またしばらく更新間隔があいてしまいましたが(^^;)
前回の記事
日本人の諦念に引き続き書いていきます。
当ブログでもちょっとだけ、子宮頸がんワクチンの危険性を訴えましたが、やはりその後問題を残す結果となってしまいました。
以下は先月の北海道新聞の記事の全文です。普段は軽く読み飛ばしてしまいがちな新聞記事ですが、私の独断で重要と思われる箇所を強調して転載いたします。
2013年9月15日(日) 北海道新聞 29面
見出し:子宮頸がんワクチン接種「必ず」の言葉に惑わされ… 続く不調 母娘の苦悩
子宮頸がんワクチンの接種後、副作用とみられる症例が相次いだことを受け、厚生労働省が6月、接種の勧奨を一時停止するよう、全国の自治体に勧告してから3ヶ月がたった。この間も、接種後の健康被害を訴える声は後を絶たない。厚労省は副作用の実態調査を進め、勧奨を再開すべきかどうか検討しているが、深刻な被害に悩む人や家族からは、勧奨を中止しながら接種は続ける同省の曖昧な姿勢への批判や、原因の徹底解明を求める声が強まっている。
道央の市の高校1年の女子生徒(16)は5月下旬、市保健センターで子宮頸がんのワクチンを接種し、直後に強い頭痛を感じた。
翌日以降も痛みは治まらず、脱力感や吐き気、手足のしびれに悩まされ、日を追うごとに自分の名前や自宅の住所などの記憶が薄れた。
学校生活が一変
学校生活は一変した。
同級生に話しかられても時々、誰だか分からなくなる。登下校は道に迷いがちになり、母親(40)が車で送迎するようになった。「校内で倒れた時に友人が動揺しないように」と、親しい同級生に接種後の自身の境遇を伝えたが、それでも不安は消えない。
「自分が自分でなくなるような気がして、つらい。早く元気になりたい」。これまで七つの医療機関を転々とした。接種との因果関係はまだ特定されていないが、7月下旬、予防接種法に基づく補償を国に求める手続きを申請した。
だが、厚労省によると、被害の認定までには1年以上かかるとされる。
子宮頸がんワクチンは今年4月に定期接種となり、自治体が保護者らに接種を勧めるようになった。
生徒の自宅にも今春、市からワクチン接種の案内文が届き、「必ず接種をしてください」と書かれていた。母親は「『必ず』の言葉に引きずられ、娘に接種させてしまった」と今も悔やむ。
文書について
市は「『必ず』としたのは、厚労省の勧奨方針を受けたもの。副作用の可能性も別の文書で伝えた」として、当時の対応に問題はないとの認識を示している。
道内の症例46件
道が副作用の実態を把握するために行った道内全市町村への聞き取り調査によると、2010年11月以降、この女子生徒を含め、現在までに46件の症例が確認されている。
厚労省によると、全国では今年3月末までに
約2千件の症例が報告された。ただ、定期接種となる前は、症例を診断した医療機関が副作用とみられる情報を厚労省や市町村に報告する義務はなく、
被害の全体像は不明だ。
厚労省は、海外の副作用の奨励など情報を集め、副作用と接種との関連を調べた上で、接種の勧奨を再開するかどうかを決めるとしているが、希望者には従来通り原則無料の接種を続けている。
子宮頸がん予防にワクチンは有効という立場の日本産科婦人科学会も、厚労省がワクチンの推奨を中止するという判断は「妥当」としつつ、「今後、専門家によって接種の安全性が科学的かつ速やかに確認されることを期待する」として、
ワクチンの普及を目指す姿勢は変えていない。
これに対して全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会(東京)の池田利恵事務局長は「
被害の実態は氷山の一角」と指摘、「国は勧奨中止という曖昧な判断ではなく、定期接種の対象から外すべきだ。健康被害の原因を究明し、治療法を確立してほしい」と訴える。
この記事を普通の感覚で読むと、「とても可哀想な母娘だ…ワクチンを打たなければこんなことにならなかっただろうに…」と、記事中の母親のコメントと同様な気持ちで同情することと思います。
一方では、「ワクチンは副作用があって当たり前。これでがんが防げるのだから致し方ない」という意見をお持ちの方も多いと思います。
さて、この子宮頸がんワクチンは本当にがんの予防になっているのでしょうか?
接種されたサーバリックスというワクチンの仕様書を見てみましょう↓
http://japanvaccine.co.jp/medical/product/pdf/attach/pi_cervarix_2010306_ver7.pdf
この中で、「効能・効果に関連する接種上の注意」として以下の記述があります。
効能・効果に関連する接種上の注意
(1) HPV(ヒトパピローマウイルス)-16型及び18型以外の癌原性HPV感染に起因する子宮頸癌及びその前駆病変の予防効果は確認されていない。
(2) 接種時に感染が成立しているHPVの排除及び既に生じているHPV関連の病変の進行予防効果は期待できない。
(3) 本剤の接種は定期的な子宮頸癌検診の代わりとなるものではない。本剤接種に加え、子宮頸癌検診の受診やHPVへの曝露、性感染症に対し注意することが重要である。
(4)
本剤の予防効果の持続期間は確立していない。
がんという病気は様々な部位に発生が認められているのは多くの方々が知るところですが、その発生原因はひとつの理由によるものではないことは想像にかたくないと私は考えます。
例えば、風邪があるひとつの原因によって起こるとは誰も思わないのと同じだと思います。
しかし、子宮に限ってHPV(ヒトパピローマウィルス)のみが100%の原因であるというのは、素人目にみても無理があるような気がするのは私だけでしょうか?
そして、強調された部分にもありますように、仕様書に「効果がいつまで続くかわからない」と明記されています。
それでいて、良く分からない副作用は短期的にも長期的にも、ほぼ間違いなく影響があるようです。
新聞記事の症例は、「針を刺したことによる反応」だけとは考えにくく、ワクチンの成分による影響と考えるのが自然でしょう。
そのワクチンの成分はどのようにして作られるかというと、実験動物の死骸の内臓から取り出した成分や、腐った卵から取り出したものなど、と言われております。
私の個人的意見ですが、このように調べてみると「ちょっと打ちたくないな」と思ってしまいますね。
少し話題を変えて、突然あなたのお宅に見知らぬおじさんがやってきて、
「がんの予防に効く新しいワクチンが開発されました!ちょっと副作用がありますが、効果は抜群です!今なら、私どもで費用を負担しますので無料で接種できますよ!!!」
と言われたら、あなたはおじさんの言われるがままに家族に接種させるでしょうか?
おそらく、100人中100人が断ることでしょう(なかには、打ってみるかな?という人もいるかもしれませんが)。
ではなぜ、今回多くの人々が接種することになったのか?というと、やはり国が、自治体が、お医者さんが…という理由で接種された方も多いのではないでしょうか?
しかし、新聞の記事にもありますように、結果としてこのような悲劇的な事態も起こってしまっていることを考えると、何か変だな…と思わずにはおれません。
この問題に関しては、家族や親族に対象者がいない人も多いと思いますが、知人や同僚の家族まで拡大して考えると、必ず接種の対象となっている方がいて、もしかしたら記事のような事態に陥っていた可能性があるということで、全く人事ではないことだと私は思います。
特に、接種された方やご家族、また接種させた医療機関や国や自治体は当事者でありますので、今回いろいろと考え感じた人も多かったと思います。
しかし、それでもなお、記事中にありますように、日本産科婦人科学会などはワクチンの普及の姿勢を変えない、というのはどういうことなのでしょうか?
ここまで、いろいろと疑問に感じた方々は、とりあえずこちらのブログの内容を鵜呑みにせず、まずは自分自身でいろいろと調べてみることをお勧めします。
※誤解のないように、私はワクチンを打つな!とは断言する立場にはございません。すべては人それぞれの自由意志により決定されるべきことだと思っています。そのためにも、多くの方々がこれらの問題に対して多角的にアプローチすることが望ましいと考えております。