ホテルで男女101人が食中毒刺身の寄生虫が原因か＜福島市・高湯温泉＞

ホテルで男女101人が食中毒　刺身の寄生虫が原因か　1月2日と3日の利用客＜福島市・高湯温泉＞

2024/01/11 18:37

食中毒が発生したのは、福島県福島市の高湯温泉にある花月ハイランドホテル。

福島市保健所によると、1月2日と3日に刺身の盛り合わせを食べた5歳から91歳までの男女101人が下痢や嘔吐などの症状を訴えたということだ。

調査を行った保健所は、ヒラメなどに寄生する「クドア類」という寄生虫が原因と見ていて、1月11日一日を営業停止の処分とし、再発を防ぐための講習会を実施した。

２日と３日にホテルを利用した人の中には、県外の人が多く含まれていて、保健所は体調不良を訴える人が他にもいないか確認を進めている。

これまでに症状を訴えた101人は、快復に向かっているということだ。

gooニュース
https://news.goo.ne.jp/article/fukushimatv/nation/fukushimatv-22171

ホテルで男女101人が食中毒刺身の寄生虫が原因か＜福島市・高湯温泉＞

ホテルで男女101人が食中毒　刺身の寄生虫が原因か　1月2日と3日の利用客＜福島市・高湯温泉＞

2024/01/11 18:37

食中毒が発生したのは、福島県福島市の高湯温泉にある花月ハイランドホテル。

福島市保健所によると、1月2日と3日に刺身の盛り合わせを食べた5歳から91歳までの男女101人が下痢や嘔吐などの症状を訴えたということだ。

調査を行った保健所は、ヒラメなどに寄生する「クドア類」という寄生虫が原因と見ていて、1月11日一日を営業停止の処分とし、再発を防ぐための講習会を実施した。

２日と３日にホテルを利用した人の中には、県外の人が多く含まれていて、保健所は体調不良を訴える人が他にもいないか確認を進めている。

これまでに症状を訴えた101人は、快復に向かっているということだ。

gooニュース
https://news.goo.ne.jp/article/fukushimatv/nation/fukushimatv-22171

孤立状態 依然2500人余 孤立解消した集落も“状況変わらず”

NHKWEB

孤立状態 依然2500人余 孤立解消した集落も“状況変わらず”

2024年1月11日 20時22分 令和6年能登半島地震

石川県によりますと、11日午後2時の時点で、輪島市、珠洲市、能登町の少なくとも22地区の2500人余りが、道路が通れなくなるなどして依然、孤立状態になっているということです。

NHKに寄せられた動画には、落下した屋根の瓦が道路に散らばっていたり、傾いた住宅の中に、家具が散乱したりしいるなど地震の被害が手つかずで残されている様子が映されています。

食事は、自衛隊が届けたパンやカップめんで、集会場に避難している被災者たちが集まって食事をしている様子もあります。

地区では停電や断水が続いていて、洗濯機も使えず、動画には4日ぶりに手洗いで洗濯した衣類を干す様子も映っています。

東さんは「手で絞るため、なかなか乾きません」と話していました。

地区では、公民館にある自家発電機を使って携帯電話の充電などを行っているということです。

一方、東さんによりますと、11日、地区に住む複数の高齢者が体調を崩したということで、駆けつけた救急車がサイレンを鳴らしながら向かう映像もありました。地区に向かう道路はひび割れなどで一般の車両の通行は難しくなっていて、自衛隊の車両や緊急車両が、出入りしている状況だということです。

東さんは「日が経つにつれ、ストレスはたまってきていて、私の知人もきょう体調を崩してしまったようです。現状を多くの人に知ってもらい、少しでも地区の役に立てればと思っています」と話していました。

2500人余が孤立状態

 

孤立状態になっている地区です。

▽輪島市
▼大屋地区の149人、▼河原田地区の25人、▼鵠巣地区の320人、▼町野地区の2人、▼南志見地区の222人、▼西保地区の754人、▼仁岸地区の7人、▼小山地区の26人、▼諸岡地区の61人、▼上河内地区の7人、▼小石地区の8人、▼本郷地区の3人、▼浦上地区の303人、▼七浦地区の351人など。

▽珠洲市
▼真浦町の4人、▼清水町の8人、▼仁江町の3人、▼片岩町の37人、▼長橋町の50人、▼大谷町の209人。

▽能登町
▼水滝地区の5人、▼柳田信部地区の8人。

孤立状態になっているのは県内で少なくとも22地区、2562人にのぼります。

このほか、孤立状態は解消されたものの、道路の状態などが不安定だとして引き続き支援が必要な「要支援集落」が多くあるということです。

“孤立”リスト外れても 「状況変わらず」

 画像は被災前のものです

珠洲市高屋町は今月7日以降、石川県が発表している「孤立集落」のリストから外れました。

しかし、高屋町の出身でいまも親戚や友人が住んでいるという男性が電話で地域の人と連絡をとったところ、この地域にある3方向のうち2方向の道路は崖崩れで寸断された状況で、山側を通る1方向の道路のみ自衛隊の車両が通れるようになりましたが、今も一般の車両の通行は難しく、「状況は変わっていない」と話しているということです。

町内は自衛隊によって物資は少しずつ届くようになったものの今も断水や停電が続く中、80人ほどの住民が残っているということです。

電波環境も悪く、連絡が取りづらい状況が続いているということです。

輪島市町野町 曽々木地区では

 

地震発生から4日間、孤立状態となっていた輪島市町野町の曽々木地区の刀祢聡（67）自治会長は、停電や断水が続く中で、住民が持ち寄ったストーブで暖をとるなどして助け合いながらしのいでいたと、当時の状況を語りました。

輪島市町野町の曽々木地区では、今月1日の地震により、周辺の道路が寸断されて孤立状態となりました。

地区の人口はおよそ120人で、6～7割ほどが65歳以上の高齢者だということです。

地震のあと、ほぼ全員が避難所となっている市の施設に避難しましたが、電気や水道は使えず、それぞれの家庭から持ち寄ったストーブで暖をとったほか、近くの山の湧き水からバケツで水をくんで生活用水にするなどしてしのいでいたということです。

今月4日に自衛隊の支援物資が届き、5日には道路も通れるようになって孤立状態は解消されました。

しかし、避難所には自宅が倒壊するなどして今も50人余りが身を寄せていて、水洗トイレを利用できず、風呂にも入れないため、衛生状態の悪化が懸念されています。

「落ち着いて寝て、食べて、安らげる場所を」

自治会長の刀祢聡さんに11日、話を聞きました。

▼孤立していた当時の状況については

「地区に入る道は3本あって、全く閉ざされていたんですよ。当初は電波もなくて情報が来ないもんですから、実際に車で運転してどこまで行けるか、そういうことも試したんですよ。何回も」

▼その後の避難状況については

「息子さんやお孫さんがいる金沢あたりに行った方がいて、現在避難所にいるのは55名ぐらいです。いまだに電気も水道も来ていません。一番困るのはトイレで、水洗が思うように使えない。タンクに水を入れて流すので、しょっちゅう水がいるんですね。だから交代で山からくんでいます。電気と水道がきたら気分的にも楽になると思うんです」

「当初、必要なものは食料でしたが、現在は物資が入ってきたので、それよりもお風呂に入りたいという方が増えてきてます。お風呂は10日ぐらい入ってないので、早く仮設の風呂が来てくれればなと思います。今はせいぜいぬれティッシュで体をふく程度です」

「地域は高齢化が進んでいて70代、80代の方が多いです。トイレの介助が必要な方がいらっしゃるので、そういう面で大変なこともあるかもしれません。ただ幸いにチームワークはいいと思うんです。協力しながらものを作ったりしています」

▼今後については

「いつも通りの生活にはなかなか戻らないかもしれないですけど、安全な生活がいつになったらできるのかなというところが1番、私が思っているところですね。落ち着いて自分の布団で寝て、食事を食べられて、安らげる場所が早くくればいいなと思いますね」

高速道路にワイヤーロープ？その正体とは

高速道路にワイヤーロープ？その正体とは

　高速道路というと中央分離帯で上下線が区切られた、片側2車線以上の比較的広い道路というイメージがあるのではないでしょうか。しかし高速道路のなかには、対面通行となる暫定2車線（片側1車線）の区間も全国に点在しています。バイクツーリングで日本のあちこちを旅をした経験がある人は、走った記憶があるかもしれません。

暫定2車線区間の中央帯部分には、これまでは柔らい素材でできたラバーポールが設置されていた

　暫定2車線区間の中央帯部分には、これまでは柔らかい素材でできたラバーポールが設置されていました。ラバーポールはオレンジやグリーンの目立つカラーリングが特徴で、目印として効果が高く柔軟性があるため、車体が接触したときの警告として優れた素材です。

　

　しかし最近になって、ラバーポールではなく「ワイヤーロープ」が設置される道路も目にするようになりました。このワイヤーロープは、高速道路を走るときに危険ではないのでしょうか。

　前述のラバーポールには、クルマが車線を逸脱して対向車線へ飛び出そうとするときに、衝突のエネルギーを受け止めることできないという弱点がありました。そこで対向車線への飛び出し対策として、ラバーポールの代わりにワイヤーロープが採用されたようです。

5本のワイヤーロープを張った防護柵でできている「ワイヤロープ式防護柵」

　正式名称は「ワイヤロープ式防護柵」。

5本のワイヤーロープを張った防護柵でできており、クルマが衝突してもロープのたわみと支柱で衝撃を吸収して対向車線に飛び出すのを防いでくれます。

　ワイヤーロープの設置工事は2017年の春から進められてきました。全国の高速道路の約3割が暫定2車線区間となっており、2023年12月時点でワイヤーロープ設置がほぼ完了しているそうです。

　では、暫定2車線区間でのワイヤーロープの設置はどれくらい効果があったのでしょうか。

　まず、ワイヤーロープ設置前の2016年の1年間の対向車線への飛び出し事故の件数は、全国で194件発生しています。これに対し、ワイヤーロープ設置後の2017年から2021年の5年間の発生件数は、全国でわずか8件という水準まで激減しました。

　この8件のうち、ほとんどがトレーラーやバスなどの車両重量8トン以上の大型車です。クルマやバイクなどの小型車にいたっては、飛び出し事故件数は0件という結果がでています。ワイヤーロープが設置されている高速道路では、普通車やバイクであれば、反対車線への飛び出し事故をほぼ防げるといってもよいかもしれません。

　一方で、設置が進むにつれてワイヤーロープへの接触事故も増加傾向にあります。ワイヤーロープの接触事故は設置が始まった2017年が240件でしたが、2021年には913件まで増加し、5年間で2397件の接触事故が発生している現状です。

　このように、ワイヤーロープへの接触による単独事故は増加の一途をたどっています。ワイヤーロープの接触の原因はさまざまですが、居眠り運転やタイヤのバーストなどで右側へ斜行し衝突するケースが多いようです。そのほか、ワイヤーロープ自体が目立たないため、視認性が悪いことも事故の原因として挙げられます。

　これまでワイヤーロープの視認性を向上させるための対策には、支柱に反射テープを取り付ける手法がおこなわれてきました。

　またこのほかの接触事故対策として、支柱上部に反射材やデリネータを取り付けたり、支柱にカラーのカバー被せたりなどして、ワイヤーロープを目立つようにする工夫がおこなわれています。また、白色やオレンジ色の導流レーンマークをワイヤーロープの左右の路面にペイントして、運転者の注意を促す取り組みもおこなわれているようです。

ラバーポールが残る長大橋梁とトンネルの区間

　このように、ほとんどの暫定2車線の区間でワイヤーロープが設置されるなか、まだラバーポールのままの箇所が残っています。それが長大橋梁とトンネルの区間です。

　これらの区間は、土工部と比べて道路の幅員が狭く、路面下に排水溝の設備があるため、ワイヤーロープの支柱を打ち込めないという課題がありました。そのためこれらの区間では、対向車線への飛び出し対策の設置工事が未だに着手されてない場所が多いようです。

　そこでNEXCO各社は、これらの区間でも設置できる新たな対策案として、「センターパイプ」と「センターブロック」の導入を決定。

　センターパイプは2本のパイプを連結させた柵状のもので、センターブロックは鉄筋コンクリート製の低い壁状の区画柵を連結させて設置します。今後は、長大橋梁とトンネルの区間にも対策が進められていく模様で、2024年末までにすべての箇所で設置が完了する予定のようです。

※　※　※　

　高速道路の暫定2車線区間では、ワイヤーロープが上下線のあいだに設置されています。これにより、ワイヤーロープへの接触事故が多発していますが、対向車線への飛び出しによる正面衝突などの重大事故は減少傾向にあるようです。

　バイクは身体をむき出しの状態で走行するため、もし正面衝突すればひとたまりもありません。ツーリングでよく高速道路を走るライダーにとって、ワイヤーロープは非常にありがたい設備と言えそうです。

おととし出産した妊婦の梅毒感染者の割合 8年前の3倍以上に

おととし出産した妊婦の梅毒感染者の割合 8年前の3倍以上に

2024年1月11日 5時36分

産婦人科の医師の団体が妊婦での梅毒の感染状況を調査したところ、おととし1年間で感染がわかった妊婦の数は370人あまりで、感染者の割合は8年前の調査の3倍以上となったことがわかりました。専門家は「梅毒は早期に治療すれば治せる病気なので心配なときは婦人科に相談してほしい」と話しています。

ここ数年、国内で梅毒の患者が急増していることを受けて、日本産婦人科医会は妊婦の感染状況について出産を取り扱っているおよそ2000の医療機関を対象にアンケート調査を行い、1346の施設から回答を得ました。

アンケートの結果、回答した施設でおととし出産した妊婦およそ45万5千人のうち梅毒に感染していたのは376人で、感染している人の割合は前回調査した2016年と比べおよそ3.3倍に増えていることがわかりました。

感染がわかった時期については、▽80.9％が妊娠初期の健診でわかった一方、▽健診を受けずに出産するなどした結果感染がわかったケースも14.5％と前回の調査よりも増えていました。

また、▽梅毒に感染した妊婦から胎児に母子感染する「先天梅毒」の子どもは28人いたほか、▽梅毒との関係はわからないものの、死産も8例あったということです。

調査をとりまとめた東邦大学の早田英二郎 准教授は「今回の調査は国内の出産数の6割ほどが対象のため、梅毒に感染している妊婦はもっと多い可能性がある。梅毒は早期に治療すれば治すことができる病気なので、心配なときは婦人科に相談してほしい」と話しています。