●毒ガス戦
『毒ガス戦と日本軍』
吉見義明 （2004年発行）
Ⅰ 第1次世界大戦の衝撃 1915―1930
２ 毒ガス使用禁止国際条約への対応
毒ガス・細菌兵器の禁止に関するジュネーブ議定書
この規定は、5国条約と類似しているが、毒ガスの使用禁止が既に国際法の一部を成している認めるものであった。又、総加入条項もなかった。
日本代表は、毒ガスの使用禁止の為に「輿論（よろん）と正義を楯」とし「（毒ガス）非製造国側の陣頭に立って」努力し、その「主張を貫徹せしめ得た」としている。その努力は、毒ガス使用禁止の国際法をより普遍化するために積極的な意味を持っていた。
海軍の相模海軍工廠跡を訪ねて（2022年4月9日）
日本は海軍も毒ガスを製造し、本土決戦に備
えていた！！
略史
昭和 ５年 海軍火薬廠用地の一部割愛を受け、海軍科学研究部化学兵器研究室が平塚出張所を開設
昭和 ８年 平塚出張所に一号・二号・三号特薬兵器の製造実験工場を建設
昭和 ９年 海軍技術研究所化学研究部として独立
昭和１２年 特薬庫、火薬庫、爆発円筒及び特殊化兵研究室などを建設。総敷地面積は１２４，０００平方メートルに
昭和１７年 相模海軍工廠（寒川町）の新設と同時に、化学研究部が相模海軍工廠化学実験部になる
昭和２０年 終戦、廃廠
第一次世界大戦後、日本は化学兵器の調査研究と技術開発に着手、大正１１年に艦政本部内に担当部署が設置され、翌１２年には海軍技術研究所となり化学兵器の研究と技術開発を開始。
相模海軍工廠では士官・常用工・徴用工員・女子挺身隊員・勤労動員学徒等３，５００人余りが従事し、主として化学兵器・火工兵器の研究開発・製造が行われた｡
海軍では毒ガスを攻撃用よりは防御用とすると認識が強く、相模海軍工廠では防毒マスクの生産が主力だった。（相模海軍工廠より）
＊Ａ事案区域とは、環境省が平成 15 年に実施した＜昭和 48 年の「旧軍毒ガス弾等の 全国調査」フォローアップ調査※１＞において終戦時における旧軍の化学兵器に関連する情報を集約した結果を踏まえ設定したＡ事案（毒ガス弾等の存在に関する情報の確実性が高く、かつ、地域も特定されている事案）に該当する区域のことです。具体的には、以下の３区域となります（図１参照）。
①旧相模海軍工廠跡地（神奈川県寒川町内）
②旧相模海軍工廠化学実験部跡地（神奈川県平塚市内）
③ 旧陸軍習志野学校跡地（千葉県習志野市・船橋市内）
・『日本の中国侵略と毒ガス兵器』 歩平著（山邊悠喜子、宮崎教四郎訳）明石書店 1995年発行）
第12章 癒しがたい傷
付記・忠海病院及び行武正刀院長訪問記
ここまで語ったとき、行武院長は残念そうな表情をにじませていった。
「どのような援助も、亡くなった人を生き返らすことはできませんし、罹病した人も根本的に健康を回復することは難しいのです。ですから、一番大切なのは、戦争の発生を防ぐことです」。
私は行武先生の手から資料を受け取り、窓の外に見える大久野島の高い電線鉄塔を眺めながら、心の中でじっと考えた。大久野島よ、50年の風雪はお前の昔の姿をもはや変えてしまった。だが、毒ガスの島の歴史を再び演じさせぬためにはどうすればよいのか。
SNSで人気「ウサギの島」が背負った〝毒ガスの歴史〟大久野島を歩く
加害の歴史」北九州市の毒ガス工場 第二次世界大戦で旧陸軍が使用
