ネット・小売株の物色続く 売買代金増加…日経新聞9月3日17面より

東京株式市場でインターネットや小売り関連銘柄への物色意欲が高まっている。８月はこうした銘柄の売買代金が急増し、グリーなど株価が上昇する銘柄が目立った。

交流サイト（ＳＮＳ）の利用増大や、円高によるメリットを生かした収益拡大に投資家の期待が膨らむほか、世界的な景気減速懸念の影響を受けにくいとの判断も働いているようだ。

世界景気の影響小さく

東京証券取引所第１部全上場銘柄の８月の売買代金をみると、グリー（３位）やディーエヌエ（８位）などネット関連株の商いが前月の２倍以上に膨らみ、上位10位に食い込んだ。「ＳＮＳなどで手堅く業績を伸ばせるネット株への物色が広がった」（みずほ投信投資顧問の岡本佳久執行役員）といい、８月は連日で上場来高値（株式分割などを考慮後）を更新する場面もあった。

小売り関連株も堅調。海外で生産した製品を輸入し、販売する製造小売りのファーストリテイリング（18位）やニトリホールディングス（１７７位）が商いを伴って上昇。円高メリットへの思惑が支えた。大手小売りも猛暑で夏物衣料の売上増への期待が広がった。

８月にネットや内需関連株に資金が流れ込んだのは、世界景気の減速懸念から主力の輸出関連株が売られたのが一因。トヨタ自動車は月間で13％安だった。「米金融政策の方向性を見極めるまでは輸出株の売買を手控えざるを得ない」［国内投信のファンドマネジャ］という。

一部では急ピッチで上げてきたネット・小売り関連株の高値警戒感を懸念する声もある。ＳＭＢＣ日興証券国際市場分析部の圷正嗣課長は「内需株は目先は調整する可能性がある」とみる。

２日時点のグリーの25日移動平均上方乖離（かいり）率は14％超。今秋にかけて米景気の先行き不安が薄れれば「自動車などの大型株が買い戻される局面もある」（銀行系投資顧問）との声がある。