携帯電話の電波は脳腫瘍に対して、クロロホルム、鉛、ガソリン車の排気ガスくらい危なくて、一日３０分通話１０年間で１・４倍のリスクだそうです・・・・かなり危なくない？？？
だって国立がん研究センターは年間１０００～２０００ミリシーベルトの放射線でやっと発がんリスク１・４倍って言っているんですから（これは放射線の内部被曝を考えていないので放射線の方を過小評価しすぎです。国立がん研究センター 「外出を控えたり（汚染）野菜を食べない方が発がんリスクが上がる」見解のお粗末）
ちなみに上の放射線の影響力を過小評価したデータを基礎に計算します。
原発作業員の被曝限度は、５年間で１００ミリシーベルトです。年間２０ミリシーベルト。これでいくと、携帯電話は１０年間ですから１０で割ると、それでも放射線年間１００～２００ミリシーベルトに該当して、原発作業員の方々の許容被ばく線量の５～１０倍の放射線を受けるのに匹敵します。
携帯電話の電磁波が強力なのと、脳に近すぎるんですね。せめてイヤホンマイクを使ってください。
また、電磁波の感受性も強いであろう子ども達、少なくとも小学生に携帯を持たせるのは相当検討した方がいいみたいですよ。
私の政府不信も極まれりとは自分で思うのですが、ＷＨＯが携帯で脳腫瘍発症の危険性と発表しても、やはりなあ。。。と感じるだけなのですが、総務省が「現時点で」問題ない、と言い訳し出すと、枝野官房長官や原子力安全・保安院の、放射線汚染は「ただちに問題ない」レベルという意味不明な弁明を思い出して、うわ、避難しなきゃ（汗）と思ってしまいます。
なんか、成長促進剤爆発スイカで頭ば～～ん！！？も彷彿とします（笑）
そりゃ、福島原発事故による放射線被害も、原爆を投下されて直接被曝したわけじゃないんですから、脱毛や出血など急性症状が出たらそれこそ大変です。いま、直ちに問題がなくても、原爆症＝内部被曝による晩発性放射線後遺症が怖いわけですよ。
経産省や原子力安全・保安院が東京電力ほか電力会社・原子力発電所を管理監督。
総務省が携帯電話会社を管理監督。
・・・・・絶対に、絶対に官民癒着しているに決まってるもん！もうわかってるもん！！
東日本大震災 福島原発事故は天災じゃなくて人災1 官業癒着 原子力安全保安院幹部まで天下り
孫正義さんも原発事故では文字通り正義漢ぶりを発揮して人気が出ていますが、さあ、携帯電話で脳腫瘍という話になったら真摯に取り組めるのか？真価が問われるところです（意地悪。すみません、なぜか嫌いなの）。
総務省が、携帯の電波について、現時点で大丈夫って、あとからはどうなるねんと、一瞬思ってしまいました。
どうもそういう意味じゃなくて、総務省が言う「現時点で問題ない」、というのは、２００３年に調べたデータでは大丈夫ということだったけど、現時点では問題かどうかもわからない、ということのようです・・・・
はい、皆さん、ご一緒に！
早く調べろ！
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携帯に「発がんリスク」 毎日３０分、１０年通話で危険性１・４倍
2011年6月1日 13時05分
【パリ＝清水俊郎】世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織である国際がん研究機関（ＩＡＲＣ、本部フランス中部リヨン）は３１日、携帯電話の電磁波はがん発症のリスクを高める恐れがあるとの見解を発表した。ＷＨＯの関連組織が携帯電話とがんの関連性に言及したのは初めて。
ＩＡＲＣは１４カ国の専門家３１人で構成。携帯電話の使用には「脳腫瘍の一種の神経膠腫（こうしゅ）、脳神経腫瘍との関係が限定的に認められる」と指摘し、５段階の危険性評価で３番目の「発がん性があるかもしれない」にあたる可能性があるとしている。クロロホルムや鉛、コーヒーが同じ評価に分類されている。
新たな調査データは挙げていないが「毎日３０分間の携帯電話の使用を１０年間続けることで神経膠腫の危険性が４０％増す」という２００４年に発表された学説を紹介している。ＩＡＲＣは因果関係についてはまだ研究が必要だとした上で、当面は本体を耳に近づけないようイヤホンを使ったりメールで連絡することで直接電磁波に触れずに済むと指摘している。
これに対し欧米の携帯電話業界は反発。ロイター通信によると、英国の携帯電話事業者協会幹部は「判定にはさらに科学的な調査が必要だ」との声明を発表した。
（中日新聞）
携帯電話の電磁波に脳腫瘍リスク WHO組織が指摘
世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関（IARC）が、携帯電話の電磁波による脳腫瘍リスクには「限定的な証拠が認められる」とする結果を公表。
世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関（IARC）は5月31日、携帯電話の電磁波と脳腫瘍リスクについて過去の調査を評価した結果、携帯電話の電磁波による脳腫瘍リスクには「限定的な証拠（limited evidence）が認められる」とする結果を公表した。
同組織が携帯電話の電磁波による脳腫瘍リスクの可能性について認めたのは初めて。
14カ国の31人によるワーキンググループが24～31日に会合を開き、欧米の過去の調査結果などを評価した。
その結果、携帯電話ユーザーには、脳腫瘍の一種である神経膠腫（glioma）と聴神経腫瘍のリスクがあるという限定的な証拠が認められるとした。
危険性は数値化していないが、がんとの因果関係の可能性について5段階の3番目に当たる「Group 2B」に分類できると考えているという。同カテゴリーには、職業で行うドライクリーニングやガソリンによる排気ガス、アジアの漬け物なども含まれる。
ワーキンググループの議長を務めたジョナサン・サメット南カリフォルニア大学教授は「この結論には何らかのリスクがあることを意味している。携帯電話とがんリスクの関係について、今後もよく観察し続ける必要がある」とコメントしている。
Reutersによると、IARCの調査結果に対し、米国の携帯電話事業者などで構成する業界団体・CTIAは「IARCの調査結果は、携帯電話ががんを引き起こすことを意味せず、リスクの可能性を見つけたに過ぎない」とコメントし、さらに科学的な調査が必要だと指摘している。
「日本の対応遅れている」専門家
携帯電話の電磁波に詳しい荻野晃也元京都大工学部講師の話 携帯の電磁波による聴神経腫瘍の危険性は以前から指摘されており、予想どおりの調査結果だ。欧米に比べ日本は電磁波への対応が遅れている。今の時代は携帯がなくては生活できない環境になってきているが、緊急時を除いて特に子供はできるだけ使用を控えた方がいい。どうしても頻繁に使わないといけない人はイヤホンを使用するといい。携帯の基地局は電磁波が強く出るので、民家など人の集まる場所からは遠ざけるべきだ。（共同）
携帯の危険性、総務省「現時点で問題ない」
総務省は１日、世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織「国際がん研究機関」が携帯電話の電磁波で脳腫瘍にかかる危険性が限定的だが認められるとの見解を発表したことに対して、２００３年に総務省の専門委員会が発表した研究結果を基に、「現時点では問題がないと考えている」（電波環境課）と指摘した。ラットを使った実験では、携帯電話から発生する電磁波を２年間脳に受けても、脳腫瘍の発生にはつながらないとの結果だったという。携帯電話業界では、ＫＤＤＩは１日、「結果が発表されたばかりで、内容を精査している。現段階でコメントはできない」（広報担当者）と述べた。
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