朝日新聞について。
朝日新聞の自虐史観と反日思想によって中国や朝鮮半島の反日プロパガンダと同等の性格で作られた数々の捏造記事に依って日本国と日本国民が被った名誉と信用上、及び金銭上の損失は天文学的な額の金額である。
特に、当時の社長である広岡知男が株主総会も無視して1カ月以上中国に滞在して決定した親中国路線、
帰国した広岡は本多勝一に命じて「中国の旅」を朝日新聞の大スクープ記事として書かせ連載した。
書籍化された「中国の旅」は大ベストセラーになった。
4年前の8月までは、朝日新聞は日本を代表する新聞だと世界中で認識されていたから、この連載に書かれた捏造記事の全てが真実であるとして世界に拡散された。
代表的な捏造記事が南京大虐殺である。
実際に南京に進軍した軍人たちから轟々たる批判と、その捏造に対する怒りが巻き起こったのは当然の事である。
これに対して、本多勝一は、「あれは中国側から手渡された資料どおりに書いたものですから、文句があるのなら中国に言って下さい」、と、平然と答えた事は歴然たる事実である。
この連載大報道の結果として、日本は中国に対して人類史上最大の資金と技術の援助を行う羽目になった。
その金額は数兆円、数十兆円である。
朝日新聞の全資産を没収しても到底足りるものではないが、朝日は破たんするしかない。
従業員たちの生活もあるであろうから日本国と日本国民は朝日新聞の全資産を没収した後に、朝日新聞を中国か朝鮮半島に売却すればよいのである。
但し、題字の下に、我々は中国（或いは朝鮮半島）の思想を代弁する新聞会社である、と表記させる事を条件にして…それでも中国（或いは朝鮮半島）は買収に応じるだろう。朝鮮半島が買収した場合は、音読みもそのまま朝鮮語になるのではないか。
そうすれば、世界が日本を誤解することは二度と起きなくなるだろうし、
朝日に同調して、朝鮮半島の告げ口外交（文化）の伝統そのままに、国連にご注進をし続けて来た、いわゆる人権派弁護士や、いわゆる市民団体、立憲民主党などの野党の言い分を、世界や国連がき、まともにきくこともなくなるのである。
文明のターンテーブルが回っている人類史上最高の国である日本を貶め続けて来た日本に巣くって来た命取りの癌細胞がやっと除去されるのである。
4年前の8月に、そうすべきだった事は自明のことだったが。
この章は、山中教授のIPS細胞の発見に匹敵する、重要な提言である。
