情けない韓国、哀れな韓国。相手にしてもしょうがない国である。
＜【スポーツ異聞】
「汚い」「他国を不愉快にさせる」準優勝でも尊敬されぬ韓国…「豪州の選手からユニホーム交換を拒否されていた」＞
http://www.sankei.com/premium/news/150209/prm1502090008-n1.html
■豪州で開催されたサッカーのアジア・カップで、韓国は１月３１日の決勝で豪州に延長戦の末に２－１で敗れ、５５年ぶりの優勝を逃した。昨年９月に就任したウリ・シュティーリケ監督の守備重視の戦術が奏功した一方で、決勝ではその肝心な守備で集中力を欠いた印象だった。指揮官は「選手を誇りに思ってほしい」と労をねぎらったまでは良かったが、豪州が「アジア大陸ではない」として敗者がいないなどと発言。「相手をリスペクトしていない」と物議を醸している。また、日本のネットユーザーは韓国が試合後のユニホーム交換を拒否されたと書き込んでいた。
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韓国にとって準優勝も１９８８年大会以来のことなので、結果に浮かれるのも無理もない。だが、日本は１９９２年大会以降、４度の優勝を遂げている。決勝戦を翌日に控えた１月３０日の記者会見で、韓国のキ・ソンヨンは「韓国代表はずっと強いチームだったが、アジア杯の優勝は少ない。日本とサウジアラビアは私たちより多く優勝している。これは私たちにとって恥辱だ」と述べた。
甚だしく礼を欠いた発言だが、ウリ・シュティーリケ監督も試合後「豪州はアジア大陸ではないので、優勝というか、今日の試合だけを見れば敗者がいない素晴らしい試合だった」と発言した。
日本のネットユーザーからは「せっかく健闘したのに最高に格好悪い」「マジで恥ずかしい発言だと思わないのかね。日本人なら絶対に公でこんな発言しないよね」「相手をリスペクトすることってないのかね」と指摘した。
さらに決勝前に複数の豪州サポーターが「日本代表は豪州との対戦で勝っても負けても侮辱したり異議を唱える発言をしない。勝敗に関わらず、良い影響を与え合うライバルだが、韓国は汚いサッカーをするし、負けたら難癖をつける」と書き込んでいたのを受けて、「その通りになっちゃいましたね」と呆れるしかなかった。
追い打ちをかけるように、日本のネットには「試合終了後、韓国がユニホームの交換を断られた」との書き込みが散見された。必ずしなければならないことはないが、互いの健闘を称えあって交換するのが慣習である。
拒否される場合もあるが、原因は相手に対して嫌悪感を抱く場合がほとんど。過去にイングランド代表のベッカムが韓国代表とのユニホーム交換を拒否した。１２年６月にはスペイン代表が韓国との親善試合の際、ユニホームを交換しなかっただけでなく、握手もせずにロッカーに引き揚げたという話もある。■
世界で嫌われている国としては、中国と１，２位を争うのではないか。「嫌悪感」そのものである。
国内では、無能パククネが言論弾圧、マスコミ弾圧に躍起になっている。
＜【本紙前ソウル支局長公判】
朴政権下で強まるメディアへの圧力 “口封じ”に司法界から異議も＞
http://www.sankei.com/world/news/150207/wor1502070002-n1.html
■【ソウル＝藤本欣也】朴（パク）槿恵（クネ）政権下の韓国で、産経新聞の加藤達也前ソウル支局長をはじめ、メディア側が訴えられるケースが相次ぐ中、司法界からも異議を唱える声が上がり始めた。「“メディアの口封じ”にブレーキ」（韓国紙ハンギョレ）がかかるのか関心を集めている。
「シャルリーはペンを折らなかった」（朝鮮日報）
「風刺は止まらない」（中央日報）
韓国大手各紙は１月１４日付紙面で、イスラム過激派に銃撃されたフランスの風刺週刊紙シャルリー・エブドが事件後初めて掲載したイスラム教の預言者、ムハンマドの風刺画を転載。「表現の自由」を守った同紙を評価した。
朴政権下でメディアに対する民事・刑事での法的措置が頻発しているが、こうした風潮と無関係ではなさそうだ。法的措置は特に、昨年４月のセウォル号沈没事故以降に急増。大統領府側と報道側の間で争われている民事・刑事の裁判などは約１０件あるとされる。
大統領府側に名誉毀損（きそん）で告訴された経験をもつ韓国誌記者は「（大統領府は）メディアの批判や監視機能などに対し敏感に反応しすぎるようだ」と指摘する。
こうした中、朴大統領の実弟、朴志晩（チマン）氏に関する虚偽事実を記事に書いたなどとして起訴された韓国誌記者らに対する控訴審判決で、ソウル高裁の裁判長が１月１６日、１審に続き無罪を言い渡し、「言論の自由は国家権力を合理的方法で監視・規制する手段である」と強調した。
また、セウォル号事故に絡むハンギョレの報道に対し、大統領府側が起こした名誉毀損の損害賠償請求でも昨年１２月下旬、大統領府側が敗訴。民事・刑事訴訟によってメディアを押さえ付けようとする朴政権の手法に、司法界から異議が示されたとして注目された。
米国の国際人権団体「フリーダムハウス」は１月下旬、２０１４年の世界各国の「自由度」を評価した年次報告書で、「沈没事故後に朴大統領の実績に対する国民の批判への弾圧が増えた」などとして、韓国の評価を下げている。■
産経前ソウル支局長の起訴、裁判がその最たるものであることは言うまでもない。
そのコンプレックスゆえに歴史事実を直視できぬ韓国。嘘の歴史を国民に教え、世界に宣伝する韓国。この点では、政府もマスコミも一体だ。日韓は永遠に交わることはないだろう。
呉善花氏の昨年の講演記録を思い出す。
＜【「正論」懇話会２０１４】
呉善花氏「韓国を哀れまず、助けない方が良い」（12月９日、和歌山で開催）＞
http://www.sankei.com/west/news/141229/wst1412290004-n3.html
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当面の間は、日本は安易に韓国を哀れんで助けたりしない方がいい。助けてしまうと、ずっと今のような関係の繰り返しになる。韓国が本当に落ち込むところまで落ち込んで、自力で立ち直ることでしか、新しい道は開かれない。■」
大賛成である。
戦後７０年。その韓国が戦勝国アメリカの「歴史修正主義」批判を利用し、盛んに対日批判・安倍批判を繰り広げている。朝鮮日報の記事だ。
＜「安倍首相は学問の自由を脅かしている」＞http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/02/07/2015020700793.html?ent_rank_news
■安倍晋三首相による歴史歪曲（わいきょく）の動きに反発する米国の歴史学者19人が集団声明を発表、これを主導したコネチカット大学のアレクシス・ダデン教授（46）は6日「日本政府は世界をリードしていくべき潜在能力がある豊かな大国であるのにもかかわらず、その力をとんでもない方向に注ぎ、自らの価値を損なっている」と述べた。
北東アジア専門家の同教授はこの日、本紙の電話インタビューに対し「歴史教科書歪曲の動きに反対する声に関心を持ってくださり感謝する。日本政府が昨年11月、従軍慰安婦に関する記述を掲載したマグロウヒル社の教科書に対し、修正を要求したという話を聞き、歴史学者として黙っていてはならないと思い、声を上げた」と語った。
ダデン教授は「日本の歴史学者を支持する」という内容の声明を発表したことについて「至極簡単明瞭（めいりょう）なことで、下から世論が集まり声明といううな形になったものだ」としている。■
中韓のプロパガンダを鵜呑みにして、歴史事実を見極められないような歴史学者？がいるのだから驚く。戦勝国史観のとりことなったうえ、政治宣伝のしもべとなった学者に存在価値などないだろう。唾棄すべき存在である。中央日報も社説を掲げ＜日本の歴史歪曲を糾弾した米国歴史学者たち＞と持ち上げている。
情けないと言えばこの男も情けない。被害者ヅラして状に訴え、泣き言ばかり言っている。
＜「私は捏造記者ではない」慰安婦報道の元朝日・植村氏が講演 声震わせる場面も＞
http://www.sankei.com/west/news/150208/wst1502080040-n1.html
■朝日新聞記者時代に慰安婦報道に関わった北星学園大（札幌市）の非常勤講師、植村隆氏（５６）が８日、高知市で講演した。植村氏は集まった市民ら約３００人を前に、「不当なバッシングには屈しない」と訴えた。
講演で植村氏は、「執筆当時、韓国で慰安婦とは女子挺身隊のことを指した。他社の記者も同じ概念だった」などと、意図的なものはなかったことを強調し「私は捏造記者ではない」と主張した。
さらに「（週刊誌の捏造報道などによって）非常勤講師を務めている北星学園大に対して脅迫文が何通も届いたり、家族の写真がインターネットにさらされる被害もあった」とし、「不当なバッシングには屈しない」と述べた。家族のことに触れた際には、声を震わせる場面もあった。
植村氏は高知県出身。朝日新聞記者時代の平成３年、元慰安婦と名乗り出た韓国人女性の証言テープをもとに記事を執筆した。植村氏は１月、週刊誌の記事や論文で「捏造」と批判されたことが脅迫を受ける原因になったとして、文芸春秋などに損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こしている。
慰安婦に関する記事をめぐり朝日新聞は、十数回にわたって取り上げた自称・元山口県労務報国会下関支部動員部長、吉田清治氏（故人）の「慰安婦を強制連行した」との証言について「虚偽だと判断」したとして、記事を取り消している。また、慰安婦と工場などに動員された女子挺身隊とを繰り返し混同した記事を掲載したことに関しても「誤用」と誤りを認めている。
この日、県警は抗議行動などで混乱しないよう会場周辺の交通規制を実施。会場の入り口でも関係者らが、入場者をチェックする厳戒ぶりだった。■
日米韓の都合の良いメディアにだけ取材に応じ、論争を避け続けて、いきなり裁判に訴えた卑怯な男である。西岡力氏は、慰安婦の金学順が言うはずもない「挺身隊として」とウソを書いたことなどを「ねつ造」と指摘しているのだ。金学順は｛キーセンになったあと、義父に連れられて」と証言している。録音テープでは何と言っていたのか？きちんと答えたらどうなのか？
一昨日、２月７日は「北方領土の日」だった。北方領土について知らない国民はたくさんいるだろう。産経の社説を引いて、歴史を確認しておきたい。一同民として。
＜【主張】北方領土の日 ７１年目の不法占拠許せぬ 露は歴史歪曲改め即時返還を＞
http://www.sankei.com/column/news/150208/clm1502080001-n1.html
■ソ連・ロシアによる不法占拠から７０年を迎えた。
７日開かれた「北方領土の日」の返還要求全国大会で安倍晋三首相は、「粘り強くこの問題に取り組んでいく」と述べ、改めて返還実現に強い決意を示した。節目の年を、４島返還の機運を高める機会としたい。
「北方領土の日」は１８５５年２月７日に日魯（にちろ）通好条約が結ばれたことに由来する。日本と帝政時代のロシアの間で、択捉（えとろふ）島とウルップ島の間を国境とすることが確認された。それ以来、択捉に加え国後（くなしり）、歯舞（はぼまい）、色丹（しこたん）の４島は一貫して日本の領土だった。このことは歴史的な事実だ。
≪長期の不誠実さに驚く≫
ソ連は、先の大戦終結直前の１９４５年、当時有効だった日ソ中立条約を破って対日参戦し、日本のポツダム宣言受諾後に武力により４島を占領した。それ以来、不法占拠を続けている。
５６年の「日ソ共同宣言」では、ソ連は平和条約締結後の歯舞、色丹両島の返還に合意したが、ソ連、その後継国のロシアとも、この約束を履行しなかったのはもちろんのこと、択捉、国後両島の返還にも応じなかった。
ソ連は、「領土問題は解決済み」とするなどかたくなな姿勢を崩さず、今もって平和条約も結ばれていない。冷戦時代があったとはいえ、そうした態度をこれほど長期間続けてきたソ連、ロシアの不誠実さには、ただただ驚くほかはない。
ソ連末期の９１年、ゴルバチョフ大統領は４島が平和条約締結に向け解決されるべき領土問題の対象であると文書で初めて認めた。
ロシアのエリツィン大統領も９３年、細川護煕首相との間で交わした「東京宣言」で、両国合意のうえ作成した諸文書と、「法と正義の原則」を基礎に解決を目指すことに同意した。
返還交渉が進展するのではないかという期待が高まったが、プーチン大統領が２０００年に登場した後、交渉は停滞し、過去約１５年間、進展をみていない。
プーチン氏は０１年に、「東京宣言」などに基づく交渉をうたった「イルクーツク声明」を森喜朗首相との間で発している。
だが、ロシアが相変わらず不誠実であることを端的に示すできごとが最近みられた。
ロシアが一方的にクリミア半島を併合し、軍事介入を続けるウクライナについて、岸田文雄外相は訪問先のベルギーで、北方領土問題と同様に「力による現状変更だ」と非難した。
ロシアはそれに対し、北方領土は先の大戦の結果、ロシアに正当に帰属したとし、「日本は歴史の教訓を学ぶことを望んでいない」と根拠のない反論を展開した。本音が表れたと見るべきだろうが、許し難い態度だ。
菅義偉（すが・よしひで）官房長官が「歴史を歪曲（わいきょく）したとの批判は全く当たらない」と述べたのも当然で、歴史を歪曲しているのはロシア側であることを忘れてはならない。
≪友人関係で解決するか≫
安倍首相は、プーチン氏とウマがあうといわれ、領土交渉の進展を念頭に、個人的な関係の強化に積極的に取り組んできた。
第２次安倍政権発足後の約２年間で、安倍氏とプーチン氏は７回会談した。トップ同士の意思疎通が重要なのは理解できる。しかし、その強固な個人的関係が領土返還交渉に生かされなければ、ただの「友人」にすぎず、何の国益ももたらさない。
クリミア併合などを受け、日本政府は計５回にわたってロシアへの制裁を科してきた。先進７カ国（Ｇ７）の一員として当然の判断だろう。その一方で、日露両首脳は昨年１１月、北京での会談で、今年の「適切な時期」に大統領訪日を実現させるよう準備を始めることで合意した。
ロシアに対し欧米各国が強い態度を貫いているなか、それらの懸念を押し切ってまでプーチン氏を迎えるのであれば、首相はウクライナへの介入をやめるよう厳しく伝え、何よりも領土問題での進展を実現させなければなるまい。
一方、日本政府のなかに、歯舞、色丹の「２島返還論」や「面積折半論」など、４島返還を断念するかのような発言があるのも残念なことだ。領土交渉は数合わせではない。４島返還の主張に日本側から水を差す愚を繰り返してはならない。■
＜【産経抄】２月８日＞もいい内容だった。
