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宇宙の片隅で

日記や「趣味の情報」を書く

宇宙の広さ

2012-12-21 18:29:24 | 宇宙


 宇宙は「ビッグ・バン」から、137億年ぐらい経ったのではないか、という仮説がある。

 そのむかし、「天動説」が常識の時代に「地動説」を唱えたコペルニクスは勇気がいったろう。
 実際、なかなか「地動説」は認められなかった。

 いまの科学で「地動説」が正しいか、それも違う。

 いわゆる「地動説」とは、地球などの惑星は、太陽を中心にその廻りを回わっている「太陽中心説」だから。
 
 宇宙の中心がどこだか解かっていないし、解かる保証もないが、「地動説」で宇宙の中心とされた【太陽】は、「太陽系(the solar system)」の99.9%の質量を占め、我が銀河(縦2万光年、横10万光年の円盤状;なお縦・横と書いたのは便宜上)、の辺境(7:3)の位置にある。

 地球(を含む惑星)は、太陽の周りを回りながら、わが銀河(中心にはブラックホールがあるといわれている)それを中心に、2億5000万年掛けて回っている。
 つまり地球は、太陽を中心に「メリーゴーランド」のように回っているのではなく、わが銀河自体回転しているので、ブラックホールを中心にして地球は「コーヒーカップ」のように回っている。

 だから地球は、1年たてば、去年と同じ空間を飛行しているのではない。


 我が【銀河】には、太陽のように核融合しながら自ら光を放つ「恒星」(*)が1500億個あり、さらに、そんな【銀河】が宇宙には1500億個あるという。
 (*)恒星は「star」、惑星は「planet」

 地球大気圏外のハッブル望遠鏡で見える一番遠い星(実は銀河)は、137億光年の彼方にあるそうだ。
 その光は137億年前に発せられた光で「今でもその場所に存在するかどうか」は解からない。

 その観測上もっとも遠い銀河の放つ光(ビッグバン?)は、360度四方八方に向かっているはずだ。

 ということは、宇宙空間はもっと広い可能性がある、と私は考えている。

 その銀河が宇宙の向こうの果てで、わが銀河が宇宙のこちらの果てとは限らない。
 もちろん、137億光年は今のハッブル望遠鏡で観測できる限度ということで、より精度が高い観測法が見つかれば、別の話になるかもしれない。
 
■もし、光速で行けるとして

 地球から1億光年離れた銀河から届いた光は、1億年前の光で「今はどうなっているか」知るすべがない。
 知るためにそこまで【光速】ロケット(?)で出かけたとして、1億年かかる。
 だから、最初に見た(観測した)ときの2億年後の姿を、現地で見ることになる。

 かりに知的生命体がいて優秀な望遠鏡で、地球を見たとする。
 地球という惑星も太陽も見えないが「わが銀河」が見えたとする。

 1億年前の「わが銀河」、その頃の地球は「恐竜の時代」である。
 恐竜は、一般的な説を鵜呑みにすると、1億6000万年間存在し今から6500万年前に絶滅したといわれているので、恐竜絶滅まで3500万年残す時点の地球ということになる。

 1億(光)年の距離といい、時間の長さは”桁ちがいの世界”で、「光速と同じスピードの乗り物」で来たとしても(飛行に1億年かかるから)、観測した時点から2億年後の地球(地球上では、21世紀の1億年後、つまり西暦100万21世紀)に来ることになる。 
 
 人類の祖先が誕生して数百万年だから、1億年後には、さすがに地球上に人類はいないと予想できる。

 そうでなくても、もっとも近い【アンドロメダ銀河】と我が【銀河】は、毎秒120Kmの速度で近づいていて、3億年後には衝突すると予測するアメリカの科学者がいる、のはこのブログで以前にも書いた。

米国の対日政策

2012-12-13 13:04:23 | その他
「米国の対日政策」

(引用始め)
 ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」Bipartisan report concerning Japan
 
 この米国政府の戦略文書は、かつてCIAを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議NSCの議長で、同時ジョセフ・ナイが、米国上院下院の200名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書である。

 ナイは現在、米国の政治家養成スクール、高級官僚養成スクールであるハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり、そこから輩出された無数の政治家・行政マンの司令塔となっている人物である。
 この人物が「事実上」、米国の政策を起草している。

 その内容は以下の通り。

 1、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。
 米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

 2、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。
 当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。
 日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。
 中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。
 本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

 3、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

 4、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのPKO(平和維持活動)を米軍が中心となって行う。

 5、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

 6、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。・・・・

世の中を動かしているのは誰か?

2012-12-09 18:14:22 | その他
 政治家、官僚、資本家、マスコミ・・・??
「世相を斬る あいば達也」(//blog.goo.ne.jp/aibatatuya/e/80b40a4f9fedb07955bf32c790a990d9)

 ・・・・
 マスメディアが「○○○○は悪だ」と云う世論形成に、重大な役割、否、主役を演じた点だけは歴然とした事実である。

 右左関係なく、時には一般人を含め、マスメディアが一定の意図を持って恣意的に報道を繰り返せば、政治家すべて、否芸能人すべて、否国民すべてが「悪人」に仕立て上げられると云う事実である。

「世論」とは人々が共有する意見ってことだが・・・・

 多くの国民が共有の意見とか意識を持つ動機づけはマスメディアの情報が核となっている。
 その核が発する様々な情報の色づけによって、人々はどっちが良いとか悪いとか、好きだとか嫌いだとかを決める事になる。

 たしかに、ネットメディアの普及などにより、マスメディアに登場しない真偽織り交ぜた情報に接することは出来るが、共通の意識である「世論形成」にまで至る事は現状ではあり得ない。

 やはり、現代において「世論形成」に最も影響力があるのはマスメディアである。

 ただ残念なことは、様々なマスメディアがそれぞれの立ち位置によって、情報に色づけがなされれば、人々は考える、感じると云う自主的思考を持てるのだが、すべてのマスメディアが同一の色に染まり、同一の解説を加え始める最近の風潮は、マスメディアがジャーナリストとしての思考を停止したことであり、それを読み聞く人々の思考をも停止させてしまっているのだと思う。

 突きつめて考えるなら、日本と云う国家が全国民・全組織を巻き込んで「思考停止」と云う状態に陥っているのかもしれない。
 思考停止状態だとの認識があれば、それはそれで救いがあるのだが、困った事にその意識すらもない。

 ・・・・マスメディア各社は個性を失い、何かに感服、敬服、ひれ伏し畏敬をもって従属している。
 それを情報として思考停止状態で耳にする人々は、右にでも左にでも烏合の衆となって大移動する。
 集団自殺に嬉々として従う野鼠のようである。

 国民の多くが準禁治産者状態と云う事かもしれない。
ひたすら風潮に流され、右に左に流されているだけのように思える。

  霞が関では国民等と云うものは「有象無象」思考能力など無きに等しいと云う官僚世界の共通認識があるらしい。・・・・(引用終り)


【原発をやめて】
 化石燃料を輸入すると2.8兆円燃料代が増加する、と電力会社やマスコミは世論誘導に忙がしい。
 しかし、これは消費税の1%分に過ぎず、各家庭では電気代の中の数%の値上げだ。
 脱原発(原発は、重大事故や廃炉を考えるとコスト高なエネルギー)が叶うなら、我慢できる範囲ではないだろうか。

 いっぽう、このデフレ・不景気の状態で消費税を5%(12兆~13兆円以上)上げ(年間全消費活動の5%上げ)のほうが、国民、なかでも中・低所得者に与える影響は計り知れない。

 自公(政権予備軍)は、消費税を上げた後に「国土強靭化」という名の大公共事業を目論んでいる。
 民主党野田総理があれほど強調した「財政健全化」のための消費税上げは、どこへ行ったのだろう。
 民・自・公合作(財務省主導)の大嘘だったことが明々白々になってきた。

 ◎今回の選挙は、消費税【増税に対する国民投票】に他ならず、他の問題より何より優先される問題だ。
 政・官・財やマスメディアの政治編集委員に言わせておいてはいけない「国民がバカで助かる」(元新聞記者の告白)・・・と。

もっと科学が進んで

2012-12-01 10:49:06 | 宇宙
 いま地球上に、核兵器が存在している。
 人類最初の原子爆弾の使用によって、「1発で1都市を破壊できる新兵器」として残念ながら、立証ずみである。
 核兵器廃絶が叶わなければ、将来、もっと科学が進んだ時点で、それこそ地球を”1発で破壊する”最終兵器が開発されないとも限らない。

 また、これ以上、地球にとどまることはできないという事態が起こるかもしれない。 そういう可能性が十分に考えられる。
 宇宙開発は、そういうことに備えてのことだろう。

 そんな地球”脱出計画”によって建造された【宇宙船】が将来、完成したとする。

 そして、そのとき、どういうことが考えられるか。

 以下は、そのシナリオのひとつだ。

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 その【宇宙船】(一機または複数)が、まさに地球を離れようとするとき、地上ではどういうことが起こっているのであろうか

 X:「未来を託すぞ」と言って、【宇宙船】を祈るような気持ちで見上げているのだろうか

 Y: 逆に「自分たちだけ逃げるのは卑怯だ」とばかり、【宇宙船】に対して、いかなる手段(最終兵器をもっていれば、それ)を使ってでも、阻止・破壊しようとするのか

 X+Y: その両方、すなわち攻撃しようとする勢力と、それ(無事脱出)を成功させなければならないとする勢力がいるのか


 「Y、或いは、X+Y」のケースでは・・・・【宇宙船】のほうも必死にならざるをえない。

 見守ってくれる連中には悪い(X+Y)、かといって、あっさり撃ち落されるわけにはいかない。
 長年の準備と、地上に、もはや切迫した事情があっての出発なら、なおさらのことである。
 そこで、最後の脱出・敢行の為、やむなく、地上に対して最終兵器を使用することも考えられる。

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これは、悲しいシナリオである。

 可能性を考える場合、善悪・好き嫌い・正義などの価値判断を差しはさむべきではないだろう。
 さもなくば、それは、範囲を限定した希望的観測にすぎなくなってしまう。

【将来のことは誰にもわからない】

 「そんな将来の、分からないことを考えてもしようがない」
 たしかに、そういう事も多々ある。

 しかしそうであっても、個人的問題や世界的問題のなかには考えねばならない事柄もあるはずだ。