環境クイズ（２）

先日の環境クイズはいかがでしたか？続きをお楽しみください。

 

Ｑ１　日本のエコマーク第1号製品は？

　　　 ①　ノンフロンのヘアスプレー　　② ノンフロンの冷蔵庫　　③　ノンフロンのエアコン

 

Ｑ２　太陽光発電の導入量ベスト３は？

　　　 ①　１位 日本／２位 ドイツ／３位 米国　　②　１位 ドイツ／２位 日本／３位 米国　　

　　　 ③　１位 米国／２位 日本／３位 ドイツ

 

Ｑ３　京都議定書で、日本に課された温室効果ガスの削減義務は、１９９０年比で何％？

　　　 ①　６％　　② ９％　　③　１２％

 

Ｑ４　温室効果ガスのうち、もっとも温暖化への寄与度が高いものはどれ？

　　　 ①　二酸化炭素　　②　一酸化二窒素　　③　フロン

 

Ｑ５　土地や建物を市民が買うことで、自然環境や歴史的景観を守る「ナショナル・トラスト」。日本の第一号は？

　　　 ①　鎌倉（財団法人 鎌倉風致保存会）　　②　阿蘇（NPO法人 阿蘇花野協会）　　

　　　 ③　知床半島（しれとこの森・トラスト関西）

 

Ａ１　ノンフロンのヘアスプレー１９８１年、ちふれ化粧品のノンフロンヘアスプレー、セットローション、ヘアトリートメントの３商品が、エコマーク商品第1号に認定されました。

 

Ａ２　１位 ドイツ／２位 日本／３位

　　　 米国 ２００４年までは日本が最大の導入国でしたが、現在はドイツが第１位です。

 

Ａ３　６％日本は１９９０年比で６％の削減を義務づけられています。米国は７％、欧州連合（EU）は８％です。

 

Ａ４　二酸化炭素二酸化炭素が９割以上を占め、残りは、フロン、メタン、一酸化二窒素の順です。

 

Ａ５　鎌倉（財団法人 鎌倉風致保存会）鎌倉の景観を守るため、１９６４年に結成されたのが財団法人鎌倉風致保存会で、日本のナショナルトラスト第１号です。

参考：http://blog.goo.ne.jp/thinking-eco/d/20080525

ニューウォーター（ＮＥＷａｔｅｒ）

「ニューウォーター」と聞くと、スポーツ飲料を想像する人も多いのではないでしょうか。実は、これは、シンガポールで名づけられた、飲用に適するレベルまで高度処理した再利用水のことなのです。

 

どのような高度処理かと言いますと、通常の下水処理後、

1. マイクロフィルターという装置で、固形物、コロイド、細菌、一部のウイルスなどを除去。
2. 逆浸透膜装置により、微細な大きさの重金属や、農薬等の有機物、ウイルスなどを除去。処理後の水にはごく低レベルの塩分と有機物が残るのみで、ほぼ純水に近い状態になるそうです。この段階で、大腸菌類も完全に除去できるそうです。
3.  紫外線殺菌によって有機物を不活性化させ、phバランス調整のためアルカリ性化学物質を添加。

シンガポールでは、水の総消費量の約半分をマレーシアからの輸入に頼っており、マレーシアへの依存度を低減するため、新たな水の調達手段を検討していました。ニューウォーター開発研究が始まったのは１９９８年のことです。再処理費用は海水の淡水化費用の半分くらいとか。

 

ニューウォーターの上水利用では、ニューウォーターをいったん貯水池に放水して混合し、通常の浄化処理を施してから給水しています。これは、再利用水への心理的な抵抗感を和らげるとともに、処理過程で失われたミネラル分を添加できるという利点もあるそうです。

政府は、放水されるニューウォーターの全消費量に対する割合を、２０１１年までに２．５％に上げる計画のようです。

 

シンガポールの水資源を統括・管理する公共機関「ＰＵＢ」が製造する再生水『ＮＥＷａｔｅｒ』は、「グローバル・ウオーター・アワード２００８」で、その年にもっとも環境に配慮した再生水を作り出す水道会社に与えられる「エンバイロメント・コントリビューション・オブ・ザ・イヤー」を受賞しました。

 

現在シンガポールは、国内、外資系産業に使われる工業用水の１５％以上を供給しており、２０１１年までに国内で必要となる工業用水のすべてをニューウォーターでまかなえる見込みだそうです。

環境クイズ（１）

環境月間の６月も余すところ数日になりましたね。今日は、環境クイズでお楽しみください。

 

Ｑ１　日本の国土に占める森林の割合は？　　①３割　②５割　③７割

 

Ｑ２　日本の木材自給率は？　　　　　　　　 　　①２割　②５割　③７割

 

Ｑ３　「３Ｒ」の組み合わせで正しいものは？　　①リデュース リユース リサイクル　②リデュース リサイクル リフューズ　③リユース リサイクル リフューズ

 

Ｑ４　フードマイレージの計算の仕方で正しいものは？　　　①食料の輸送距離　②食料の輸送距離×総重量　③食料の輸送距離×横断した国の数

 

Ｑ５　世界で初めての環境ラベルは？　　　①日本の「エコマーク」　②ドイツの「ブルーエンジェル」　③カナダの「環境チョイスプログラム」

 

Ａ１　７割　（日本の国土の約７割は森林です。国土に占める森林の割合は、先進国において世界第三位で、第一位はフィンランド、第二位はスウェーデンで、これに日本が続きます。）

 

Ａ２　２割　（日本の木材自給率は約2割で、8割は海外からの輸入材です。）

 

Ａ３　リデュース リユース リサイクル　（リデュース（排出抑制）、リユース（再使用）、リサイクル（再資源化）をあわせて「３R」（スリーアール）といいます。3Rには含まれませんが、過剰包装などを拒否する「リフューズ」も心掛けたいですね。）

参考：http://www.thinking-eco.net/term_ma-mottainai.htm

 

Ａ４　食料の輸送距離×総重量　（食料の輸送距離に総重量を乗じたものがフードマイレージです。フードマイレージの値が大きいほど、輸送にかかるエネルギーが多くなり、環境に対する負荷も増えます。）

参考：http://www.thinking-eco.net/term_ha-food_mileage.htm

 

Ａ５　ドイツの「ブルーエンジェル」　（ブルーエンジェルは１９７８年に世界に先駆けて制定されました。日本のエコマークは、１９８９年、カナダの環境チョイスプログラムは、１９８８年に制定されています。どれも、一定の基準を満たした環境配慮の商品に対して認定されます。）

参考：http://www.thinking-eco.net/term_a-eco_mark.htm

省エネラベル

ボーナスの季節を迎え、エアコンやテレビ、冷蔵庫といった家電製品の買い替えを検討しておられる方、「環境」にも「お財布」にも優しい製品を選ぶために、省ラベルをご参考になさってはいかがでしょうか。

 

「省エネルギーラベリング制度（省エネラベル）」の２０００年から５品目を対象にスタートしました。２００８年６月現在では１６品目を対象にカタログと製品本体に表示され、製品を選ぶ時に、省エネ性能を簡単に比較できるようになっています。

 

省エネラベル

目標年度：省エネ基準達成のための目標年度

省エネマーク：省エネラベルの目印。省エネ基準を達成すると緑色、未達成の場合はオレンジ色で表示される

省エネ基準達成率：その製品が省エネ基準をどれくらい達成しているかを％で表示

エネルギー消費効率：エネルギー消費効率は、年間消費電力量など、製品がどれだけエネルギーを使うかを示す数値

 

 「統一省エネラベル」は機器単体のエネルギー消費量が大きく、省エネ性能にばらつきが大きいエアコン・冷蔵庫・テレビで表示されている環境ラベルです。統一省エネラベルのポイントは、何といっても、「☆」の数と年間の目安となる電気料金でしょう。

 

統一省エネラベル

① ノンフロンの冷蔵庫にはノンフロンマークが表示されています。

② 多段階評価制度：エアコン・冷蔵庫・テレビについては、省エネ性能を５段階に分け、市場における製品の性能の高い順に５つ星から１つ星で表示

③ 年間の目安電気料金

④ 統一省エネラベルの針間違いがないように、メーカー名、機種名を表示

⑤ 省エネラベリング制度

⑥ 本ラベルが、何年度のものであるか表示 

ＬＥＤ照明器具

エコ照明といえば、電球形蛍光灯でしょうか。
政府も、白熱電球から、消費電力が少なく長持ちする電球形蛍光灯への切り替えを促しています。国内での製造・販売を数年以内に中止する方針だそうですね。メーカーの試算では、白熱電球に比べ蛍光灯は、消費電力は１／５倍、１万時間使った電気代は１個当たり９６００円ほど安く、寿命は１０倍だそうです。

とは言うものの、これからはＬＥＤを考えたいですね。
今年の１月、イギリスのロンドン市では、、地球温暖化や省エネルギー対策の一環として、３日間限定、１家庭２個までということで、白熱電球を消費電力の少ないＬＥＤを使った電球と無料で交換するキャンペーンを行いました。

LEDとは「Light（光る）」「Emitting（出す）」「Diode（ダイオード）」の頭文字を組み合わせたもので、電気を流すと発光する半導体のことです。ＬＥＤは１９６０年代に暗めの赤色と黄緑色のＬＥＤが開発されて以来、信号機などの表示用途で実用化されてきました。その後、発展の契機となる１９９３年の青色ＬＥＤの開発、またそれを応用した１９９６年の白色ＬＥＤの開発を経て、現在に至っています。

ＬＥＤは白熱灯や蛍光灯に比べて寿命が長く、消費電力も小さく、直流回路を使うため蛍光灯のようなチラツキもなく、熱の発生も少なく、紫外線が少ないので虫も寄ってこず、とても小さくデザインが自在、水銀も使っていません・・・ＬＥＤは環境に優しいエコライトとしては素晴らしいものです。

しかし、クリスマスのデコレーションなどに使われている電飾のＬＥＤを見る限りはまぶしいのですが、明かりとして考えるとまだ少し明るさが足りないそうです。間接照明には良いでしょうね。

今、各メーカーさんは蛍光灯の明るさに追いつくくらいの明るさを求めて研究開発に凌ぎを削り、新しい製品を徐々に発表してきています。
電球形蛍光灯もいいですが、ＬＥＤもいいですよ。

フードバンク

日本の食料自給率は４割を切ると言いながらも、まだ食べられる食べ物が大量に捨てられています。

日本で１年間に廃棄される食品は約２０００万トン、そのうち２４％は肥料や飼料などにリサイクルされ、７６％は焼却や埋立て処分されているそうです。そして、この費用は自治体の財政面で負担になっています。

コンビニなどでは、消費期限になっていなくても、賞味期限を過ぎれば廃棄される加工食品がたくさんあります。
また、店舗によって異なりますが、スーパーなどでは、パンなどの消費期限が３日間で、その３日目当日には陳列棚に並べられることは殆どありません。消費期限に問題がなくても、パッケージに傷があれば、陳列棚から外されます。野菜などは新しい荷が入ると、鮮度が落ちていなくても廃棄されてしまうこともあるそうです。このように十分安全に食べられる食品が、ある基準で商品価値を失うと捨てられてしまっているのです。

一方で、低所得者やホームレスのシェルター・児童福祉施設・障害者通所作業所や共同生活ホーム・母子緊急生活支援施設などの団体は福祉予算の削減などで苦しい経営をしています。

「フードバンク」というのは、品質に問題がないのに廃棄せざるをえない食品を、メーカーや小売店から寄付してもらい、必要としている人に無償で届けるボランティア活動のことです。
命をつなぐ糧である食品の「金銭の介在しない新しい流れ」、再分配システムを作り出しているのです。また食品の廃棄量が減少すれば産業廃棄物として焼却処分される量も減り、環境保全にも貢献できます。

このような活動は、アメリカでは、約２０年前から取り組まれているそうです。日本へは東京にあるNPO法人「セカンドハーベスト・ジャパン」(旧フードバンクジャパン)が持ち込み、２０００年からスタートしました。関西でもＮＰＯ法人「フードバンク関西」が２００３年から活動しています。

東京では、約６０の企業が参加し、３０以上の施設やホームレスに届けられています。関西では、８社と１団体から定期的な食品の提供を受け、３１団体に届けられています。応援したいですね。

太陽光発電に補助金

住宅用太陽光発電システムのカタログをひらくと、「太陽光発電のある暮らしは地球環境と我が家の家計のどちらにも嬉しい。石油消費年間削減量は１８リットル缶約５８本分、ＣＯ２削減量は杉の木約１０３本分の吸収量に相当。」などという文言が目に飛び込んできます。

そこで、値段を聞いてみますと、初期投資に２００万円くらいは必要とのこと。環境に優しいかもしれないけれど、本当に家計に優しいのかしら？と、ちょっと考え込んでしまう金額です。

と言うのも、１９９４年導入されていた太陽光発電補助金が２００５年末に打ち切られていたからでした。京都議定書は１９９７年に採択され、発効は２００５年２月でしたから、温室効果ガス削減の必要性は十分わかっていたはずです。どうして打ち切ったのでしょうね？

補助金廃止も原因の一つだと思いますが、７年間連続世界一位だった、日本を代表する企業シャープの太陽電池生産量は、２００７年にドイツのＱセルに抜かれてしまいました。
原料のシリコン調達に油断があったようです。海外勢は需給が逼迫すると見て、いち早く長期契約に踏み切っていましたので、今までどおり調達できると思っていた日本勢は原料を手に入れることができなくなったのです。

Ｑセルは、ドイツ政府の「再生可能エネルギー法」による太陽光発電電力の優遇措置で、急成長してきた、太陽電池パネル専門の企業です。一方大きな会社の一つの事業部が担当する日本勢は世界の流れに乗り遅れたのかも知れませんね。

その住宅用太陽電池に、再び、補助金がでることになりそうです。
経済産業省は、地球温暖化や原油高に対応するためのエネルギー政策をまとめ、太陽電池発電を本格的に普及させるために、家庭向けに補助金制度や優遇税制を検討。今後３～５年で住宅用発電システムの価格を半額にするという目標を示しました。

洞爺湖サミットの参加国はいくつ？

洞爺湖サミットへの参加国は、正式メンバー（Ｇ８：日本、米国、英国、仏、独、伊、カナダ、ロシア、EUの委員長）以外に１４カ国が加わり、史上最大規模の２２カ国です。

もともとは、１９７０年代に入り持ち上がってきた経済問題を、「顔を合わせ、ざっくばらんに話し合う」ために始まったサミットですが、地球温暖化問題など地球規模の問題が課題となってきたため、広く参加を呼びかけるようになりました。

１９７７年から当時の欧州共同体（EC）（現在は欧州連合EU）の委員長がサミットに参加。
１９９７年から正式メンバーになったロシアの場合は、１９９１年からＧ７会合後に、Ｇ７と旧ソ連大統領との会合が設定されました。
２００３年から主要途上国の首脳もサミットに参加。過去３回のサミットでは、中国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカの５カ国がゲスト参加し「常連組」になっています。

今回は、「常連組」５カ国ほかに、韓国、インドネシア、オーストラリアが加わり、Ｇ８と温暖化問題に関する特別拡大会合を開くことになっています。Ｇ８とこれらの８カ国が排出する温室効果ガスは世界の７割以上にもなるそうです。

洞爺湖サミットでは、
７月７日（月）には、Ｇ８とアフリカから７カ国（アルジェリア、エチオピア、ガーナ、ナイジェリア、セネガル、タンザニア、南アフリカ）が参加し、拡大会合がもたれます。
７月８日（火）は、Ｇ８会合。
７月９日（水）は、Ｇ８と中国、インド、ブラジル、メキシコ、韓国、インドネシア、オーストラシアが参加し、主要排出国会合が予定されています。

最大の懸案は地球温暖化問題。２０１２年に現行の国際取り決めである京都議定書が期限切れになりますから、新しい枠組みを作らなければなりません。食糧価格の高騰、テロ、武器拡散防止も重要なテーマです。

正式メンバー内の意見調整だけでも難しいでしょうに、これだけ多くのゲスト国の意見まで集約するとなると、さぞや本当に大変でしょうね。

福田さん、がんばれぇ！！！！！！！

サミットの歴史

今年のサミットは、洞爺湖で行われることや、地球温暖化や原油・食糧価格の高騰など身近な問題がテーマになっていることもあって、関心をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

そこで、これまでのサミットを簡単に振りかえってみました。
１９７０年に入り、１９７１年のニクソンショックと呼ばれている「金ドル交換停止」、１９７３年の第４次中東戦争、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の原油価格引き上げによる第一次石油危機後の世界的不況など、さまざま問題が起きてきました。

当時のフランス大統領ジスカール・デスタンは、指導者たちが顔をあわせ、これら諸問題への対応を協議するために、主要国首脳会議「サミット」の開催を提唱しました。

１９７５年第１回サミットはフランスで開催され、参加国は日本、米国、英国、仏、独、伊の６カ国でしたので、この時はＧ６（Ｇｒｏｕｐ ｏｆ　Ｓｉｘ）と呼ばれました。翌１９７６年にカナダが加わって７カ国になり、Ｇ７となりました。１９７７年のロンドンサミットからは、欧州連合の委員長が参加。１９９７年からロシアが正式参加して８カ国になり、Ｇ８と呼ばれるようになりました。

日本国内の開催としては１９７９年と１９８６年、１９９３年はいずれも東京で開催され、２０００年は沖縄で開催されました。洞爺湖サミットは５回目になります。

実は、２０００年のサミットでは、北海道、千葉県、横浜市、大阪府、広島市、福岡市、宮崎県、沖縄県が開催地として立候補しており、沖縄県は、外務省や警察庁が宿泊・交通・警備の問題などを検討した結果、最も低い評価だったそうです。

しかし、当時の小渕恵三首相が沖縄でのサミット開催を決断したそうです。
早大の学生時代に沖縄返還運動に携わり、初入閣も沖縄開発庁長官と沖縄には縁の深い小渕首相は、『沖縄県民斯（か）ク戦ヘリ　県民ニ対シ後世特別ノ御高配ヲ賜ランコトヲ』という大田実海軍中将の言葉を重く捉え、サミット開催による経済効果とともに、沖縄が世界の注目を集めることを考慮して決断したそうです。

そういえば、首里城の「守礼の門」が描かれた２０００円札は、沖縄サミット開催を記念して発行されたのでしたね。

資源ナショナリズム

資源価格の上昇を背景に、石油や鉱物資源などの産出国が自国資源を囲い込み、影響力を高めようとする動きがあります。これを資源ナショナリズムといいます。

穀物価格の高騰により、生産国は穀物を「戦略物資」とみなし、輸出を規制したり、自国の消費を最優先する「食糧ナショナリズム」が問題になっていますが、資源においても同様のようですね。

ベネズエラのチャベス大統領は外資による石油生産を国営石油会社との合弁に移行させるなど、資源の国家管理を強化しつつ、中南米の友好国に対しては自国産の石油を低価格で提供しているそうです。

鉱物資源大国になった中国も、内需に充当するためとしながらも輸出を絞り込み、消費国を支配しようとする本音が見え隠れしているそうです。

ロシアも石油輸出国機構「ＯＰＥＣ」非加盟国に中では、最大の生産量をもつ石油などを中心に対外的な影響力を拡大しつつあります。また、埋蔵量で世界最大の天然ガス分野では、イランと共に「ガス版ＯＰＥＣ」結成の構えも見せているそうです。

では、資源小国日本はどうすれば良いのでしょうか。
日本が中東で自主開発した「日の丸石油」の割合は低下し、サハリン開発もロシア主導で進んでいます。資源小国日本にとっては、将来の資源需給をにらみ、「次のパートナー」「次の素材」を早めに探しておくことが早急の重要な課題のようです。

今、次の素材として期待されているものに、日本近海に眠る天然ガスの成分のメタンがシャーベット状になった「メタンハイドレード」や、アメリカでのオイルシェール（油分を含む岩石）などがあります。