「闘うＤＮＡ」の欧州文化 （１/２）

人類が地球上に発生したのは数１００万年前と言われている。長い時を経て人間へと成長進化したとされるのが、約７０万年前と言うのが定説だ。白人は、黒人から突然変異し、有色人種は黒人から変異して生まれたとされている。当時はまだ原始社会もなく、各人各家族が狩猟採取を営み自給自足であった。当然知恵が有り体力に恵まれた人間は、他を排し気候が温暖で自然からの恵み豊かな地域を占領していく。一番体力と知恵あったのは黒人で、自然環境に恵まれた温暖な地域に住みついていった。黄色人種は黒人の住んだ地域の次に温暖な地域に生息した。少数であったが赤人は、黄色人種の住まない少し北の地域に定住していく。有色人種の比べ知恵も体力も劣り紫外線にも弱い白人は、さらに北へ追いやられ、寒冷極寒の地に住まざるを得なかった。白人の生活は、食べ物は得られず自然の脅威にさらされる非常に厳しい生活環境で、日々自分の生き残りに全能力を傾けねばならない生活を余儀なくされていた。動物は、自然界などからどうする事も出来ない不本意な刺激を受け続けると気力・活力が低下していく。やがて生殖はもちろん餌さえ獲らなくなり死滅していく。北に追いやられた白人の多くは、自然の則に従ってやがて自然淘汰されていった。そんな白人の中には、自然界から受けるストレスを不本意とせず、敵対する動物や人間とは徹底的に闘い生き残る者が出てきた。それは、人間には環境変化に対応するもう一つの遺伝子ミームが有り、その能力の高い白人が生き残ったと云う事になる（コンピュータでいうＯＳに相当する遺伝子がＤＮＡであり、アップデートに相当するのが環境遺伝子ミームだ。ＤＮＡが１０００年単位で改変されるのに比し、ミームは１０年単位と短い時間で対応する。人間等は、ミームによって環境対応が出来、その環境に即した生命体として活動できる。ゴキブリなどはミームの能力が非常に高い）。
過酷な自然環境に適応し克服していく動物は、成長進化し生き残っていくのも自然界の摂理である。数十万年の時を経て「闘うＤＮＡ」を獲得し成長進化した白人は、やがてより良い自然環境を求めて南下を始める。どんな生物も、きびしい緊張した環境を逃れ生存と餌に恵まれた環境を求める本能を持っている。逆に自然環境に恵まれた地域で闘う必要もなく生活していた黒人は、白人と違い緊張感を持って生活する環境になくその間ほとんど成長進化していない。「闘うＤＮＡ」とは、生きるため食糧を得るためなら競争、闘争、戦争など争いをいとわない本能をＤＮＡに持つということだ。ほとんどの動物は、自分が傷つくのを避けるため、争いを避ける本能がそなわっている。「闘うＤＮＡ」を獲得し成長進化した白人は、狩猟生活を続け今から２万年ほど前には現在の欧州地域にまで南下し定住していくことになる。気候の変化に合わせ民族の大移動は繰り返され、南下の過程でも自分の生存と家族の食料と安全確保のために、あらゆる動物と闘う生活の連続であった。彼らはアザラシやセイウチなどの生肉、それも内臓なども生で食べたことにより、動物が貯め込んでいたビタミンを摂取するなどの知恵も発揮している。欧州地域に到達したころには、部族意識やゆるい社会体制も形成していく。とはいえ、祖先の培った「闘うＤＮＡ」を特質とする白人は、部族間の闘いをたゆまなく繰り返しテリトリーの拡大に全精力を注ぐ生活は続いた。欧州地域に近い所で安穏に生活していた赤人は、なんなく白人に蹂躪侵略されてしまう。白人同士の殺戮も絶えることなく、部族間個人間ではそれに備える事が生きる道でもあった。現在生存しているサル類も同じで、餌場に比してサルの密度が高くなると、一族のテリトリー確保のためサル同士激しい戦いをするそうです。ＤＮＡは、千年単位で緩やかに変異するもの。白人には現在においても祖先の「闘うＤＮＡ」は脈々と受け継がれている。部族と自身の安全の為、各部族はより強い部族を造ろうとする。より強くより大きい支配地を有する部族も現れ、民族意識も育って行き、やがて強いものを王とする強い者が支配する「王国」が数多く形成されていく。この頃の白人に倫理感などと云うものは存在せず、動物と同じ「弱肉強食」を当然とする「力は正義」の生活文化であった

生活資金の確保

国民年金や厚生年金などの公的年金では「老後の生活費をまかなえない」と８０％以上の人が思っている事が、生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」で明らかになった。私的年金を含め年金は保険です。保険は、掛け金に比例した年金額しか受取れないのが当然でしょう。生活費を年金で賄いたいなら、それに対応する保険掛け金が必要です。老後に必要となる生活費の事を若い時に考え、それに見合った年金が受取れるよう、私的年金保険や公的年金保険を掛け、積み立てるのが当たり前です。８割以上の人が生活費をまかなえないと云うことは、８割以上の人の見通しが甘かったと云う事になります。甘ったれるんじゃネー。足らないと云うのであれば「もっと年金保険料を払っていればよかったですね」と云うほかない。現在の国民年金保険料は月額２万円にも満たない。２万円の保険料を支払って、いったい月額いくら受取るつもりでいたのか。厚生年金保険料は、所得のおよそ１割、共済年金保険料はそれより高いです。他人の受取る年金額と自分の受取る年金額を問題にしますが、払った年金保険料も比較しましょう。年金保険だけでなく、医療保険も同じような状況にあり、それらの保険料すら納入しない輩が増えています。医療が必要になった時や年金の必要な年代になった時どのように生活しどのように生きていくていくつもりでしょう。生活保護を当然のように受け取り、国家の厄介者になるつもりかな～。厚生労働省の調査によると、２０１４年時点で生活保護を受けている世帯は、１６１万１９５３世帯、２１６万４９０９人でした。その内、高齢生活保護受給世帯（６５歳以上）が約７６万世帯、約５５％の約４２万人が公的年金を受け取れない「無年金者」である。そういう人は若い時にも厄介者であった確率が非常に高い。一生厄介者人生なんていやだね～。生活保護支給額（８万８千円）は、公的年金を支払ってきた人の受ける年金（６万６千円）の８割（５万３千円）以下に設定して当然なのです。それが公平公正社会というものです。５万３千円で生活できないなら、公的年金支給額の方を上げるほかありませんが、生活保護費以外収入がないのですから、その範囲内で生活するのが原則です。とにかく、基本は、収入がなくなる事態になった時のことも考え対策を採っていなかった人の自己責任です。世界には生活費１日１ドル以下の人が２割以上います。５万円の生活保護費をもらって海外移住すれば豊かな生活ができるでしょう。被生活保護者移民政策です。血も涙もない言い方ですが、これは公平公正社会論です。変な平等論を持ち出した被害者意識を捨て、自省、自助努力しましょう。
公的年金への不信感が強まったと言われるが、ポピュリズム（大衆迎合主義）のマスコミや民主党が消えた年金記録などとあおって、年金不信が終息しないようかき回し、国民を大切にする正義の政党を装っていた事も大きく影響しています。マスコミや民主党に踊らされる事なく自分の生活を実態に沿って改め、バカな国民にならないことです

中国という国（４３）

◆あちらこちらにある「注意書」は、ほとんどが日本語の次は英語。有名な観光地へ行くと、中国人に日本人が混じっていると云う感覚になる今。東京銀座や京都金閣寺でもおしっこをする中国人。落書きやタン唾を吐く、立入禁止領域に入るなどは、中国人にとって当たり前の行為？中国政府も海外に行く自国民全員に自動メールを送り、「マナーを守り中国人として誇りの持てる行動を」と小学生向きの様な啓蒙を行っているが・・マナー？？と思う中国人にはあまり効果はない。そこで提案。あらゆる禁止事項の注意書きは、一番に中国語で大きく表記し、日本語英語は２番３番で小さくすればよい
◆中国の駐米大使は、第２次世界大戦の勝利は中国や米国を含む連合国の人々のものだとした上で、「日本の政治家はこれが第２次世界大戦後の国際秩序だと認めるべきだ。これに挑戦してはならない」と主張した。また中国外務省の副報道局長は、靖国神社をめぐる安倍首相の対応について、「日本の指導者がいつ、どのような形式や身分で靖国神社を参拝しようとも、中国は断固として反対する」と述べ、首相が参拝を見送るよう求めた。中国がなぜそれほどまでに靖国参拝に反対するのか？それは上の発言の通り敗戦国が兵士を神の様に扱うのは勝戦国が造る世界秩序に反すると思っているからだ。敗戦国は勝戦国の意思信念に従って当然とする考えによるのでしょう。中国流に考えると靖国参拝は勝戦国中国の意思に反し、世界秩序を乱す行為であり認められないと云う事です。もっとも中国が声高に勝戦国と云えるかどうか？？今の国際秩序は戦勝国の意思で成り立っている。日本は敗戦国であるという自覚がない。もし日本が自分の意思信念で動きたいなら、第三次世界大戦を起こし、日本が戦勝国になるより他ないと言っているようだ？　
◆唯我独尊の中国人、自分の利益のみしか考えない中国製品。世界中の国で中国製品を嫌う傾向がますます強くなっているが・・・商品名表記などを漢字で書かれた商品が、日本製か中国製かを見分けるのは外国人にとって容易なことではない。日本製と間違われるように漢字を工夫した中国製品も多い。統一表示マークやブランド名、商品名表記は、漢字を使わず英字表示として添え表記に「ひらかな」「カタカナ」を使うのが良いと。日本製品の表示表記から漢字を一掃排除し、一目で日本製品とわかるようにする効果は予想以上に大きいでしょう。外国行くと、顔を見てまず「中国人か？」と聞かれる。「いいえ、日本人です」と答えると、相手は「ゴメン（sorry)」とすまなさそうに言う。言葉以上に中国人と間違えてゴメンという雰囲気が強い。衣類のカラーコーディネイトやTPOに配慮した言葉や衣装を選択することで、相手は中国人じゃないと判断してくれるでしょう。日本人も日本製品も中国との区別を図ることが、多くの外国人に対する親切なのです
◆国連教育・科学・文化機関（ユネスコ）は、中国が申請していた「南京大虐殺の文書」の世界記憶遺産登録を認めた。「慰安婦に関する資料」については認めなかった。中国が「旧日本軍の犯罪」の記録と主張する歴史資料がユネスコによって「世界的に重要」と認定されたことになり、中国指導部は今後、歴史問題をめぐる対日攻勢を一層強めそうだ。南京事件をめぐっては、中国側は犠牲者数を「３０万人」と主張する一方で、日本側には諸説あり「虐殺はなかった」とする主張もあるが、今回の登録で中国側が主張する「南京大虐殺」の固有名詞とその内容が世界的に定着しかねない。この歴史的問題は、日本と中国で係争中の事なのに、一方を容認した事になってしまう。中国は、記憶遺産の周知を図る名目で関係者を中国に招待するなどしていたというが・・・ユネスコに限らず、欧州は中国を抵抗なく容認する傾向が強い。キット遠く離れた国で欧州は悪影響を受けていないからでしょう。ちょうど日本がシリア難民に無関心なように。真偽の明らかでない南京大虐殺を記憶遺産にするのなら、疑う余地のない出来事にかつて欧州が他国民他民族に対し行った侵略略奪、植民地支配、異教徒弾圧、奴隷制度などいくらでもあるのにね～。今だ、欧州の基準が正義正論の様に思っている組織が多すぎる
◆中国が中央の要職にウイグル族起用を起用したと云うニュース。中国はイスラム国のテロを恐れているのだろう？虐げられたテロ集団と同じような状況に共感したウイグル族が、イスラム国と共闘する可能性は大きい。だから反人権的政策を隠し少しでもウイグル族の反感を抑えたいのだ
◆中国習近平国家主席は、国境警備隊責任者の全国会議で演説し、「領土と主権、海洋権益を断固として守り抜き、鉄壁の警備隊を築き上げよ」と指示した。演説の中で習氏は「国境警備と言えば、中国近代史を思い起こさざるを得ない」と切り出し、「あの頃、中国は長年にわたって貧弱で、外敵は我が国の陸地と海上に数百回にわたって侵入してきた。この屈辱の歴史を我々は心に刻んで永遠に忘れてはならない」と語った。東シナ海や南シナ海などで日本などとの緊張状態が続く中、愛国主義を強調することで警備隊の引き締めを図ったとみられるが・・・今の中国を見ていると、貧困と屈辱の歴史の中で、衣食住が足らず礼節を失ったって事かな？

徒然なるままに（１０６）

●社会保障、社会保障と声高に叫ばれ、それが正義の様に言われる。果たしてそうだろうか？人の生きる力を削いではいないだろうか？日本の社会保障の内容をみると「ホドコシ」と思えるものが多い。チャリティーとサポート（支援）は違う。生きようとしている人、自立しようとしている人を支援するのが社会保障だ。生きたい自立したいと思っていない人に社会保障と云う名の「ホドコシ」をしても、百害あって一利なしだ
●年金などの社会保障実務や税務などの情報を管理する仕組のマイナンバー制度を、預金口座と任意で連動させることを、与党が税制改正大綱に盛り込んだ。１８年にも国交省は「マイナンバー」を自動車登記も対応するという。転居などで住所が変わる際に、市区町村の窓口に転入届を出せば、マイナンバーと連動させて車検証も書き換え、運輸支局などへ出向かなくて済むようになる。社会保障と税の共通番号（マイナンバー）であるが、目的の一つである不正受給や脱税を防止するには、 「マイナンバー」をすべての金融機関との連動を義務付けなければ効果はない。行政の公平、公正運用のために、分野を限らず「マイナンバー」をもっと利用すべきだ。脱税防止はもちろんの事、行政による許認可、免許、戸籍管理、実印と同等扱い、賞罰へも利用すれば、国民の利便と行政の効率化、行政の公平、公正運用に大きな効果を持つ。まずは脱税・不正の防止が出来れば消費税分の国家収益と公正公平社会の構築に役立つ。なお、プライバシー侵害とマイナンバーに反対する人々は、キット不正を働いていることが最大のプライバシーなのでしょう
●フランスで起こったＩＳによるテロ。世界はテロを悪としてフランスが正義の様に報道する。抑圧されている（相手がそう思えば抑圧）力ない者は、大掛かりな戦争は出来ないがテロならできる。十字軍を例に引くまでもなく欧州は、過去から現在に至るまで自分たちの主義や利益の為、意を異にする他国家他民族を抑圧・蹂躪・侵略してきたのが歴史だ。大掛かりな戦争は良くて、テロは悪と云うのか？「力は正義」と云う事か？フランスは、多文化多民族国家でありながら、力のある者が善とする文化への同化を強制する国である。又、シリアの内戦に介入し戦争している国でもある。フランスに住みながら抑圧される人々や攻撃されているＩＳなどが、テロと云う手段で反撃するのは当然とも云えるのだ。欧米が正義正論を前提に、フランス善、ＩＳ悪の一方的見方でいる限りテロは繰り返される
●日本の適正人口は７０００万人？今、日本の人口は世界で１０位。少子化で人口が減少し半分の６０００～７０００万人になると、人口は世界で２０位になって昭和１０年代の人口に相当し、現在のフランスなみになる。日本の国土や資源を勘案すると、それぐらいの人口が適正と云える。必要なのは、人口７０００万人国家へ脱皮するための社会構造改革です。何がなんでも子供を増やそうとする少子化対策なんて愚策であり必要ありません。少子化で適正人口は実現し、同時に生きる力の強い自立できる子供を増やす少数精鋭が将来の国力であり重要なのです。少子化を好機として無理なく人口を減少し、人口７０００万人の日本国家に再構築する・・・営利より使命を大切に考える社会組織改革、製造産業から知識産業国家への改革、各人が責任ある労働者になる教育改革、居住面積の増加・危険な地域から安全な居住地への誘導政策などを大胆に実施すべきなのです
●中国は、沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）に対する「主権」を、中国版のウェブサイトに日本語版と英語版を新たに加え、国際社会で宣伝を強化している。日本語版では、「中国政府の基本的主張」として、日本人が釣魚島をいわゆる『発見』する以前に、中国は釣魚島及びその付属島しょに対して、すでに数百年にわたって管轄を実施していたと云う。その論が通るなら、欧米の全ての国は先住民の物である。現在の中国（中華人民共和国）の国家歴史はそんなに長くなく、１９４９年１０月１日に毛沢東の宣言により建国されたまだ建国１００年にもならない国である
●「強行採決、絶対反対」と安保法案に連日抗議の声と報道されていたが、「強行採決」って？？誰も対案や修正案も出さない、反対のための反対だけ。自分が反対していて採決しても勝てる見込みがなければない状態で採決されれば「強行」なのか？会議のルールに則り採決する以外にないでしょう。職場学校や町内会など、どこでもいるが困るんだよな～こんな奴ら
●国連総会で軍縮を扱う第１委員会で、日本が使用済み核燃料から取り出したプルトニウムを保管していることから、中国が日本の核武装の可能性を指摘し、反論する日本と応酬になった。たしかに、日本はそのプルトニウムで核兵器を造る技術的、経済的能力を有している。中国的思考をすれば憂慮するのは当然なのでしょう。でも核兵器は造らない。それが日本と中国との平和主義習熟度の違い。しかし、核武装は戦争抑止力になっているのも事実だから、中国にその可能性を意識させておくのも有効な国防策となるから、公に「日本は核兵器を持たない」と言う必要はない。