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役員（会社）

役員 (会社)

英国の会社では、私会社 (private company) の場合、少なくとも1人の取締役 (director) を置かなければならない。なお、会社の通常定款 (articles of association) の定めにより、必要な取締役の最少の員数を増やすことができる。会社は他の会社の役員 (officer) になることが出来るが、少なくとも1人の取締役 (director) は個人であり16歳以上でなければならない。 公開会社 (public company) の場合、最少2人の取締役 (director) を置かなければならない。取締役 (director) のうちの1人は個人であり16歳以上でなければならない。
米国の法人の取締役 director は、一般に取締役会 (board of directors) の構成員として法人の経営方針を決定し業務執行を指揮・監督する。ただし、州によっては1人でもよいとされる。 米国の会社の director には2種類の用法があり、取締役会の構成員、つまり取締役という意味と、日本で言う事業部長や統括部長に近い役割のバイス・プレジデント (vice-president) の下で manager を指揮する役割の、和訳でいう部長や課長という意味合いがあるので、単に director と言う場合には混同することがある。取締役であることを明確にするために member of the board of directors と表記する場合もある。日本の会社においては取締役の英訳としてそのまま使用される場合が多い（もちろん日本でも部長、課長級の英訳として director を使用する場合が多いが、主題である「役員」の議論に限定すれば取締役の訳と解釈される）。
シャドウ・ディレクター [編集]
シャドウ・ディレクター（英語: shadow director）。実質的に会社を経営する影の取締役。 英国の会社法 (Companies Act) の第251条では、会社法における「影の取締役」(“shadow director”) は、会社について、習慣的に会社の取締役 (director) に指示又は命令する者をいう。なお、取締役に対して専門的な立場から助言しただけでは影の取締役 (shadow director) とは見なされない。また、取締役 (director) の一般的な職務、社員 (member) の承認が必要な議事録、又は唯一の社員 (sole member) 兼取締役 (director) との契約のために、習慣的に子会社 (subsidiary companies) の取締役 (director) に指示又は命令しただけでは、法人団体 (body corporate) は影の取締役 (shadow director) とは見なされない。 英連邦諸国の会社法や香港の会社条例にも同様に影の取締役（英語：shadow director、中国語：影子董事）の定めがある。 この規定により、社員その他の実質的な会社の経営者が、名目的な役員 (officer) を使って責任を逃れるのを防ぐ。
マネージャー [編集]
マネージャー（英語: manager）。和訳は支配人。日本の現行の会社法では支配人は会社の役員に含まないが、日本に株式会社制度が導入されはじめた頃の国立銀行条例においては「支配人会計役書記役其他ノ役員ヲ定メ」との記載があり、かつては日本でも支配人は会社の役員とされていた。 英国の会社の「支配人」 (“manager”) は、英国の会社法 (Companies Act) の第1173(1)条で、法人団体 (body corporate) の役員 (officer) に含むと定めている。英連邦諸国の会社法や香港の会社条例における支配人（英語：manager、中国語：經理）も同様の定めがある。 英国の会社法において条文によっては、業務執行役員 (managing officer) とも表記される。米国の会社の役員 (officer) に相当する。日本の会社の支配人とは異なり、会社の役員としての責任を負い、その職務や権限の範囲は定款や契約によって定めるので、その職務や権限の範囲により会社の執行役、支配人、又は執行役員に相当する。
チェアマン [編集]
チェアマン（英語: chairman、chairperson または chair）。一般に、法人の理事会の議長を意味する。法人が会社の場合は、取締役会 (board of directors) の会長または議長を意味する。理事会／取締役会で理事／取締役 (director) から選定される。社員総会／株主総会でも議長を務めることが多い。カリフォルニア州の会社法では、定款に別段の定めがない限り、社長 (president) を置かない場合は取締役会長 (chairman of the board of directors) が法人の総支配人 (general manager) および最高経営責任者 (chief executive officer) となると定めている。英国の会社では、執行と監督を分離するために、業務執行取締役 (managing director) 等のチーフ・エクゼクティブ (chief executive) が取締役会長を兼任することが規制されている。香港の会社の取締役会長（英語：chairman of the board of directors、中国語：董事局主席）の英語表記でもある。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人 (corporation) の取締役会長 (the chairman of the board of directors) は上級執行役員 (Senior Executive) に分類されている。
ガバナー [編集]
ガバナー（英語: governor）。和訳は総裁。イングランド銀行やハドソン湾会社のような勅許会社・特殊会社・特殊法人等における代表者である。国際通貨基金などの国際機関の場合は総務と和訳される加盟各国の代表者であり総務会の構成員である。
プレジデント [編集]
プレジデント（英語: president）。一般に、法人を代表する役員である。法人 (corporation) が非営利法人の場合は会長と和訳され、営利法人（株式会社）の場合は社長と和訳される。米国の法人の会長／社長 (president) は、伝統的に書記役 (secretary) や会計役 (treasurer) 等とともに法人の役員 (officer) とされる。州法に規定がある場合、理事会／取締役会 (board of directors) は1人の会長／社長 (president) を選任しなければならないとされる。定款に別段の定めがない限り理事／取締役 (director) でなくともよい。一般的には書記役 (secretary)、会計役 (treasurer)、その他の役員 (officer) を兼任することができるが、州によっては会長／社長 (president) と書記役 (secretary) の兼任を禁止していることがある。 米国の多くの州では、会長／社長 (president) の役割や権限について州法で明確に規定していないので、法人が付属定款 (by-laws) でその権限の概略を規定する。一般に、法人の業務執行を統轄し、法人の法律文書 (instruments) および株券 (stock certificates) や契約書に署名する権限を有する。判例法では会長／社長 (president) に明示的に権限が付与されていない場合でも、通常の業務に関するあらゆる取引において第三者に対して法人を拘束する行為を行う権限を有するとされる。 カリフォルニア州の会社法では、定款に別段の定めがない限り、社長 (president) が総支配人 (general manager) および最高経営責任者 (chief executive officer) となると定めている。 最高経営責任者（CEO）や最高執行責任者（COO）を置く法人ではどちらかを兼任することが多いが、州によっては役員 (officer) の名称を規定しないため、社長 (president) を置かないでCEOやCOOを置く場合もある。また、社内カンパニー制など独立性のある内部組織の長を指す場合もある。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人の社長 (president) は上級執行役員 (Senior Executive) に分類されている。 米国の法人で使用されるが、英連邦諸国をはじめとするヨーロッパ、西アジア、南アジア、東南アジアの国々の会社ではマネージング・ディレクター (MD) が取締役社長に相当するので、社長の意味としてはあまり使われない。また、フランス法の影響が強い国や地域ではフランスのプレジダン (président) やメキシコのプレシデンテ (presidente) のように取締役会長を意味することがある。
バイス・プレジデント [編集]
バイス・プレジデント（英語: vice-president、略語：VP）。一般に、法人を代表するプレジデント (president) を補佐又は代理する役員である。
詳細はバイス・プレジデントを参照。
セクレタリ [編集]
セクレタリ（英語: secretary）。一般に、法人の書記の職務を行う役員である。定訳は無いので権限や法人の種類、組織の規模等に応じて、書記、書記役、秘書、秘書役、幹事、幹事役、総務、総務役、セクレタリなど様々に和訳される。なお、日本の現行の会社法では会社の書記役に関する定めは無いが、日本に株式会社制度が導入されはじめた頃の国立銀行条例においては「支配人会計役書記役其他ノ役員ヲ定メ」との記載があり、かつては日本でも「書記役」が会社の役員とされていた。
英米では、いわゆる秘書の意味もあるが、法人（会社）の書記役 (secretary) は、法人の役員 (officer) とされ、社員総会／株主総会および理事会／取締役会の手続きを議事録に記録する責任を負い、法令等で法人に保管が義務付けられてる文書や書類その他の記録の作成、維持管理および認証 (certification) を行う。英国では法律上の会社の書記役 (secretary) を実務上、会社の書記役（secretary of the company、又は company’s secretary）、会社書記役 (company secretary) 等という。なお、米国では同じ意味で法人書記役 (corporate secretary) というが、英国では法人書記役 (corporate secretary) は、会社の書記役 (secretary) の職務を受任する法人を意味する。最高総務責任者（CAO）や最高財務責任者（CFO）を兼任することが多いが、国や州によっては役員 (officer) の名称を規定しないため、書記役 (secretary) を置かないで最高総務責任者 (CAO) を置く場合もある。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人 (corporation) の書記役 (secretary) は上級執行役員 (Senior Executive) に分類されている。
英国の会社のセクレタリ [編集]
英国の会社の「書記役」(“secretary”) は、英国の会社法 (Companies Act) の第1173(1)条で、法人団体 (body corporate) の役員 (officer) に含むと定めている。英連邦諸国の会社法や香港の会社条例にも同様に書記役（英語：secretary、中国語：秘書）の定めがある。 英国の会社では、私会社 (private company) の場合、会社の通常定款 (articles of association) に別段の定めがある場合を除き、書記役 (secretary) を置かなくてもよい。 公開会社 (public company) の場合、最少1人の書記役 (secretary) を置かなければならない。
公開会社の書記役 (secretary) は次の何れかの資格を要する。
過去5年間に3年以上、公開会社の書記役 (secretary) の職を務めていた、又は
英国（連合王国に属する何れかの地域）における法廷弁護士（barrister 又は advocate）又は事務弁護士（solicitor）である若しくはこれらの資格を認定されている、又は
過去の実績又は他の団体の会員資格により書記役 (secretary) の職務を行う能力を有するように取締役 (directors) には見える、又は
次の何れかの団体の会員である。
イングランド及びウェールズ勅許会計士協会 (the Institute of Chartered Accountants in England and Wales)、
スコットランド勅許会計士協会 (the Institute of Chartered Accountants of Scotland)、
アイルランド勅許会計士協会 (the Institute of Chartered Accountants in Ireland)、
勅許書記士管理士協会 (the Institute of Chartered Secretaries and Administrators)、
勅許公認会計士協会 (the Association of Chartered Certified Accountants)、
勅許管理会計士協会 (the Chartered Institute of Management Accountants)、又は
勅許財政会計協会 (the Chartered Institute of Public Finance and Accountancy)
会社の書記役 (secretary) は個人でも団体でも法人でもよいので、個人である書記役 (secretary) 、2人以上による共同書記役 (joint secretaries) 又は法人書記役 (corporate secretary) を選任することができる。
法律上、会社の書記役 (secretary) は下記の職務を行う。
法で定められた登記 (statutory registers) の維持管理、
会社が法で定められた情報を速やかに提出することの保証、
社員 (member) 及び取締役 (director) に対する会議 (meetings) の招集の通知、
社員 (member) への書面による提案の交付、及び監査人 (auditor) への決議の交付、
決議及び合意の謄本の登記所 (Companies House) への送付、
会社のすべての社員 (member)、すべての社債権者 (debenture holder) 及び社員総会／株主総会 (general meeting) の招集の通知を受け取るべきすべての者に対する計算書類の謄本の交付、
すべての社員 (member) の（過去の社員総会／株主総会 (general meeting) での）決議の謄本、及びすべての手続き及び社員総会／株主総会 (general meeting) の議事録の保管または、保管のための整理、
会社の記録を監査する権利を有する者がそれを監査できることの保証、
会社印 (company seal) がある場合はその保管及び使用、
会社による正式な文書の作成ための連署人 (co-signator) となること、および
登記所 (Companies House) への提出する書類を認証 (authenticate) すること（会社の年次計算書類を会社書記役 (company secretary) が認証することはできない）。
書記役 (secretary) は会社の役員 (officer) であり、会社の法令違反に対する刑事責任を負うことがある。 会社の書記役 (secretary) が有する権利は、会社と書記役 (secretary) の契約による。
米国の法人のセクレタリ [編集]
米国における法人 (corporation) の書記役 (secretary) は、非営利法人でも営利法人（株式会社）でも、伝統的に会長／社長 (president) や会計役 (treasurer) 等とともに法人の役員 (officer) とされる。州法に規定がある場合、理事会／取締役会 (board of directors) は1人の書記役 (secretary) を選任しなければならないとされる。定款に別段の定めがない限り理事／取締役 (director) でなくともよい。一般的には会長／社長 (president)、会計役 (treasurer)、その他の役員 (officer) を兼任することができるが、州によっては会長／社長 (president) と書記役 (secretary) の兼任を禁止していることがある。米国では、役員 (officer)の名称について規定しない州を含む多くの州で、何からの規定により社員総会／株主総会および理事会／取締役会の手続きを議事録に記録する責任を負う役員を選任しなければならないと定めている。一般的には議事録作成の他に、法令等で法人に保管が義務付けられている文書や書類その他の記録の維持管理および認証 (certification) を行い、法人の印 (seal) がある場合はそれを保管し、法人の法律文書 (instruments) および株券 (stock certificates) への副署を行う。銀行との取引の際に、法人の代表者の署名と書記役 (secretary) の副署を要するため、法人の会計役 (treasurer) を兼任して、書記会計役 (secretary-treasurer) とする場合がある。
米国の法人と州政府の関係において、法人の書記役 (corporate secretary) に対応する州政府の官職、いわゆるカウンターパート (counterpart) は州務長官 (Secretary of state) で、法人の書記役 (secretary) が株主名簿の管理や株主総会の運営、法人の文書の認証、法人の印 (seal) の保管を行うのに対して、州務長官 (Secretary of state) は選挙人名簿の管理や選挙事務、州の公文書の認証、州の印璽 (Great Seal) の保管を行う。また、法人が州政府に届出や申請を行う際は州務長官が主な提出先となる。
トレジャラ [編集]
トレジャラ（英語: treasurer）。一般に、法人 (corporation) の会計管理、資金の出納や財務の責任者の職務を行う役員である。定訳は無いので権限や法人の種類、組織の規模等に応じて、会計、会計役、出納役、財務、財務役、トレジャラなど様々に和訳される。また、法人が米国の地方政府などの自治体 (municipal corporation) の場合は、収入役、出納長、財務官など、米国の州政府の場合は州財務官と呼ばれる。なお、日本の現行の会社法では会社の会計役に関する定めは無いが、日本に株式会社制度が導入されはじめた頃の国立銀行条例においては「支配人会計役書記役其他ノ役員ヲ定メ」との記載があり、かつては日本でも「会計役」が会社の役員とされていた。
米国における法人の会計役 (treasurer) は、非営利法人でも営利法人（株式会社）でも、伝統的に会長／社長 (president) や書記役 (secretary) 等とともに法人の役員 (officer) とされる。州法に規定がある場合、理事会／取締役会 (board of directors) は1人の会計役 (treasurer) を選任しなければならないとされる。定款に別段の定めがない限り理事／取締役 (director) でなくともよい。一般的には会長／社長 (president) 、書記役 (secretary)、その他の役員 (officer) を兼任することができる。米国の多くの州では、会計役 (treasurer) の役割や権限について州法で明確に規定していないので、法人が付属定款 (by-laws) でその権限の概略を規定する。一般に、法人名義の資金の受領および支出を正式に担当する。判例法では会計役 (treasurer) に明示的に権限が付与されていない場合、通常は法人を拘束する契約を締結したり、財産を処分することはできないが、金銭の受け取り、保管および支出については権限を有するとされる。 銀行との取引の際に、法人の代表者の署名と書記役 (secretary) の副署を要するため、法人の書記役 (secretary) を兼任して、書記会計役 (secretary-treasurer) とする場合がある。 最高財務責任者 (CFO) を兼任する場合が多く、カリフォルニア州のように、基本定款 (articles) または付属定款 (bylaws) に別段の定めがない限り、最高財務責任者 (chief financial officer) を置かない場合は、会計役 (treasurer) が最高財務責任者 (chief financial officer) となると定める州もある。一方、州によっては役員 (officer) の名称を規定しないため、会計役 (treasurer) を置かないでCFOを置く場合もある。また、CFOの統括の下に会計役 (treasurer) と経理部長（controller 又は comptroller）を置き、会計役 (treasurer) が財務部の職務を統括する場合もある。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人の会計役 (treasurer) は上級執行役員 (Senior Executive) に分類されている。
その他の英米の会社の内部的職制 [編集]

マネージング・ディレクター [編集]
マネージング・ディレクター（英語: managing director、略語：MD）。直訳は業務執行取締役。英連邦諸国の会社では取締役会で取締役 (director) から選定される会社の業務執行を統括する責任者とされる。日本の取締役社長や米国会社の最高経営責任者 (CEO) 又は社長 (president) に相当する。英国の会社では、執行と監督を分離するために、取締役会長 (chairman of the board of directors)を兼任することが規制されている。米国会社においてはあまり使われない。香港では董事総経理（英語：managing director、中国語：董事總經理）の英語表記である。日本の会社においては、常務の英訳として使用される場合が多いが、世界銀行や国際通貨基金などの国際機関の場合は専務理事と和訳される。仏訳はディレクトゥー・ジェネラル (Directeur général (DG)) であることが多い。
デピュティ・マネージング・ディレクター [編集]
デピュティ・マネージング・ディレクター（英語: deputy managing director、略語：DMD）。英連邦諸国の会社で、マネージング・ディレクター (MD) を補佐して業務を執行する。一般的には1人または2人以上のデピュティ・マネージング・ディレクター (DMD) を置くが、置かない場合もある。日本の専務取締役または常務取締役に相当する。米国の会社においてはあまり使われない。国際通貨基金などの国際機関の場合は副専務理事と和訳される。仏訳はディレクトゥー・ジェネラル・アジョワン (Directeur général adjoint (DGA)) である。
ファースト・デピュティ・マネージング・ディレクター [編集]
ファースト・デピュティ・マネージング・ディレクター（英語: first deputy managing director、または 1st deputy managing director、略語：1st DMD）。英連邦諸国の会社で、マネージング・ディレクター (MD) を補佐して業務を執行する。2人以上のデピュティ・マネージング・ディレクター (DMD) を置く会社で、最も上席のデピュティ・マネージング・ディレクター (DMD) を定めた場合の名称とされる。置かない場合もある。日本の取締役副社長または専務取締役に相当する。米国の会社においてはあまり使われない。国際通貨基金などの国際機関の場合は筆頭副専務理事と和訳される。仏訳はプルミエ・ディレクトゥー・ジェネラル・アジョワン（Premier directeur général adjoint、または 1er directeur général adjoint）である。
エグゼクティブ [編集]
エグゼクティブ（英語: executive）。直訳は執行者。実務上は取締役会の構成員を指す場合が多い。なお、米国の会社において "top executive" と言う場合は通常 "president", "chairman", "CEO", "COO" といった会社経営の責任者を指す。
プリンシパル・シニア・エグゼクティブ [編集]
プリンシパル・シニア・エグゼクティブ（英語: principal senior executives）。主要上級執行役員などと和訳される。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人 (corporation) の最高経営責任者（CEO）、最高執行責任者（COO）、最高財務責任者（CFO）、最高法務責任者（CLO）、又は最高会計責任者（CAO）をいう。「企業統治の原則：分析と勧告」では、公開会社の事業経営は主要上級執行役員により、又は主要上級執行役員の監督の下で取締役会若しくは主要上級執行役員が執行権を委譲した他の役員 (officer) その他の被用者 (employee) によって行われるべきと提言している。
シニア・エグゼクティブ [編集]
シニア・エグゼクティブ（英語: senior executives）。上級執行役員などと和訳される。 米国法律協会 (American Law Institute, ALI)による「企業統治の原則：分析と勧告」(Principles of Corporate Governance: Analysis and Recommendations) において、法人 (corporation) の主要上級執行役員 (Principal Senior Executives) 又は取締役会長 (the chairman of the board of directors)（ただし、取締役会長が取締役 (director) として以外に経営方針を決定する職務を行わず、取締役としての報酬以外に多額の報酬を受領していない場合を除く）、社長 (president) 、会計役 (treasurer) および書記役 (secretary) 、並びに主な事業部 (business unit)、部門 (division) 若しくは職務 (function)（販売、総務、財務など）を担当し、または法人の重要な経営方針を決定する職務を行う副社長 (vice-president) （SVP、EVP、Senior EVP 等を含む）若しくは副会長 (vice-chairman) をいう。「企業統治の原則：分析と勧告」では、上級執行役員は役員としての忠実義務を負うべきと提言している。
シニア・バイス・プレジデント（SVP） [編集]
シニア・バイス・プレジデント（英語: senior vice-president、略語：SVP）。米国等の法人 (corporation) において、プレジデント (president) を補佐する役員 (officer) であるバイス・プレジデント（VP）のうち、上席のバイス・プレジデント (VP) の名称である。
詳細はシニア・バイス・プレジデントを参照。
エグゼクティブ・バイス・プレジデント（EVP） [編集]
エグゼクティブ・バイス・プレジデント（英語: executive vice-president、略語：EVP）。直訳は、法人 (corporation) が非営利法人ならば執行副会長、営利法人（株式会社）ならば執行副社長である。米国等の法人で会長／社長 (president) を補佐する役員 (officer) であるバイス・プレジデント（VP）のうち、シニア・バイス・プレジデント（SVP）よりも上席のバイス・プレジデント (VP) の名称である。株式会社の場合は、上級副社長と訳されることが多いが、SVP の訳語として用いられることの多い上席副社長と訳される場合もあるので、SVPと混同しやすい。日本の会社においては、専務または副社長の英訳として使用される場合が多い。
シニア・エグゼクティブ・バイス・プレジデント [編集]
シニア・エグゼクティブ・バイス・プレジデント（英語: senior executive vice-president、略語：Senior EVP）。直訳は、法人 (corporation) が非営利法人ならば上級執行副会長、営利法人（株式会社）ならば上級執行副社長である。米国等の法人で会長／社長 (president) を補佐する役員 (officer) であるバイス・プレジデント（VP）のうち、シニア・バイス・プレジデント（SVP）やエグゼクティブ・バイス・プレジデント（EVP）よりも上席のバイス・プレジデント (VP) の名称である。フランスの会社においては、ディレクトゥー・ジェネラル・デレゲ (Directeur général délégué (DGD)) の英訳として使用される場合が多い。日本の会社においては、副社長の英訳として使用される場合が多い。
ファウンダー [編集]
ファウンダー（英語: founder）。創業者の意味。創業者に付ける名誉的な肩書き。日本の会社でもこの肩書きが使われることがあり、かつて、ソニーの井深大と盛田昭夫、ダイエーの中内功がその職名を用いていた。現在はホリプロの堀威夫らがその職名を用いている。
大陸ヨーロッパにおける会社の役員制度 [編集]

大陸ヨーロッパにおける会社の役員制度概説 [編集]
大陸法を採用する大陸ヨーロッパ諸国は、英米法を採用するイギリスやアメリカ等とは法系が異なるため、会社の役員制度についても違いがある。例として、特徴的な二層型取締役会を有するドイツの会社と、民法分野で国際的な影響力があるフランス法に基づく会社の役員制度を説明する。
ドイツ [編集]
株式会社 (AG) の役員 [編集]
ドイツの株式会社 (AG)では、取締役会 (Verwaltungsrat) の役割を監査役会 (Aufsichtsrat) と執行役会 (Vorstand) の二つの機関に分かち、人的にも監査役会構成員 (Aufsichtsratsmitglied) と執行役会構成員 (Vorstandsmitglied) の兼任を禁じて、前者が後者を監督するという二層型取締役会が採用されている。
監査役会の役割は会社の業務執行を監査し、執行役会に対して一般的業務について助言し、執行役会構成員を選任・解任することである。 監査役会構成員は株主総会により選任される。ただし、一般に従業員数が500人を超える会社では3分の1、従業員数が2,000人を超える会社では半数が、従業員の直接選挙によって選任される。 監査役会は、監査役会構成員の中から監査役会会長（ドイツ語: Aufsichtsratsvorsitzender）1人及び1人以上の副会長（ドイツ語: Stellvertretender Vorsitzender）を選定しなければならない。会長は株主代表の監査役会構成員から選定される、大きな会社では副会長は従業員代表の監査役会構成員から選定することが多い。 別段の定めがない限り、決議には投票数の過半数が必要である。可否同数の場合は再度の投票を行うことができるが、この場合も可否同数であれば監査役会会長が決定権を有する。監査役会副会長には、かかる決定権はない（共同決定法第29条）。
執行役会は自己の責任において業務を執行し、裁判上及び裁判外において会社を代表する。 執行役会構成員は、監査役会により選任される。 執行役会が数人から成る場合、別段の定めがない限り、全執行役会構成員が共同してのみ会社を代表する（日本の旧共同代表取締役制度に近い）。 執行役会構成員は、監査役会により選任されるが、監査役会構成員は執行役会構成員を兼任することができない。 執行役会の会長（ドイツ語: Vorsitzender des Vorstandes、銀行の場合は Sprecher des Vorstandes）、すなわち執行役会長（ドイツ語: Vorstandsvorsitzender、銀行の場合は Vorstandssprecher）は監査役会により選定・解職される。執行役会長は執行役会を代表し、会議の招集と議長としての議事運営や議題の準備と提案、株主総会での業績報告等の権限を有する他、監査役会会長との接触を通じて、監査役会と執行役会の意思疎通や情報交換を行う。
詳細はドイツの取締役会を参照。
株式合資会社 (KGaA) の役員 [編集]
ドイツの株式合資会社 (KGaA) は無限責任社員（ドイツ語: Komplementär）と株主（ドイツ語: Aktionär）とで構成される株式会社 (AG) の特殊形態とされており、無限責任社員については合資会社 (KG) に関する規定が準用される。 無限責任社員が代表権及び業務執行権を有し、取締役会や執行役会は設置しない。 その他の事項については原則として株式会社 (AG)に関する規定が準用され、株式会社 (AG) と同様の監査役会 (Aufsichtsrat) を設置する。監査役会構成員 (Aufsichtsratsmitglied) に従業員代表を含める制度も株式会社 (AG) と同じである。
有限会社 (GmbH) の役員 [編集]
ドイツの有限会社 (GmbH)（有限責任事業者会社（UG (haftungsbeschränkt) を含む））は間接有限責任を負う社員（ドイツ語: Gesellschafter）で構成される会社であり、社員総会（ドイツ語: Gesellschafterversammlung）が会社の意思決定を行い、取締役（ドイツ語: Geschäftsführer）を選任・解任し、取締役の業務執行を監督する。 取締役は社員の指示にしたがって会社の業務を執行し、第三者に対して会社を代表する。取締役の員数は1人以上である。 取締役会や執行役会は設置しない。 監査役会 (Aufsichtsrat) は必置の機関ではないが、定款の定めにより監査役会を設置することができる。ただし、500人超の従業員を有する有限会社 (GmbH) では、株式会社 (AG)と同様に監査役会構成員 (Aufsichtsratsmitglied) に従業員代表を含める制度が適用されるので、監査役会を設置しなければならない。
合名会社 (OHG) の役員 [編集]
ドイツの合名会社 (OHG) は無限責任を有する社員（ドイツ語: Gesellschafter）で構成される会社であり、社員がそれぞれ代表権及び業務執行権を有する。 取締役その他の機関は設置しない。
合資会社 (KG) の役員 [編集]
ドイツの合資会社 (KG) は無限責任社員（ドイツ語: persönlich haftender Gesellschafter（法文）、Komplementär（日常語））と有限責任社員（ドイツ語: Kommanditist）とで構成される合名会社の一変形とされており、無限責任社員だけが会社の代表権及び業務執行権を有する。 取締役その他の機関は設置しない。
フランス [編集]
株式会社 (SA) の役員 [編集]
フランスの株式会社 (SA) では、株主総会で三分の二以上の決議により伝統的な単層型取締役会とドイツ式の二層型取締役会とのどちらかを選択できる。
詳細はフランスの取締役会を参照
取締役会を設置する会社 [編集]
伝統的な取締役会 (Conseil d'administration (CA)) を設置する会社の場合、会社を経営する機関として取締役会 (CA)、取締役会長 (PCA)、および執行役（社長、DG）等を置く。また会計監査および業務監査を実施する機関として、会計監査役 (CAC) を置く。
取締役会 (CA) は取締役 (Administrateur) で構成される。 取締役会 (CA) は会社の業務の方向性を定めその実施を管理する。 会社の目的の範囲内で、かつ法律により明示的に株主総会に付与された権限に従い、取締役会 (CA) は会社の経営に影響を及ぼす一切の事柄を扱い、協議の上これを決定する。 取締役会 (CA) の決議は、出席した取締役または委任状により代理された取締役の多数決により決せられる。可否同数の場合は定款に別段の定めがない限り取締役会長 (PCA) が決定権を有する。 取締役会 (CA) は取締役会長 (PCA) の選定・解職、執行役 (DG) の選任・解任、会社の代表権を取締役会長 (PCA) または執行役 (DG) のいずれに付与するかの決定等の権限を有する。 また、取締役会 (CA) は、副会長 (Vice-président) や執行役代理（副社長、DGD）等の役員を置くことができる。
詳細はフランスの伝統的な取締役会を参照。
監査役会と執行役会を設置する会社 [編集]
1966年のフランス商法改正により導入された、ドイツ式の二層型取締役会を設置する会社の場合、会社の経営を監督する機関として監査役会 (Conseil de surveillance) 、会社を経営する機関として執行役会 (Directoire) を置く。また会計監査および業務監査を実施する機関として、会計監査役 (CAC) を置く。監査役会構成員 (Membre du Conseil de surveillance) と執行役会構成員 (Membre du Directoire) を兼任することはできない。なお、監査役会構成員と会計監査役 (CAC) は別の役員である。
監査役会は監査役会構成員から構成され、株主総会により選任・解任される。 監査役会に関係する規定の大部分は、取締役会 (CA) に適用されるものと同様であるが、監査役会は執行役会を単に監督するのに対して取締役会 (CA) は経営機能を有する点が異なる。
執行役会は執行役会構成員からなり、監査役会により選任される。 執行役会の権限は広汎で、会社の目的および株主総会および監査役会に法律上留保された決定による制約を受けるのみである。 執行役会は合議制の経営機関である。 監査役会は、第三者に対して会社を代表する者として、執行役会の構成員1人を選定しなければならない。 このように選定された者は執行役会長 (Président du directoire) の肩書を有する。執行役会長は、監査役会によって指定される執行役（Directeurs Généraux：複数形）により補佐される。 執行役会の構成員は、通常株主総会および定款で定められている場合において監査役会により解任される。
詳細はフランスの監査役会と執行役会を参照。
株式合資会社 (SCA) の役員 [編集]
フランスの株式合資会社 (SCA) では取締役会 (CA) を設置せず、株主（フランス語: Commanditaires）の中から選定される無限責任社員（フランス語: Commandités）が商人資格すなわち商行為を為し得る地位を有し、無限責任社員による指名と株主の同意により選任される取締役 (Gérant) が業務を執行し、5人以上の株主で構成される監査役会 (Conseil de surveillance) が業務を監査する。
合名会社 (SNC)、合資会社 (SCS)、有限会社 (Sarl) の役員 [編集]
フランスの合名会社 (SNC)、合資会社 (SCS)、有限会社 (Sarl) では、社員による意思決定と監督の下で取締役 (Gérant) が業務を執行する。
簡易株式会社 (SAS) の役員 [編集]
フランスの簡易株式会社 (SAS) は機関設計の自由度が高く、必置の機関は株主総会と代表者（会長、Président）だけである。定款の定めにより株式会社 (SA) と同様の機関を任意で設置することが出来る。 代表者（会長）を補佐する執行役（社長、DG）や執行役代理（副社長、DGD）を置くことが出来る。また、執行役 (DG) や執行役代理 (DGD) には代表者が有する権能の包括的な委任 (délégation générale) により代表者と同等の代表権を付与することも出来る。
簡易株式会社 (SAS) が株式会社 (SA) の子会社である場合、親会社は簡易株式会社 (SAS) の代表者（会長）として自然人を指定することもできるが、法人である親会社を代表者に選任することもできる。 簡易株式会社 (SAS) の代表者が親会社である場合、代表者の職務は親会社の取締役会 (CA) 等の機関が親会社の名において遂行することになるので、親会社と子会社が一体の経営を行うことができる。また、簡易株式会社 (SAS) に取締役会 (CA) 等の機関を設置しなくても、親会社の取締役会 (CA) 等がその役割を果たすことにより、簡易株式会社 (SAS) の業務の適正を確保するための体制を維持しながら組織構成を簡素化することができる。
フランスの法令に規定のある役員 [編集]
ジェラン [編集]
ジェラン（フランス語: Gérant：男性型）、ジェラント（フランス語: Gérante：女性型）。取締役会を設置しない会社の取締役に相当する。フランスの合名会社 (SNC)、合資会社 (SCS)、株式合資会社 (SCA)、有限会社 (SARL) で、社員の決定や株主総会の決議にしたがって会社の業務を執行する。また、有限会社 (SARL) の取締役は第三者に対して会社を代表する。社員・株主でなくともよい。員数は1人以上で自然人でなければならない。社員の議決権の過半数または株主総会での過半数の決議により選任・解任される。ただし、正当事由がなく取締役を解任した場合には、会社は損害賠償を支払う。取締役が社員ではない場合や持分が少数の社員の場合は、一定の要件（会社役員としての職務とは別個の職務内容、従属関係）を満たす場合には雇用契約による職務も兼任できる。 なお、ジェラン (Gérant) は支配人の意味で使用されることもある。
アドミニストラトゥー [編集]
アドミニストラトゥー（フランス語: Administrateur：男性型）、アドミニストラトゥリス（フランス語: Administratrice：女性型）。取締役会設置会社の取締役に相当する。 フランスの株式会社 (SA) の取締役は、取締役会（Conseil d'administration (CA)）の構成員であり、員数は3人以上18人以内である。ただし、吸収ないし新設合併の場合は、取締役の数は合併から3年以内であれば最大24人に増加することができる。取締役は法人でもよいが、法人の場合はその常任代表者として自然人を指定しなければならない。2009年1月1日以降、取締役が会社の株式を一定数保有しなければならないのは、定款に定めがある場合に限られる。取締役の任期は最長6年（非公開会社については、設立時の定款において選任される場合は3年）で、株主総会において選任・解任される。株主総会は理由を示さずに取締役を解任することができ、損害賠償の対象にはならない。 取締役は、その職務を遂行するために必要な一切の情報を受取るものとし、また有益と考える文書を入手することができる。通常は業務を執行しない。 なお、定款に定めがある場合は株主総会で選任される取締役とは別に、従業員代表の取締役を従業員の直接選挙で選任することができる。従業員代表の取締役の員数は取締役の定員には含まれない。 使用人を兼務する取締役は三分の一を超えず最大5人までである。
コミッセール・オ・コント [編集]
コミッセール・オ・コント（フランス語: Commissaire aux comptes、略語：CAC）。会計監査役と和訳され、日本の会社の監査役と会計監査人の両方を合わせたような役員である。 監査役会構成員 (Membre du Conseil de surveillance) とは別の役員である。 1966年のフランス商法改正以前の法文上の名称は監査役（コミッセール、フランス語: Commissaire）であったが、出資検査役（フランス語: Commissaire aux apports）と区別するため、実務上の名称に合わせて現在の名称に改められた。
詳細は監査役#フランスの会計監査役を参照。
プレジダン [編集]
プレジダン（フランス語: Président：男性型）、プレジダント（フランス語: Présidente：女性型）。和訳は会長。 フランスでは、単にル・プレジダン（フランス語: le président）と言うと共和国大統領を意味するので、会社の役員の意味で使用するときは機関名と組み合わせた名称が使用される。 取締役会 (CA) の会長は Président du conseil d'administration (PCA) である。同様に、監査役会の会長は Président du conseil de surveillance、執行役会の会長は Président du directoire である。フランスの簡易株式会社 (SAS) の代表者（Président）場合は、会社の代表なので会社名と組み合わせて表記する。
取締役会 (CA) のプレジダン [編集]
フランスの会社の取締役会長（フランス語: Président du conseil d'administration、略語：PCA）は、取締役会 (CA) で互選により選定される1人の自然人である。任期は取締役 (Administrateur) としての任期を超えない。また、取締役会 (CA) で過半数の決議で解職される。取締役会長 (PCA) は、取締役会 (CA) の議長を務め、取締役会 (CA) の職務をとりまとめ、これを指揮することにつき責任を負う。また会社組織の適正な運営を確保し、取締役が確実にその任務を遂行できるようにする。取締役会 (CA) の決議において、可否同数の場合は定款に別段の定めがない限り取締役会長 (PCA) が決定権を有する。取締役会長 (PCA) は、一定の要件（会社役員としての職務とは別個の職務内容、従属関係）を満たしている場合には雇用契約による職務も兼任できる。
2001年のNRE法（新経済規制法）により、伝統的な取締役会 (CA) を設置する会社でも監督と執行の分離を可能にするため、原則として取締役会長 (PCA) は執行役（社長、DG）を兼任せず、会社の代表権が執行役 (DG) に付与されることになった。ただし、代表権を取締役会長 (PCA) または執行役 (DG) のいずれに付与するかは、取締役会 (CA) が決定する。また、定款の定めた条件下で取締役会 (CA) が取締役会長 (PCA) と執行役 (DG) の兼任（プレジダン・ディレクトゥー・ジェネラル (PDG)）を決議することもできる。 取締役会 (CA) が従来と同様に会社の代表権を取締役会長 (PCA) に付与すると決定した場合、取締役会長 (PCA) は会社を経営する全権限を有し、会社の目的ならびに法律上株主総会および取締役会 (CA) に付与された権限によってのみ制約を受ける。また、第三者との関係で会社を代表し、経営について責任を負う。定款または取締役会 (CA) が取締役会長 (PCA) の代表権に加えた制限は、会社内部では拘束力を有するが、第三者に対抗することができない。取締役会長 (PCA) の代表権の有無については会社の登記簿に明記する必要がある。 会社が任意に設置する会議体である経営委員会（Conseil de direction、 Comité de direction、または Comité executif）等の構成員であることが多い。 原則どおりに、代表権が執行役 (DG) に付与された場合、取締役会長 (PCA) は日本の代表権のない取締役会長に相当する。 一方、代表権が取締役会長 (PCA) に付与された場合、取締役会長 (PCA) は日本の代表取締役会長に相当する。この場合、英語では Chairman of the board of directors and CEO と表記されることが多い。
監査役会のプレジダン [編集]
監査役会 (Conseil de surveillance) と執行役会 (Directoire) を設置するフランスの会社では、監査役会長（フランス語: Président du conseil de surveillance）に関係する規定の大部分は、取締役会長 (PCA) に適用されるものと同様であるが、監査役会長には代表権が付与されず執行役会構成員 (Membre du Directoire) を兼任することができない点で取締役会長 (PCA) とは異なる。
執行役会のプレジダン [編集]
監査役会 (Conseil de surveillance) と執行役会 (Directoire) を設置するフランスの会社では、執行役会長（フランス語: Président du directoire）は、監査役会により執行役会構成員 (Membre du Directoire) の中から選定・解職される。ただし、執行役会長を解職された場合でも執行役会構成員の地位は失われない。執行役会長は第三者に対して会社を代表するが、会社の経営権は合議体としての執行役会が有し、執行役会長が単独で経営権を有するわけではない点が、取締役会 (CA) を設置する会社の取締役会長 (PCA) や執行役 (DG) との違いである。執行役会長は、監査役会によって指定される執行役（Directeurs Généraux：複数形）により補佐される。執行役会長は日本の代表執行役社長に相当する。英語では CEO と表記することが多い。
簡易株式会社 (SAS) のプレジダン [編集]
フランスの簡易株式会社 (SAS) では、代表者（会長、Président）は株主総会の他に設置が義務づけられた唯一の機関であり会社の代表権を有する。株主でなくともよく法人であってもよいとされる。 会社は代表者を議長とする合議体を設置することもできる。 代表者が有する権能を第三者に委任することも出来るが、代表者が有する権能の包括的な委任 (délégation générale) により代表者（会長）と同等の代表権を持てるのは、執行役（社長、DG）または執行役代理（副社長、DGD）に限られる。 簡易株式会社 (SAS) が株式会社 (SA) の子会社で、簡易株式会社 (SAS) の代表者として親会社を選任した場合、代表者の職務は親会社の取締役会 (CA) 等の機関が親会社の名において遂行することになる。この場合、親会社の取締役会 (CA) が簡易株式会社 (SAS) の代表者として執行役 (DG) や執行役代理 (DGD) を選任してこれに会社の代表権を付与し、その業務執行を監督することができる。
ヴィス・プレジダン [編集]
ヴィス・プレジダン（フランス語: Vice-président：男性型）、ヴィス・プレジダント（フランス語: Vice-présidente：女性型）。和訳は副会長。フランスの会社で取締役会 (CA) の副会長は Vice-président du conseil d'administration、監査役会の副会長は Vice-président du conseil de surveillance、執行役会の副会長は Vice-président du directoire である。
取締役会 (CA) のヴィス・プレジダン [編集]
フランスの会社の取締役会 (CA) は、希望すれば、1人または2人以上の副会長 (Vice-président) を置くことができる。取締役会 (CA) は副会長を取締役 (Administrateur) から選定し、取締役としての任期を超えない任期を定める。副会長または最も上席の副会長は、取締役会長 (PCA) に支障があるときその職務を遂行する。
なお、2人以上の副会長を置く場合の最も上席の副会長の名称は、プルミエ・ヴィス・プレジダン（フランス語: Premier vice-président、または1er vice-président：男性型）、プルミエール・ヴィス・プレジダント（フランス語: Première vice-présidente、1ère vice-présidente、または1re vice-présidente：女性型）で、第一副会長と和訳される。
ディレクトゥー・ジェネラル [編集]
ディレクトゥー・ジェネラル（フランス語: Directeur général：男性型）、ディレクトゥリス・ジェネラル（フランス語: Directrice générale：女性型）、略語：DG。執行役または代表執行役に相当する。
取締役会 (CA) を設置する会社のディレクトゥー・ジェネラル [編集]
フランスの取締役会 (CA) を設置する会社で、取締役会 (CA) が会社の代表権を取締役会長 (PCA) に付与しないときは、執行役（社長、Directeur général (DG)）を選任し、その任期を定める。取締役 (Administrateur) が兼任する場合は執行役 (DG) の任期は取締役としての任期を超えない。執行役 (DG) は自然人でなければならないが、株主でなくともよく、取締役会 (CA) の構成員でなくともよい。 執行役 (DG) は、会社を経営する全権限を有し、会社の目的ならびに法律上株主総会および取締役会 (CA) に付与された権限によってのみ制約を受ける。執行役 (DG) は、第三者との関係において会社を代表し、また裁判所において会社を代表する。定款または取締役会 (CA) が執行役 (DG) の権限に加えた制限は、会社内部では拘束力を有するが、第三者に対抗することができない。執行役 (DG) の代表権の有無については会社の登記簿に明記する必要がある。 会社が任意に設置する会議体である経営委員会（Conseil de direction、 Comité de direction、または Comité executif）等の構成員であることが多い。 取締役会 (CA) から代表権を付与された執行役 (DG) は、日本の代表執行役社長に相当する。英語では CEO と表記されることが多い。

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平家物語

平家物語
『平家物語』（へいけものがたり）は、鎌倉時代に成立したと思われる、平家の栄華と没落を描いた軍記物語である。
保元の乱・平治の乱勝利後の平家と敗れた源家の対照、源平の戦いから平家の滅亡を追ううちに、没落しはじめた平安貴族たちと新たに台頭した武士たちの織りなす人間模様を見事に描き出している。和漢混淆文で書かれた代表的作品であり、平易で流麗な名文として知られ、「祇園精舎の鐘の声……」の有名な書き出しをはじめとして、広く知られている。
目次 [非表示]
1 概要
1.1 成り立ち
1.2 作者
2 諸本
2.1 語り本系
2.1.1 平曲
2.2 読み本系
3 刊行本
4 構成
5 関連項目
5.1 人物
5.2 史料
5.3 古典
5.4 能
5.5 幸若舞
5.6 浄瑠璃・歌舞伎
5.7 近代以降の関連作品
5.8 その他
6 参考文献
7 外部リンク
概要 [編集]

成り立ち [編集]
平家物語という題名は後年の呼称であり、当初は『保元物語』や『平治物語』と同様に、合戦が本格化した治承（元号）年間より『治承物語（じしょうものがたり）』と呼ばれていたと推測されているが、確証はない。
正確な成立時期は分かっていないものの、仁治元年（1240年）に藤原定家によって書写された『兵範記』（平信範の日記）の紙背文書に「治承物語六巻号平家候間、書写候也」とあるため、それ以前に成立したと考えられている。しかし、「治承物語」が現存の平家物語にあたるかという問題も残り、確実ということはできない。少なくとも延慶本の本奥書、延慶2年（1309年）以前には成立していたものと考えられている。
作者 [編集]
作者については古来多くの説がある。最古のものは吉田兼好の『徒然草』で、信濃前司行長（しなののぜんじ ゆきなが）なる人物が平家物語の作者であり、生仏（しょうぶつ）という盲目の僧に教えて語り手にしたとする記述がある。
「後鳥羽院の御時、信濃前司行長稽古の譽ありけるが（中略）この行長入道平家物語を作りて、生佛といひける盲目に教へて語らせけり。」（徒然草226段）
その他にも、生仏が東国出身であったので、武士のことや戦の話は生仏自身が直接武士に尋ねて記録したことや、更には生仏と後世の琵琶法師との関連まで述べているなど、その記述は実に詳細である。
この信濃前司行長なる人物は、九条兼実に仕えていた家司で中山（藤原氏）中納言顕時の孫である下野守藤原行長ではないかと推定されている。また、『尊卑分脈』や『醍醐雑抄』『平家物語補闕剣巻』では、やはり顕時の孫にあたる葉室時長（はむろときなが、藤原氏）が作者であるとされている。尚、藤原行長とする説では「信濃前司は下野前司の誤り」としているが、徒然草では同人を「信濃入道」とも記している（信濃前司行長=信濃入道=行長入道）。
そのため信濃に縁のある人物として、親鸞の高弟で法然門下の西仏という僧とする説がある。この西仏は、大谷本願寺や康楽寺（長野県篠ノ井塩崎）の縁起によると、信濃国の名族滋野氏の流れを汲む海野小太郎幸親の息子で幸長（または通広）とされており、大夫坊覚明の名で木曾義仲の軍師として、この平家物語にも登場する人物である。ただし、海野幸長・覚明・西仏を同一人物とする説は伝承のみで、史料的な裏付けはない。
諸本 [編集]

現存している諸本としては、以下の二つがある。
盲目の僧として知られる琵琶法師（当道座に属する盲人音楽家。検校など）が日本各地を巡って口承で伝承してきた語り本（語り系、当道系とも）の系統に属するもの
読み物として増補された読み本（増補系、非当道系とも）系統のもの
語り本系 [編集]
語り本系は八坂系と一方系とに分けられる。
八坂系諸本は、平家四代の滅亡に終わる、いわゆる「断絶平家」十二巻本である。一方、一方系諸本は壇ノ浦で海に身を投げながら助けられ、出家した建礼門院による念仏三昧の後日談や侍女の悲恋の物語である「灌頂巻」に特徴がある。
平曲 [編集]
詳細は「平曲」を参照
語り本は当道座に属する盲目の琵琶法師によって琵琶を弾きながら語られた。これを「平曲」と呼ぶ。ここでいう「語る」とは、節を付けて歌うことであるが、内容が叙事的なので「歌う」と言わずに「語る」というのである。これに使われる琵琶を平家琵琶と呼び、構造は楽琵琶と同じで、小型のものが多く用いられる。なお、近世以降に成立した薩摩琵琶や筑前琵琶でも平家物語に取材した曲が多数作曲されているが、音楽的にはまったく別のもので、これらを平曲とは呼ばない。
平曲の流派としては当初は八坂流（伝承者は「城」の字を継承）と一方流（伝承者は「一」の字を継承）の2流が存したが、八坂流は早くに衰え、現在ではわずかに「訪月（つきみ）」の一句が伝えられているのみである。一方流は江戸時代に前田流と波多野流に分かれたが、波多野流は当初からふるわず、前田流のみ栄えた。安永5年（1776年）には名人と謳われた荻野検校（荻野知一検校）が前田流譜本を集大成して「平家正節（へいけまぶし）」を完成、以後同書が前田流の定本となった。
明治維新後は幕府の庇護を離れた当道座が解体したために伝承する者も激減し、昭和期には仙台に館山甲午（1894年生～1989年没）、名古屋に荻野検校の流れを汲む井野川幸次・三品正保・土居崎正富の3検校だけだったが平成20年現在では三品検校の弟子今井某が生存しているだけである。しかも全段を語れるのは晴眼者であった館山のみとなっていた。平曲は国の選択無形文化財に選択されて保護の対象となっており、それぞれの弟子が師の芸を伝承している。
平曲の発生として、東大寺大仏殿の開眼供養の盲目僧まで遡ることが「日本芸能史」等で説かれているが、平曲の音階・譜割から、天台宗大原流の声明の影響下に発生したものと考える説が妥当と判断される。また、平曲は娯楽目的ではなく、鎮魂の目的で語られたということが本願寺の日記などで考証されている。 また後世の音楽、芸能に取り入れられていることも多く、ことに能（修羅物）には平家物語に取材した演目が多い。
読み本系 [編集]
読み本系には、延慶本、長門本、源平盛衰記などの諸本がある。従来は、琵琶法師によって広められた語り本系を読み物として見せるために加筆されていったと解釈されてきたが、近年は読み本系（ことに延慶本）の方が語り本系よりも古態を存するという見解の方が有力となってきている。とはいえ、読み本系の方が語り本系に比べて事実を正確に伝えているかどうかは別の問題である。
広本系と略本系の関係についても、先後関係は諸説あって不明のままであるが、読み本系の中では略本系が語り本と最も近い関係にあることは、源平闘諍録の本文中に平曲の曲節に相当する「中音」「初重」が記されていることからも確実視されている。
刊行本 [編集]

現在入手しやすい版本は、『日本古典文学大系』岩波書店全2巻　（覚一本系・龍谷大学図書館蔵本）、『日本古典文学全集』小学館全2巻、『新日本古典文学大系』（岩波書店全2巻、のち全4巻で岩波文庫と同ワイド版）が刊行している。
他に『完訳日本の古典』全4巻　小学館（覚一本系・高野本）、『新潮日本古典集成』全3巻　新潮社（八坂系・仮名百二十句本・国立国会図書館本）がある。
構成 [編集]

※12巻本、灌頂巻が独立している語り本系の構成を掲載する。
巻第一
祇園精舎、殿上闇討、鱸、禿髪、我身栄花、祗王、二代后、額打論、清水寺炎上、東宮立、殿下乗合、鹿谷、俊寛沙汰、願立、御輿振、内裏炎上
巻第二
座主流、一行阿闍梨之沙汰、西光被斬、小教訓、少将乞請、教訓状、烽火之沙汰、大納言流罪、阿古屋之松、大納言死去、徳大寺之沙汰、堂衆合戦、山門滅亡、善光寺炎上、康頼祝言、卒都婆流、蘇武
巻第三
赦文、足摺、御産、公卿揃、大塔建立、頼豪、少将都帰、有王、僧都死去、辻風、医師問答、無文、燈炉之沙汰、金渡、法印問答、大臣流罪、行隆之沙汰、法皇被流、城南之離宮
巻第四
厳島御幸、還御、源氏揃、鼬之沙汰、信連、競、山門牒状、南都牒状、永僉議、大衆揃、橋合戦、宮御最期、若宮出家、通乗之沙汰、ぬえ、三井寺炎上
巻第五
都遷、月見、物怪之沙汰、早馬、朝敵揃、咸陽宮、文覚荒行、勧進帳、文覚被流、福原院宣、富士川、五節之沙汰、都帰、奈良炎上
巻第六
新院崩御、紅葉、葵前、小督、廻文、飛脚到来、入道死去、築島、慈心房、祇園女御、嗄声、横田河原合戦
巻第七
清水冠者、北国下向、竹生島詣、火打合戦、願書、倶梨迦羅落、篠原合戦、実盛、玄肪、木曾山門牒状、返牒、平家山門連署、主上都落、惟盛都落、聖主臨幸、忠度都落、経正都落、青山之沙汰、一門都落、福原落
巻第八
山門御幸、名虎、緒環、太宰府落、征夷将軍院宣、猫間、水島合戦、瀬尾最後、室山、鼓判官、法住寺合戦
巻第九
生ずきの沙汰、宇治川先陣、河原合戦、木曾最期、樋口被討罰、六ヶ度軍、三草勢揃、三草合戦、老馬、一二之懸、二度之懸、坂落、越中、前司最期、忠度最期、重衡生捕、敦盛最期、知章最期、落足、小宰相身投
巻第十
首渡、内裏女房、八島院宣、請文、戒文、海道下、千手前、横笛、高野巻、惟盛出家、熊野参詣、惟盛入水、三日平氏、藤戸、大嘗会之沙汰
巻第十一
逆櫓、勝浦、嗣信最期、那須与一、弓流、志度合戦、鶏合　壇浦合戦、遠矢、先帝身投、能登殿最期、内侍所都入、剣、一門大路渡、鏡、文之沙汰、副将被斬、腰越、大臣殿被斬、重衡被斬
巻第十二
大地震、紺掻之沙汰、平大納言被流、土佐房被斬、判官都落、吉田大納言沙汰、六代、泊瀬六代、六代被斬
灌頂巻
女院出家、大原入、大原御幸、六道之沙汰、女院死去

関連項目 [編集]

人物 [編集]
覚明…源義仲の右筆。
中原信康…源義経の右筆。
これら右筆が書いた合戦記が平家物語に採用されたと見られている。
史料 [編集]
『吾妻鏡』 - 鎌倉幕府編纂の歴史書。平家物語と同時期の出来事を描く。
『玉葉』 - 同時代の大臣である九条兼実の日記。
『愚管抄』 - 天台座主慈円による史書。
古典 [編集]
『源平盛衰記』 - 平家物語の一異本。
『源平闘諍録』 - 平家物語の一異本。
『保元物語』 - 平家物語以前の出来事を描いている。
『平治物語』 - 同上。
『義経記』 - 義経の伝説を描く。源平合戦以前と奥州落ちの描写が中心。
能 [編集]
『朝長』
『鞍馬天狗』
『熊坂』
『烏帽子折』
『七騎落』
『頼政』
『実盛』
『木曽』
『巴』
『兼平』
『敦盛』
『小督』
『通盛』
『経正』
『忠度』
『知章』
『船弁慶』
『橋弁慶』
『景清』
『俊寛』
『俊成忠度』
『屋島』
『碇潜』
『千手』
『盛久』
『大原御幸』
『正尊』
『吉野静』
『安宅』
『摂待』
『大仏供養』
『二人静』
『生田敦盛』
『熊野』
幸若舞 [編集]
『敦盛』
浄瑠璃・歌舞伎 [編集]
『義経千本桜』
『一谷嫩軍記』
『平家女護島』（俊寛）
近代以降の関連作品 [編集]
小説
『耳なし芳一』　小泉八雲（「怪談」所収）
『新・平家物語』　吉川英治
『宮尾本 平家物語』　宮尾登美子
『双調平家物語』　橋本治
『平家物語』　光瀬龍
『平家物語』　森村誠一
『吉村昭の平家物語』　吉村昭
『英語で読む平家物語』　ベンジャミン・ウッドワード
戯曲
『子午線の祀り』　木下順二
『平家物語』　　キノトール
TVドラマ
『新・平家物語』（1972年NHK大河ドラマ　原作 ：吉川英治『新・平家物語』）
『人形歴史スペクタクル 平家物語』（1993年 - 1995年NHK人形劇　原作：吉川英治『新・平家物語』）
『義経』（2005年NHK大河ドラマ　原作：宮尾登美子『宮尾本平家物語』ほか）
『平清盛』（2012年NHK大河ドラマ）
映画
『新・平家物語』（1955年大映）原作：吉川英治　監督：溝口健二　主演：市川雷蔵　久我美子　木暮実千代
『新・平家物語 義仲をめぐる三人の女』（1956年大映）原作：吉川英治　監督：衣笠貞之助　主演：長谷川一夫　京マチ子　山本富士子　高峰秀子　大河内傳次郎
『新・平家物語　静と義経』（1956年大映）原作：吉川英治　監督：島耕二　主演：淡島千景　菅原謙二　香川京子
漫画
『平家物語』（全3巻、マンガ日本の古典：中央公論新社、横山光輝）
『平家物語シリーズ』（全4巻、あすかコミックス：角川書店、佐久間智代）
絵本
『かえるの平家ものがたり』（文：日野十成、絵：斉藤隆夫） - 平家はカエル、源氏はネコとして表現されている）
テレビゲーム
源平討魔伝（1986年、ナムコ）
源平合戦 （1994年、光栄）
遙かなる時空の中で3（2004~2006年、光栄）
義経英雄伝修羅 （2005年、フロム・ソフトウェア）
DVD
原典『平家物語』（2007年~、ハゴロモ）
歌謡曲
組曲アルバム「平家物語」 （三波春夫）
パチンコ
CR平家物語（豊丸産業） - リーチ時に冒頭部分が背景として登場する、予告に琵琶法師が登場するなど。
その他 [編集]
全国平家会
参考文献 [編集]

『平家物語大事典』　東京書籍、2010年11月
[平家物語] あおば書籍
外部リンク [編集]

ウィキメディア・コモンズには、平家物語に関連するカテゴリがあります。
ウィキクォートに平家物語に関する引用句集があります。
ポータル 文学
平家物語協会
日本文学電子図書館
平家物語
平家物語全文現代語訳
朗読平家物語
原典「平家物語」を聴く会
明星大学所蔵『平家物語』絵本
平家物語：長門本(google books) -著作権切れの為全文閲覧可
カテゴリ: 軍記物語仏教文学13世紀の書籍琵琶平家平安時代を舞台とした作品治承・寿永の乱を題材とした作品
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NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2004年度）

あの人に会いたい
『あの人に会いたい』（あのひとにあいたい）は、2004年4月11日からNHKで10分間放送されている教養番組である。放送上のタイトルは『NHK映像ファイル あの人に会いたい「（出演者名）」』。
目次 [非表示]
1 概要
2 見所
3 ナレーション
4 放送時間
5 出演者
5.1 あ行
5.2 か行
5.3 さ行
5.4 た行
5.5 な行
5.6 は行
5.7 ま行
5.8 や行
5.9 ら行
5.10 わ行
6 DVD
7 出版物
8 脚注
9 関連項目
10 外部リンク
概要 [編集]

番組では20世紀に日本を支えた各界の有識者を毎回1名ずつ取り上げ、その人物の功績や存命時の人となりや活動風景などを女性アナウンサーのナレーションとNHKが保存している映像ライブラリーの中から発掘したその人物が出演したインタビューやドキュメントの映像により、紹介していく。テーマ音楽は冨田勲（～2008年）、樋口康雄（2009年～）。また2009年から題字・オープニングアニメが変更された。
取り上げられる人の多くは各界の第一人者であり、時代の先駆者として新たな価値観を生み出すまでの悟りの境地とも言える体験談がインタビューの端々で紹介される。
開始当初からのデジタル放送と、2010年度からのアナログ放送はレターボックス16:9であるので、資料映像の多くで放送されている4:3画像についてはサイドパネルがある。
見所 [編集]

出演者の生誕時期が明治中期～昭和前期であること、活躍していた時期が日本のテレビ放送の草創期に当たることから貴重なテレビ映像を資料として用いることがあり、日本の放送文化の史料価値、映像から往時の服装や人物の生活風景、成人に至るまでの数々の写真等々から風俗などを窺い知ることもできる。
ナレーション [編集]

岩槻里子（第1回～第41回）
兼清麻美（第42回～第227回）
森山春香（第228回～）
※兼清がナレーターを勤めた時期に極わずかであるが大沼ひろみがナレーターをした回もあった。
放送時間 [編集]

太字は初回放送の放送時間。2008-2009年実施の教育テレビのアンコールは前年度までに放映された番組の中から、初回放送で紹介した人物との関連性が高い人物を選んで再放送したものである
年度 総合テレビ 教育テレビ BS2 BS hi
本放送 アンコール放送
2004年 毎週土曜 11:40 - 11:50 毎週日曜 19:45 - 19:55 放映無し 毎週金曜 9:50 - 10:00 放映無し
2005年
2006年
2007年 毎週日曜 11:20 - 11:30 毎週土曜 19:30 - 19:40
2008年[1] 毎週土曜 5:40 - 5:50 毎週火曜 14:30 - 14:40 毎週火曜 14:40 - 14:50
2009年 毎週火曜 22:50 - 23:00
2010年 毎週日曜 14:45-14:55[2] 放映無し 毎週火曜 14:45-14:55
毎週水曜 18:45-18:55[2]
2011年 毎週土曜 5:40-5:50[3]
毎週金曜 11:20-11:30[4] 放映無し 2011年3月31日で廃止
2012年 放映無し
出演者 [編集]

五十音順。毎週新作が放送されるとは限らず、過去に取り上げた人物が再び放送されることも少なくない。
なお（ ）内の数字は放映ナンバー。
あ行 [編集]
相田みつを（296）…書家
青木龍山（254）…陶芸家
赤塚不二夫（232）…漫画家
秋山庄太郎（73）…写真家
阿久悠（166）…作詞家
朝比奈隆（138）…指揮者
渥美清（151）…俳優
安部公房（88）…作家
天本英世（244）…俳優
嵐寛寿郎（107）…俳優
荒畑寒村（183）…社会主義運動家
粟津潔（279）…グラフィックデザイナー
淡島千景（322）…女優
淡谷のり子（74）…歌手
安藤百福（270）…実業家
飯田深雪（153）…料理研究家
飯田龍太（168）…俳人
いかりや長介（148）…コメディアン
池田満寿夫（81）…画家・版画家
イサム・ノグチ（108）…彫刻家
石井桃子（177）…児童文学者
石井好子（260）…シャンソン歌手
石垣綾子（199）…評論家
石垣りん（285）…詩人
石川達三（36）…作家
石坂洋次郎（29）…作家
石津謙介（68）…ファッションデザイナー
石ノ森章太郎（58）…漫画家
石橋湛山（51）…政治家
石原裕次郎（222）…俳優
伊丹十三（212）…映画監督
市川右太衛門（147）…俳優
市川崑（185）…映画監督
市川昭介（258）…作曲家
市川森一（298）…脚本家
市川房枝（21）…婦人運動家、政治家
糸川英夫（115）…宇宙工学者
稲尾和久（169）…プロ野球選手
犬養孝（120）…国文学者
井上ひさし（266）…作家
四世井上八千代（306）…舞踊家
井上靖（72）…作家
猪熊弦一郎（243）…画家
井深大（136）…実業家
井伏鱒二（98）…作家
今西錦司（7）…生物学者
忌野清志郎（292）…ロックミュージシャン
入江泰吉（286）…写真家
色川武大（178）…作家
岩城宏之（119）…指揮者
植木等（164）…コメディアン、俳優
植田正治（311）…写真家
植村直己（48）…冒険家
宇野重吉（123）…俳優、演出家
宇野千代（41）…作家
梅原龍三郎（47）…画家
江上波夫（128）…東洋史学者
3代目江戸家猫八（82）…声帯模写、俳優
榎本健一（19）…喜劇俳優
円地文子（305）…作家
遠藤周作（10）…作家
遠藤実（245）…作曲家
大江巳之助（57）…文楽人形師
大岡昇平（15）…作家
大西良慶（6）…僧侶
大野一雄（257）…舞踏家
大野晋（198）…国語学者
大場松魚（324）…漆芸家
大村はま（97）…国語教師
大宅壮一（272）…評論家
大山康晴（16）…将棋棋士
岡潔（208）…数学者
岡田嘉子（192）俳優、演出家
緒形拳（200）…俳優
岡部伊都子（229）…随筆家
岡本太郎（14）…画家
奥むめお（205）…婦人運動家
奥村土牛（160）…日本画家
小倉遊亀（23）…日本画家
尾崎一雄（255）…作家
尾崎紀世彦（319）…歌手
小田実（159）…作家、市民運動家
織田幹雄（53）…陸上競技選手
乙羽信子（215）…女優
2代目尾上松緑（131）…歌舞伎俳優

か行 [編集]
開高健（46）…作家
13代目片岡仁左衛門（241）…歌舞伎俳優
片岡球子（274）…日本画家
2代目桂枝雀（211）…落語家
角谷一圭（155）…釜師
加藤周一（210）…評論家、作家
加藤唐九郎（17）…陶芸家
加藤芳郎（167）…漫画家
金子光晴（64）…詩人
加山又造（326）…日本画家
河合隼雄（248）…臨床心理学者
川口松太郎（163）…作家
河島英五（171）…シンガーソングライター
川谷拓三（231）…俳優
川田正子（112）…童謡歌手
川端康成（134）…作家
川本喜八郎（331）…人形美術家、人形アニメーション作家
菊田一夫（59）…劇作家
岸田今日子（162）…女優
北杜夫（299）…作家
北林谷栄（284）…女優
北村西望（104）…彫刻家
衣笠貞之助（207）…映画監督
木下惠介（35）…映画監督
金達寿（189）…作家
喜味こいし（280）…漫才師
木村伊兵衛（40）…写真家
邱永漢（325）…作家、経済評論家
きんさんぎんさん（132）
金田一京助（25）…国語学者
金田一春彦（287）…国語学者
草野心平（69）…詩人
草柳大蔵（256）…ジャーナリスト
熊谷守一（149）…日本画家
熊田千佳慕（269）…絵本画家
黒岩重吾（234）…作家
黒川紀章（221）…建築家
黒澤明（226）…映画監督
幸田文（85）…作家、随筆家
古賀忠道（109）…上野動物園園長
古賀政男（4）…作曲家
5代目古今亭志ん生（80）…落語家
3代目古今亭志ん朝（246）…落語家
小篠綾子（293）…ファッションデザイナー
児玉清（282）…俳優
小林桂樹（318）…俳優
小松左京（290）…SF作家
今東光（49）…僧侶、作家

さ行 [編集]
西條八十（56）…作詞家
斎藤史（188）…歌人
斉藤茂太（196）…精神科医
坂上二郎（283）…コメディアン
榊莫山（264）…書家
坂田栄男（313）…囲碁棋士
笹沢左保（251）…作家
佐治敬三（111）…サントリー元会長
佐多稲子（137）…作家
佐藤忠良（288）…彫刻家
佐藤春夫（142）…詩人・作家
里見惇（113）…作家
佐野洋子（275）…絵本作家
猿橋勝子（173）…地球科学者
沢村貞子（92）…女優
5代目三遊亭圓楽（236）…落語家
志賀直哉（217）…作家
雫石とみ（206）…作家
司馬遼太郎（38、233）…作家
島岡吉郎（126）…明治大学野球部監督
島田正吾（182）…俳優
清水公照（277）…僧侶
ジャイアント馬場（106）…プロレスラー
ジョージ川口（71）…ジャズドラマー
白井義男（116）…プロボクサー
白川静（150）…漢文学者
白洲正子（139）…作家
城山三郎（156）…作家
新藤兼人（320）…映画監督・脚本家
新村出（176）…国語学者
杉浦直樹（300）…俳優
杉原輝雄（301）…プロゴルファー
杉村春子（39）…女優
杉本健吉（333）…画家
鈴木大拙（18）…宗教哲学者
鈴木真砂女（127）…俳人
住井すゑ（187）…作家
関牧翁（103）…僧侶
清家清（125）…建築家

た行 [編集]
高木東六（334）…作曲家
高田好胤（133）…僧侶
高橋竹山（28）…津軽三味線演奏者
高柳健次郎（45）…科学者
高山辰雄（310）…日本画家
5代目宝井馬琴（31）…講談師
田河水泡（3）…漫画家
滝沢修（114）…俳優・演出家
竹内均（60）…地球物理学者
武満徹（42）…作曲家
武原はん（26）…舞踊家
多田富雄（312）…免疫学者
辰巳柳太郎（165）…俳優
立川談志（309）…落語家
立松和平（247）…作家
田中好子（308）…歌手・女優
谷啓（267）…コメディアン・俳優
谷崎潤一郎（152）…作家
田谷力三（158）…オペラ歌手
玉ノ海梅吉（204）…力士
團伊玖磨（77）…作曲家
丹波哲郎（228）…俳優
地井武男（323）…俳優
帖佐美行（83）…彫金家
つかこうへい（262）…演出家・劇作家
辻嘉一（96）…料理研究家
蔦文也（273）…元徳島県立池田高等学校野球部監督
土本典昭（196）…記録映画監督
鶴岡一人（43）…プロ野球監督
鶴田浩二（117）…俳優
鶴見和子（130）…社会学者
ディック・ミネ（252）…歌手
勅使河原宏（235）…華道家元・映画監督
手塚治虫（22）…漫画家
寺山修司（37、218）…詩人
照屋林助（240）…音楽家・漫談家
栃錦清隆（55）…力士
徳川夢声（105）…漫談家
土光敏夫（32）…実業家

な行 [編集]
長岡輝子（289）…女優・演出家
中川一政（175）…画家
13代中里太郎右衛門（317）…陶芸家
中里恒子（327）…作家
長沢節（86）…画家・ファッションイラストレーター
中島らも（216）…作家
中西悟堂（12）…野鳥研究家
長沼健（193）…元日本サッカー協会会長
中野孝次（230）…作家
6代目中村歌右衛門（157）…歌舞伎俳優
5代目中村富十郎（302）…歌舞伎俳優
中村元（84）…哲学者
西岡常一（89）…宮大工
西田修平（316）…陸上競技選手
西堀栄三郎（34）…科学者
西村公朝（70）…仏像彫刻家
丹羽文雄（239）…作家
沼田鈴子（315）…被曝語り部
野上弥生子（33）…作家
野平祐二（154）…競馬騎手・調教師

は行 [編集]
灰田勝彦（121）…歌手
灰谷健次郎（213）…児童文学者
長谷川一夫（54）…俳優
服部良一（174）…作曲家
埴谷雄高（191）…作家
浜口庫之助（99）…作曲家
濱田庄司（94）…陶芸家
林忠彦（194）…写真家
林芙美子（44）…作家
原田芳雄（303）…俳優
東山魁夷（8）…日本画家
平櫛田中（140）…彫刻家
平山郁夫（263）…画家
福岡正信（271）…自然農法実践家
福田繁雄（330）…グラフィックデザイナー
福永光司（181）…中国哲学者
藤子・F・不二雄（100）…漫画家
藤沢秀行（261）…囲碁棋士
藤田まこと（278）…俳優
藤田元司（329）…プロ野球選手、監督
藤間紫（220）…舞踊家、女優
藤村富美男（145）…プロ野球選手
藤山一郎（62）…歌手
藤山寛美（63）…喜劇俳優
双葉山定次（24）…力士
舟越保武（253）…彫刻家
古橋廣之進（281）…水泳選手
星野哲郎（268）…作詞家
星野道夫（118）…写真家
堀田善衛（224）…作家
堀口大學（184）…詩人
本田宗一郎（9）…実業家

ま行 [編集]
前田青邨（202）…画家
前畑秀子（78）…水泳選手
マザーテレサ（214）…修道女
増井光子（259）…獣医師・動物園園長
益田喜頓（110）…喜劇俳優
升田幸三（170）…将棋棋士
松下幸之助（50）…実業家
松田権六（143）…漆芸家
松原泰道（237）…僧侶
松本清張（75）…作家
松山恵子（291）…歌手
丸木俊（67）…画家
三浦綾子（93）…作家
三浦敬三（295）…プロスキーヤー
三岸節子（95）…画家
三木のり平（242）…俳優・演出家
三島由紀夫（5）…作家
水上勉（66）…作家
初代水谷八重子（52）…女優
水の江瀧子（238）…女優・プロデューサー
三波春夫（135）…歌手
三船敏郎（249）…俳優
ミヤコ蝶々（179）…俳優・漫才師
宮崎奕保（219）…僧侶
宮本常一（122）…民俗学者
椋鳩十（297）…児童文学作家
武者小路実篤（2）…作家
棟方志功（11）…版画家
村上信夫（65）…シェフ
村田英雄（223）…歌手
村野藤吾（91）…建築家
メイ牛山（275）…美容研究家
森毅（265）…数学者
森口華弘（186）…友禅作家
森繁久彌（307）…俳優
盛田昭夫（20）…実業家
森瀧市郎（102）…哲学者・広島大学名誉教授
森田芳光（304）…映画監督
森本孝順（321）…僧侶
諸橋轍次（87）…漢学者

や行 [編集]
柳田国男（141）…民俗学者
柳原和子（203）…ノンフィクション作家
柳家金語楼（172）…落語家・俳優
5代目柳家小さん（61）…落語家
山口小夜子（190）…ファッションモデル
山階芳麿（101）…鳥類学者
山田五十鈴（332）…女優
山田耕筰（124）…作曲家
山田風太郎（146）…作家
山田無文（27）…僧侶
山野愛子（225）…美容研究家
湯川秀樹（1）…物理学者
夢路いとし（129）…漫才師
横溝正史（201）…作家
横山大観（13）…日本画家
横山隆一（79）…漫画家
吉川英治（144）…作家
吉田茂（30）…政治家
吉田正（314）…作曲家
吉田玉男（180）…文楽人形遣い
吉田直哉（209）…テレビディレクター
吉田秀和（328）…音楽評論家
吉村昭（161）…作家
淀川長治（76）…映画評論家
米原万里（250）…作家

ら行 [編集]
笠智衆（90）…俳優
わ行 [編集]
若乃花幹士 (初代)（294）…力士
渡辺はま子（197）…歌手
DVD [編集]

　NHK映像ファイル「あの人に会いたい」1/2008年7月16日発売/出演:湯川秀樹、田河水泡、遠藤周作、東山魁夷、柳家小さん、川端康成、榎本健一、松下幸之助
　NHK映像ファイル「あの人に会いたい」2/2008年7月16日発売/出演:竹内 均、横山隆一、土光敏夫、池田満寿夫、古今亭志ん生、司馬遼太郎、寺山修司、井深 大
　NHK映像ファイル「あの人に会いたい」3/2008年7月16日発売/出演:棟方志功、宇野重吉、ジャイアント馬場、三島由紀夫、高柳健次郎、佐治敬三、岡本太郎、植村直己
　NHK映像ファイル「あの人に会いたい」DVD-BOX/2008年7月16日発売/出演：1～3の人物、24名
販売元はポニーキャニオン
出版物 [編集]

書籍
あの人に会いたい/2008年10月28日発売/三島由紀夫、熊谷守一、湯川秀樹、里見（とん）、中西悟堂、植村直己、加藤唐九郎、辻嘉一、土光敏夫、田河水泡、高柳健次郎、などを収録、39名
出版社は新潮社　
脚注 [編集]

^ NHK大阪放送局など近畿地方各局では差し替えのため総合では放送なし。教育にて初回放送扱い。
^ a b NHKプロ野球をはじめとしたスポーツ中継により休止する日がある
^ 近畿地方は別番組（2012年度は土曜日も放送）
^ 地域番組を編成しない地域への裏送り
関連項目 [編集]

NHKアーカイブス
NHKオンデマンド
外部リンク [編集]

あの人に会いたい
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2004年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2005年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2006年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2007年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2008年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2009年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2010年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2011年度）
NHK『あの人に会いたい』で登場した人一覧（2012年度）
この「あの人に会いたい」は、テレビ番組に関連した書きかけ項目です。この記事を加筆、訂正などして下さる協力者を求めています（ポータル テレビ/ウィキプロジェクト 放送番組）。
カテゴリ: NHKのドキュメンタリー番組NHKのミニ番組2004年のテレビ番組 (日本)
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最終更新 2012年12月8日 (土) 04:54 （日時は個人設定で未設定ならばUTC）。
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