焼酎ブームの終焉とその先にあるもの ２ （山形・最上川酒造の終焉）

　新聞報道によると，鹿児島県酒造組合は焼酎出荷量の減少理由について，「事故米の風評被害が影響を及ぼしたが，それ以上に焼酎ブームは終わりを告げ，本格焼酎業界を取り巻く環境は，大きく変化している点にある」としています。

　この対策として，組合は「北海道や東北地方への販路拡大を目指すと共に，中国など国外の大市場にも目を向けて消費拡大を図る」としていますが，東北の市場を把握しているのかと，疑問を持ちます。

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　東北地方は，伝統的な日本酒党のエリアでが，酒蔵の廃業が相次いでいます。。その原因は，アルコール飲料への嗜好の変化と需要減少にあります。こうした点を鹿児島県の焼酎業界は承知の上で，東北地方での需要拡大を目論んでいるのでしょうか。


○最上川酒造，歴史に幕　９０年の歴史に幕，営業終了

　１９１８（大正７）年創業の山形県新庄市の老舗酒造会社，最上川酒造（岸紳介社長　資本金３０００万円）が６月３０日で営業を終え，９０年を超す歴史に幕を下ろした。１９１８（大正７）年，「新庄酒造合資会社」として創業。９３年の株式会社化で現社名になった。
　
　主力銘柄は「最上川」で，吟醸酒の評価を競う「全国新酒鑑評会」で昨年５月，金賞を受賞している。


　消費者の日本酒離れが経営を圧迫したのである。「日本酒離れによる売り上げの減少に歯止めがかからなかった。一般酒から，純米酒や吟醸酒などの特定名称酒への移行に出遅れ，個人消費の需要をとらえきれなかったことも響いた」と話す。

　山形県酒造組合によると，１０年ほど前は県内に６０蔵あったが，現在は最上川酒造を除き５５蔵と減少傾向にした。同組合は「中小の蔵が多い山形県は高級酒を示す特定名称酒に力を注ぎ，確かな支持を得ている。蔵元の特色を打ち出すことが今後，一層重要になるだろう」と強調する。

　仙台国税局のまとめによると，２００７年度に山形県内で消費された日本酒は約９６４０キロリットル。約１万８３００キロリットルだった１９９７年度と比べて半減している

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【明日に続く】

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