相対的購買力平価説

2国間のインフレ格差から為替レートを決める方法を相対的購買力平価説といいます。（インフレ格差とは、2国間の物価上昇率の差を表す）

現在の為替レートが1ドル=100円であるとして、
日本のインフレ率が10％、アメリカのインフレ率が5％であったとき、
相対的に見て、5％だけ日本の物価が上昇したことになります。

その結果として、5％だけ日本の通貨価値が下がると考えられ、
為替レートは1ドル=95円になります。

式で表すと下のようになります↓

新為替レート＝旧為替レート×(自国インフレ率 / 相手国インフレ率)



◆購買力平価説は、長期的な為替レートの動きを説明するのに適しているので、外国為替を長期で保有しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください！


相対的購買力平価
ところが時間で価格は変化する野で、相対的購買力平価という概念もも知っておこう。
またある自動車に登場していただこう。この自動車は、１ ９ ６ ０ 年頃では、日本で
１２０万円、米国で１ 万ドルで販売されていたとしよう。
日本米国
1960 年120 万円1.0万ドル→ 基準年
1970 年125 万円1.0万ドル
1980 年135 万円1.1万ドル
1990 年145 万円1.3万ドル
しかし９ ０ 年には、日本と米国では価格上昇の仕方が異なっていた。そこで、指標化し、指
標の変化を考慮する→


均衡為替相場＝ 基準年の為替相場
×基準年を１ ０ ０ とした日本の物価指数/基準年を１ ０ ０ とした米国の物価指数

これが相対的購買力平価である。

実質為替相場と名目為替相場

たとえばハンバーガー１ つが、米国で１ドル、日本で２ ０ ０ 円だったとする。
１ ドル＝ ２ ０ ０ 円→ １ 年後に→ １ ドル＝ １ ０ ０ 円へ（ 名目為替相場は激変した、円高ドル安
が進んだことになる）。両国の物価に変化なし→ 実質的にも、為替レートが変化した
（ つまり、日本人の海外旅行者にとって米国内で食するハンバーガーが割安＝ 半額になった。
なぜなら、変動前は、米国での１ ドルのハンバーガーは日本円に換算すると２００円
だったが、今や１ ０ ０ 円でいいわけである）
さてこのように名目為替相場が劇的に切り下がった場合に（ 米ドルが切り下がったという
意味）、もし米国の物価が２ 倍になったとしたら、
ハンバーガー１ 個は米国２ ドル（ ＝ ２ ０ ０ 円）、日本は２ ０ ０ 円だから
名目的には変化したが、実質為替相場に変化は生じなかったことになる。
日本の物価が半分になったとしたら、
ハンバーガー１ 個は、米国１ ドル（ ＝ １ ０ ０ 円）、日本は１ ０ ０ 円だから、
同じく実質為替相場に変化はなかったことになる。