーでコーディネータだった。京都大学出身で神戸に本拠を置き活躍していた。誰が彼を自殺に追い込んだのか？理研・笹井氏・小保方氏のすべてを「捏造だ」という名目で非難した人々である。分子生物学会、学術会議、理研内部の検証委員会と外部の改革委員会およびメディア（NHKなど）などだ。多くの予算と陣容を抱えながら成果の出せない既得権益集団の権威と云われる学者・研究者、東大と首都圏がニュースの中心でなければ納得しないメディア。それらからの笹井氏に向けられた東からのあせり、嫉妬やねたみ、嫌がらせは想像を絶し、よってたかって笹井氏とSTAP細胞論文を攻撃していたでことが容易に想像できる。学者・研究者の世界はそういう世界だ。ＳＴＡＰ細胞を再現できなければ、既得権益集団権威の大勝利に終わる

●憲法は誰のためにあるのでしょう。多くの人は国民の規範と思っていますが、憲法を守るべき人は「時の為政者（政府）」です。憲法は、その秩序を作る国家(司法・行政・立法府)の暴走を防ぐために存在しています。憲法は、国家から国民を守るため国民が定めたのです。時として為政者は、憲法を自分の都合のいいように解釈して国民の意思（憲法の意思）を無視したような法律を造ろうとしますが、国民の監視は重要です。だからと言って金科玉条のごとく憲法を守ろうとするのも間違いです。世界は動いています。社会環境も常に変化しています。人間社会の営みが積み重なれば、そこに既得権益が生まれ、これが成長を阻害します。だからそのようなサビ・アカがつかない様、憲法も国民の手で改革改正する必要があります。あくまでも憲法を改革改正するのは国民であって、憲法を守るべき立場の為政者ではありません。　ちなみに法律は社会の秩序を守るため国民が守るべき規範です

●韓国の朴槿恵大統領は、訪韓した中国の習近平国家主席と韓国の朴槿恵大統領が会談。共同声明の付属文書では、旧日本軍の従軍慰安婦問題の関連資料について共同研究を進めることを明記し、歴史問題を巡って日本への中韓共闘姿勢を示した。中国側は、共に日本との摩擦を抱える韓国との蜜月関係を強調し、日米韓の連携にくさびを打ちたい考えだ。ただ、結局韓国は、中国、日本、ロシア３国のいずれかに支配され続ける属国の立場から抜け出せない。韓国国内には中国への接近を懸念する意見も多い。

あなたは日本人って？・・・ホントですか

あなたは日本人ですか？何人ですか？その根拠は？・・・ＸＸ人って何だろう。当り前の様に私は日本人だと思っていますが・・・でも、アメリカ人とか中国人とかよく言うけれど・・・ＸＸ人って本人の居住地を言うのか？だったらハーフなんて存在しませんね。日本国籍を持つ両親の間に生まれたから日本人と云うのか？国籍を言うなら本人だけを言うのか？何代か続いた同一国籍の両親の子を言うのか？これならハーフが存在します。国籍なら帰化すれば日本人がアメリカ人になるってことになるのですが、現実には帰化した中国人はやっぱり日本国籍の中国人です。血統を言うのか？血統を言うなら祖先が何代日本住んでいれば日本人になるのか？例えば、５代日本国籍を有した血統同士の両親の子供であれば日本人と認知されるとすると、移民の国のアメリカにアメリカ人なんてほとんどいません。同一国籍血統がそんなに続いていませんから。それはアメリカ人に限った事ではありません。欧州などでは、いろいろな国のＸＸ人が国際結婚しているので、純血同士の結婚じゃない場合が多く混血ばかりでと云う事になります。何代続こうが祖先が韓国人であれば日本人じゃないって考え方も有ります。反面琉球人同士の純血でも日本人だと言われます。両親や本人の出身国、祖国、母国を言うのであればこれはまた複雑です。今、アメリカではメキシコ人とフランス人の両親から生まれた子供は、アメリカ人(選択すればアメリカ国籍)とされていますが、日本でメキシコ人とアメリカ人の間に生まれた子供を、日本人とする認識はありません。メキシコとフランス人のハーフという事でしょう。ＸＸ人と気軽に言いますが何を基準に言っているのか解りません。

どんな形態学的・遺伝学的な特徴を持っているのかという生物学や民族、文化伝承が関係しているとなれば益々複雑です。世界各地で発生する戦争や紛争は、人種(帰属、民族を含む)、宗教、国家間の文化の違いが３大原因と言われています。帰属を勝手に変えられたり、民族の有する文化を否定されたりすることによる戦争や紛争は、古代から絶えません。それほど人間にとって自身の生活基盤で培われた文化は大切なのです。自分と同じ生活文化を持つ人を、自分と同じＸＸ人として認めるのは世界共通です。それほど人間にとって生活文化は大切なものなのです。フランス人は、祖国がどこであっても３代フランスに住みフランス文化に同化していればフランス人と認めるようです。あなたが、自分は日本人だと言うのであれば、食文化、生活習慣、価値判断、生活環境などの日本の文化が、あなたの中に伝承していることが必要となります。あなたの日々の生活文化が、日本人と認知される生活をしていることが必須と云う事です。日々日本文化を意識しない生活をしていながら、自分は日本人だというのでは根拠に欠けます。良く似た話にＸＸ県人と云うのがありますが、これも同じように何を基準に言っているのか？昔から「江戸は３代、京５代」と言うことわざがあります。東京（江戸）は東京在住が３代続けば東京人と言えるが、京都は奥深い文化があり５代続かなければ京都人とは言えないという意味です。だとすると、今東京に住む東京人は１０％以下です。

 ＸＸ人なんて大した意味を持たないと思いますが、現実にはそうでも無いようで国籍などを問題にする事が多いです・・・でもどうやらＸＸ人という言い方には、血統、国籍、出身地、居住地などよりも、文化と深くかかわりあいが有るようです。何代かがその地に居住し、その地の文化を吸収伝授した文化で日々生活している人をＸＸ人と言うのが適切なのでしょう

巨大国家インドと中国（二極化経営のすすめ）

インドと中国の両国は、懸案である両国間の国境問題やパキスタンなどの地域情勢、国連改革や経済関係でも貿易・投資の拡大策や気候変動問題への取り組みなど、政治・安保面での信頼関係増進、エネルギー分野をはじめとする経済協力の拡大など多岐にわたり「戦略的パートナーシップ」の発展に向け協調しようと努めている。
本当にこの２国が結託すれば、世界をこの２国で動かす事が出来るだろう。すなわち、EU・アメリカ主導の世界は終わる。でもそうはならない。中国とインドではあまりにも国民性が違いすぎる。結局かつてのアメリカとソ連よりもっと深刻な間柄に発展する可能性の方が大きい。悪くすれば中印戦争とか第三次世界大戦に？？
いずれにしても、世界をグローバルに見るとEU・北米・日本の６億５０００万人の極と、中国インドの２国２５億人の２極化が鮮明になっている。電気製品、自動車などあらゆる商品は、今までの先進国（EU・北米・日本）向け（高性能高機能高価格）とBRICSなど今までの後進国向け（地域適応性能低機能低価格）に２極化する。２極化経営で対応する経営販売方針を早く確立した企業が、近い将来の勝ち組企業となるであろう。

米国経済の大幅後退、先進国主導の世界市場経済に与える絶対的立場が揺らぐ中、トヨタ自動車が米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）を抜いて世界生産台数で首位になった。トヨタ自動車は、ＧＭに収益力や株式時価総額などでも圧倒している。トヨタは販売台数でもかつての世界首位のＧＭを抜いて、２００兆円に達する世界自動車産業で名実ともにリーダーになった。トヨタが本格的なグローバル化に踏み出してから意外に日は浅い。それまで「恐る恐る」進めてきた海外生産を一気に加速したのは１９９０年代の後半以降だ。その頃と今は世界の情勢は大きく変わっている。ＢＲＩＣSなど発展途上国といわれた国々が経済力をつけモータリゼーションの初期的環境を造っている。これからは既成の先進国でなく圧倒的市場を持つＢＲＩＣSやＮ１１に照準を合わせる時期に来ている。日米欧向け製品をベースにして世界市場を開発する従来の戦略に加え、膨大な新興国市場に向けた製品を開発し顧客を獲得する二極経営戦略が必要だ。優秀な日本企業が世界企業に成長するには、自動車産業に限らず電器など全ての産業がスピード感を持ってグローバル化対策と市場２極化対応経営をすることが必須である。

これからの先進国は、すごいエネルギーが内在するＢＲＩＣSやＮ１１の中から生まれるのは間違いない。今までの先進国は、２極化経営に成功したグローバル企業を多く有する国と政府系投資で多くの益を得た国が生き残り、失敗した国は衰退する事になる。

 トヨタ自動車だけでなく日本の優良企業が、グローバル企業に成長し日本を支えてくれる事を夢見ている。ただ・・・日本の致命的欠陥は少子高齢化でなく、日本人の生きる緊張感と意欲、エネルギーの著しい減退である・・・でも楽観的ではあるが期待できる。　

徒然なるままに（８３）

●剪定された庭や整った花壇にニョキニョキと生えているブタクサ。木々や花に与えられた養分を横取りしてスクスク元気で繁殖能力も旺盛。切っても切っても生えてくる。まるで生存権を主張している様。生きる権利を主張し社会保障制度に頼って生活している輩はブタクサと同じだ。外来種ほど強く駆除はなかなか難しい

●集団自衛権、限定容認…新見解を閣議決定。憲法は、主権者の国民が為政者の守るべき法として定めたもの。為政者（時の政府）が、勝手に解釈を変え憲法条項を骨抜きにする事は許されない。変更するなら国民投票で決すべき事。されど今の世界情勢は、平和ボケした国民の発議を待っていられない状況にあるのも確かで、為政者が危機感のない国民に提起する形で憲法条項を変えず解釈の変更で現実対応しようとするのは容認せざるを得ないであろう。日本を含む国際社会（人間社会）は常に闘いの中にあることを強く認識し、対応出来なければ自然界の定めに従って滅び行くことを、平和と優しさに慣れ過ぎた日本人は知らねばならない

●自分勝手に生きている自分の事は棚に上げ、未婚晩婚、少子化、高齢無職を社会の責任の様に言ってはばからない身勝手な人が多い。「少子化や高齢化問題は、就労者人口の減少で日本社会を衰退させる大きな要素である。日本社会を活気ある社会にするには、若者が子供を産み育てる意欲、高齢者は生涯仕事をする意欲を持つ必要がある。誰もがそう思える社会を形成できる政策を採るべきだ」との主張はもっともだが・・・結婚をしない、子供を育てていない、仕事をしていない人から言われてもネ～・・・ヤジがセクハラだともめた議会。少子化、子育ての政策を論じていながら「自分は門外漢の様な発言では、男女を問わず口先だけの論」と思えて仕方がない。ヤジ発言のように「まずお前が実践せよ」と言いたくなる。身勝手に生きた結果の、高齢出産や自然に則さない育児は、社会のリスクを大きくする。無職もしかり。

●全国８６の国立大学に学生数など大学の規模で比例配分していた「国立大学運営費交付金」を、学長のリーダーシップや学力向上などを評価の基準に使い、改革に積極的に取り組む大学に重点配分する新基準を来年夏までに作るという。大学再編廃校の好機になればと思う。定員を確保できない、学力が低すぎるなど問題が多い大学教育。日本の先進のために必要な大学は、国公私立の大学３０校ほどで良い。その他の大学は、高校だけでは学力が不足している者や専門分野を対象とした補習的学校と位置づけた援助補助金にとどめるべきだ。そうすれば学歴偏重社会も変化する。極端に言えば中学高校で成績不良者は、大学にでも行って勉強させるのだ

●韓国は、成長によって生まれた既得権益者（外国企業や投資家を含む）が支配する国家だ。マスコミは、既得権益集団（含む行政機関）に擦り寄った報道を国民に垂れ流し、国民は既得権益集団にとって都合の良い情報ばかり刷り込まれている。韓国国民はそれを信じて「韓国は一流国家」と勘違いさせられている。現朴大統領が対日姿勢を採っているのは、国民に国内の不都合な真実に気付かれないようにする為だ。現朴大統領の父大統領は、日本に擦り寄った政治家と韓国国内では「親日政治家」と云われている。娘である現朴大統領は、父と同じ親日と思われては父の強権政治家をイメージさせ不都合。この二つの不都合を払拭する目的のために「日本従軍慰安婦問題」「竹島帰属問題」を執拗に主張しているのだ。朴大統領は、その甲斐あって内政では評価が低いが外交では高い評価を得て国民の支持えていたが・・・セウォル号事件で既得権益者のみの政策をとり国民など眼中にないことの一端が明るみに…さて朴政権と韓国国家はどうなるでしょう。韓国国家は以前に比べ成長発展したが、国民性や地政学的国家の位置が変わったわけではない。韓国は、ロシア、中国、日本のトライアングルの中にあり、いずれかの国に従属させられる国家であった地政学的歴史に変わりはない。

●国防などの討論を聞いていていつも不思議に思う事が有る。各国間の問題は、「武力によらず話し合いで解決すべきである」と真顔で発言する人がたくさんいる。国防討論会ですら、話し合ってもいろいろな考えが有って一つにまとまらないのに、国の利害が絡む国防問題が相手国と話し合って事態が解決できると本気で思っているのだろうか？・・それが不思議？。正義は力。正義や倫理、正論などは全て力関係で決まっているのだ。国の力は、軍事力。経済力や政治力、実行力、信頼力などあらゆる力の根源は軍事力。「無視されない日本」になるには軍事力が必要。軍事力をバックにして相手国に聞く耳をもたせなければ、日本の正義正論は議論の対象にならない

ペンは剣よりも強し・・ペンの犯す罪は剣よりも重い（５）

 

ペンは剣よりも強し・・ペンの罪は剣の罪より重くて当然という事・・記者は剣より強いペンを持っていることを常に自覚して事象を検証し真実を客観的に追求する記事獲得に心掛けるべし

◆「グローバル経済を勝ち抜き、雇用を確保し、国民生活の向上に備える」と法人税税率引き下げの必要性を強調する政府。問題は苦しい国家財政の中、代替財源をどこに求めるかだが、法人税の税率引き下げ議論で抜けている論点、それは法人税納税率引き上げの対策だ。法人税を納税しているのは全法人企業の約３０％程度でしかない。代替財源は、この法人税納税率を上げることで容易に達成できる。脱税節税を当たり前とする中小企業の多くは「納税するなんてバカ」という納税意識を持っている。納税するくらいならと、必要もない高価なものや飲食代まで必要経費等に計上し、利益が出ていないという理由をつけて、節税と云う名の脱税が当たり前。それを助長しているのが、それらの人たちを票田とする与党公明党を含めた政党。そして大衆迎合のマスコミだ。特に売国左翼の新聞は、納税している大企業を敵のように言い、脱税している中小零細企業を正義の様に報道する。最も公平公正でなければならないのは納税義務だ。それあっての権利であり平等でしょう。

◆報道機関の注目度と被害の大きさや実害とは無関係だ。東京メディアは東日本大震災を風化させるなと云う。３年以上たった今も東北は被害を受け気の毒と云う感情で、東北持ち上げ報道を続けているが・・マスメディアは、阪神淡路大震災後の状況や支援の必要と２カ月ほど報道していたが、東京でオウム真理教によるサリン事件が発生、東京が被害地となったため大騒ぎでサリン事件一辺倒に替わり、阪神大震災の被害者の動向などを詳しく報道しなくなった。阪神淡路大震災の復興は被災府県の人々と近府県の支援でなされた。自然災害などは風化して行くのが常。３．１１で被害に遭った人達は１．１７を風化させてはいけないと被災前に思っていたでしょうか？史実としての災害は記録されても、記憶は長くは残らないのも自然なのです。東京は４割が東北人、その上東北に依存度が高い東京としては無視できないし、原発事故も関わっているから、その後起こった他地域での災害はホドホドにして東北報道をまだ続けているのでしょう？東日本大震災は、歴史的災害の中で異常に長く忘れられず風化せず報道され続けている珍しい例です

◆２０１４年６月、教育行政の政治的中立性に配慮した改正地方教育行政法が成立し、首長が主宰する「総合教育会議」の設置、教育委員長を廃止、教育長の任命権限は首長と明記し教育の対する首長の権限が強化されることとなった。大阪維新の会を立ち上げ、大阪府知事、大阪市市長そして日本維新の会代表になった橋下徹氏の提唱が原案になっている。教育者の古手が牛耳る教育界の制度改革と教育委員会廃止と教育長の任命権を首長の権限とするというものだった。橋下氏が日本の構造改革、制度改革を提唱して「大阪維新の会」を立ち上げた当時は、構造改革、制度改革されては困る既成勢力・既得権益者・団体や、既成概念に汚染されたマスメディアは猛反対。橋下氏の提唱は、教育に権力が介入しようとするものとメディアの反発は激しかった。中には、第２次世界大戦は教育への権力の介入が原因と云うものまであった。でもそれから数年、メディアは改正地方教育行政法が成立すると、何事もなかったかの様に報道している。当時の報道は何だったのかと思う。結局メディアは、長期展望や提唱を検証することもなくタダタダ既成概念に流され反対していただけってことだ。第２次世界大戦勃発は既成勢力に流されたマスコミが大きく関与していたと云うのが正解の様だ