以下は、世界に浸透する“中国スパイ網”の恐怖、と題して1/26に発売された月刊誌WiLLに連載されている本物のジャーナリストの一人である門田隆将の論文からである。
私が21世紀に生きている人間として、物事の真実を知りたいと考えている日本国民は全員が購読しなければならないと言及し続けている月刊誌である…これが900円であり朝日新聞の購読料が約5,000円である事を考えれば、あなたも私と同様に、これ以上の無念さを感じないためにも、即刻朝日新聞の購読を停止し、私が推奨する月刊誌4誌の購読（合計3,600円）か、2誌+他の新聞の購読に切り替えるべきなのである。
何故なら、あなたの、その決断こそが日本を救うからである。
明けに手に取った本の中で、背筋が寒くなったものがある。
『日本のＩＴ産業が中国に盗まれている』（ＷＡＣ）だ。
著者は、6年前からファーウェイ（華為技術有限公司）が「スパイ企業である」と告発してきたＩＴビジネスアナリストの深田萌絵氏である。
8年前、F35のチップ・ソリューションを開発したアメリカ人技術者と起業準備していた頃から、著者とファーウェイとの闘いはスタートする。
ウェブサイトも立ち上げていない段階で、ファーウェイから「ライセンスの契約をしたい」と接触を受けたのだ。
アメリカ人技術者が「ファーウェイはスパイ企業だから、米国政府は取引を許さない」と拒絶すると、一年後、今度は政府系研究所との実験でファーウェイが日本の衛星通信へのハッキングを試み、開発を妨害してくる。
「警察への通報を」とアドバイスを受ける著者。
しかし、警察は「それが何の犯罪になるのか？」と動かず、総務省に連絡しても取り上げてくれず、今度は外事警察に相談したが、これまた埒があかない。
その間に日本人の研究職員は異動させられ、ファーウェイと関係の深いイラン人が担当になり、器材までファーウェイ製品に替えるよう圧力がかかってくる。
著者は、今度はアメリカのＦＢＩに通報するが、ＦＢＩの担当官は逆に著者を中国スパイに仕立て上げて、ＣＩＡに虚偽報告をしていたことがのちに判明する……等々、不思議なことが次々と起こっていくサマは、スパイ小説さながらである。
著者は、ファーウェイは〈人的ネットワークで情報を吸い上げる現実空間での巨大なスパイ組織で、中国共産党政府そのものだ〉、そして〈頼みの綱の米国まで、すでに中国に侵食されている実態を知って、肌に粟を生じるような恐怖を感じた〉と本書で告発している。
国家ぐるみのスパイ企業との鬩ぎ合いは迫真性があり、国際的な中国のスパイ組織の恐怖が伝わってきた。
私は、日本のマスコミや政界に深く入り込んだ中国のスパイ網の凄さの一端を知っているので、ＩＴ産業の現実を見た思いで「へえ～」と声を上げながら、あっという間に読み切ってしまった。
本書では、＃ＭｅＴｏｏ運動、そして国会前で座り込みや平和デモをする人たちが、知らず知らず彼らの工作に乗っかり、自分たちが「スパイ化」させられている様子も描写されている。
〈ハニートラップは中国の最強の武器だ〉と断言する
著者が、自らハニートラップを仕掛けられた体験も興味深い。
中国では、異性愛だけでなく「同性愛」のハニードラップ要員も用意されているという。
さまざまな体験談は、世界を股にかける著者ならではの情報力と分析力であり、飽きさせない。
昨年から始まった米中貿易戦争が歴史的な意味を持つのは、言うまでもなく、ついにアメリカが中国の真の姿を「捉えた」ことにある。貧困なる大国・中国に莫大な経済支援を長年にわたって続け、2001年には、ＷＴＯ（世界貿易機関）に中国を引き入れて世界経済のルールの中に組み込もうとしたものの、中国は恩を仇で返すがごとく、非合法なスパイ活動によって先端技術や軍事技術を盗み、ハッキングをくり返してきた。
今では最大の脅威となった中国に、アメリカは堪忍袋の緒が切れ、昨年10月4日、ペンス副大統領が中国に対して事実上の“宣戦布告”とも言える大演説をハドソン研究所でおこなったのは周知の通りだ。 この激変は、世界に新しい流れを生み出している。
世界は、「中国からいかに離れているか」ということが「価値となる時代」が来たのである。
それは、本来なら日本にとって大きなチャンスのはずだ。
しかし、日本には、いまだに「スパイ防止法」さえなく、アメリカなどでは常識ともなっている「国家の機密情報」にアクセスできる「信用資格」（ＳＣ＝ｓｅｃｕｒiｔｙ ｃｌｅａｒａｎｃｅ）という概念もなく、世界水準からは十歩も二十歩も遅れているのである。
技術漏洩や情報漏洩に疎く、危機管理意識が欠如した日本の企業が外国から信用されるわけはなく、そのチャンスを生かせるはずもないのである。
ああ、こうして日本は世界から落伍していくのか、と新年早々、私はこの本を読みながら悲観的になってしまった。
中国は、ＯＤＡを推進した日本のある首相経験者の事務所に、中国人民解放軍総参謀部第二部の佐官クラスの大物スパイを私設秘書として送り込んでいた時期がある。
もちろん情報は、そのスパイを通じて中国に筒抜けだった。
マスコミに至っては、そんな事例は枚挙に遑がない。
米中貿易戦争は、はからずもスパイ天国・日本の脆弱さを白日の下に晒し始めたのである。
＊マスコミについて言えばＮＨＫの中に中国の国営放送局が入っている事と、
中国共産党機関紙人民日報は朝日新聞と提携していて、人的つながりが有る事、
中国共産党の宣伝機関である新華社の日本支局は、朝日新聞東京本社の社屋内にあったことがある事を思えば、
日本国民全員は今すぐに朝日新聞の購読を止めなければならないのである…中国や韓国などに支配された人間ではなく、2,600年間、無数の偉人を生んで来た日本国民、日本人であることを誇りに思っている日本人は全員が、私の、この稿を読んだ瞬間に朝日に購読…朝日関係の全出版物の購読を停止しなければならないのである。
それ以外に、「文明のターンテーブル」が回っている国として、米国と並んで、後170年、世界をリードして行かなければならない、神の摂理を果たす道はないからだ。
ＮＨＫについては後述する。＊
