前回の続きです。
EUは新築のほとんどが付加断熱（外張り断熱or外断熱）をしてあり、
壁厚が大きくなる傾向があります。
昨年のミュンヘン・バウメッセでは大抵の断熱材メーカーが
今ポピュラーな壁厚は３００㎜～４００㎜と言っていました。
どの国でも住宅からのエネルギーロスは
国全体の消費エネルギーの中でも大きなウエイトを持っています。
脱原発を掲げるドイツの現政権では
パッシブハウスやそれに近い断熱性を家に持たせて、
住宅からのエネルギーロスを極力減らし、
国全体のエネルギー消費を少なくしていこうとしています。
もちろんアメリカにも州によって省エネ基準があり、
パッシブハウスやゼロエネルギーハウス、環境配慮型住宅もあります。
しかし日本と同じように省エネ基準がドイツほど厳しくないので、
付加断熱をしない住宅も多くあります。
意外なことですが、アメリカには日本で当社が使用している
懐が深い逆流防止フード（外壁の表面からフードの突出先端までの長さ）がなく
蓄熱エレメントの突出をフード内で納めることができません。
だから蓄熱エレメントの長さを短くして対応しています。
日本の東北から北海道南部に近いアメリカの気候で
蓄熱エレメントが短く熱交換効率が低くなってしまうと、
メーカーとしてもインパクトが少なくなってしまうので、
現在システム全体を改良中と聞いています。
続きます。
