「劣化した日本人は新しいものに挑むエネルギーもない」とも酷評する。しかし日本はずっと挑戦を続けてきた。例えば70年代には原子力駆動の船を米ソ独に続いて独自技術で生み出した

さっき、有数の読書家である友人が今日発売された週刊新潮を買って来てくれた。
戦後の世界で唯一無二の高山正之の論文を私に読ませるためにである。
高山正之
日本の世紀
朝日新聞はお世辞でなくつまらない。　
売りの一つの天声人語はコラムとも思えない説明調で、誰も知らない本や人物を引き合いに出し、大方は「それにつけても日本は悪い」で終わる。　
非道の韓国についても、「日本が植民地支配したから」とか話をすり替え、植民地ではなく併合だったことは無視する。　
先の戦争も「侵略戦争だった」「アジアの民を搾取し悲惨な目に遭わせた」と米国の視点でしか語らない。　
そんな歪んだコラムが「受験に出るからそっくり書き写せ」と宣伝する。
マッカーサーの洗脳工作よりたちが悪い。　
政治報道もひどい。
五輪相の桜田が舌足らずだ、言い間違ったと言ってからかう。
吃音者がどもったと囃すのとどれほど違うのか。　
どこまでも日本を腐すくせに支那朝鮮には目いっぱい温かい配慮をする。　
支那は他国から先端技術を盗み、それで模造品を作って儲けてきた。新幹線もどきがいい例だ。　
しかしトランプとペンスがもう知財は盗ませないと実力行使に出たら途端にアップアップだ。　
加えて共産党国家72年説がある。
共産主義国家は結構できた。
でもみんな短命で潰れた。
一番長いソ連でも72年で潰れた。　
支那の共産党政権は来年その72年目を迎える。
その辺が限界だと歴史も福島香織も言っている。　
でも朝日の編集委員、原真人は「支那に行ってきました、みんな元気でアリババの幹部は微塵の心配もないと言っていた」。　
どころか支那のＧＤＰは「たそがれる米国のそれに肉薄し2020年代のどこかで逆転する」「貿易戦争を仕掛けるのは米国のあがき、怯えにみえる」と。　
知財ドロを生業にし、ウイグル、チベットで凄惨な民族淘汰をやらかす無慈悲で下品な支那が明日の超大国になると予測する。　
日本人はそんな国が世界を仕切ると思うだけでうんざりするが、原は慶事だと思っている風だ。　
そんな支那の頂門に日本が一針をくれてやりたいと思うが、朝日は経済同友会代表幹事の小林喜光を担ぎ出して「それはない」と語らせる。
小林によると「技術大国ニッポンは過去のもの。今や技術は支那に奪われ、通信はファーウェイの独壇場なのに日本人はそんな状況も自覚しないゆでガエル状態にある」という。　
「劣化した日本人は新しいものに挑むエネルギーもない」とも酷評する。　
しかし日本はずっと挑戦を続けてきた。
例えば70年代には原子力駆動の船を米ソ独に続いて独自技術で生み出した。　
夢の原子炉、高速増殖炉は世界に先駆けて実用化にこぎつけたが、このいずれもが朝日主導のフェイクニュースで潰された。　
小林は不勉強にしてその事実を知らない。
知っていれば朝日で日本ゆでガエル論は語るまい。　
小林は「日本の１７５兆円の借金」も問題視し、「次世代の技術開発費」も容易に出せないと嘆く。　
いや科研費は膨大に出ている。
ただそれが文系の反日左翼の山口二郎らにばらまかれてきた。小林はそれも知らない。　
では世界も日本を悲観的に見ているのか。　
『孔子とその世界』の著者マイケル・シューマンは「21世紀の課題は国際競争に打ち勝つ強い工業力の確立だが、その手本は驚くなかれ、日本だ」と断言する。
「支那みたいな付け焼刃でない伝統の力がモノを言う時代に入った」と。　
英経済界の権威アデア・ターナーは「老齢化する日本は技術革新で70歳まで労働力にした」「ＧＤＰの２倍を超す国の借金が足枷というが内実を見れば政府資産で相殺でき、日銀の利息もあって実際はＧＤＰの60％しかない」と高橋洋一と同じ見方を取る。
結論は「21世紀は日本に学べ」。　
ブルームバーグのダニエル・モスも「支那を向いていた世界の目は老齢化とデフレをクリアした日本に向けられる」と言う。　
朝日と経済同友会がなくなるとき、日本は晴れる。
＊朝日新聞社の社運を賭けた中之島ツインタワービルのテナント募集の強力な弊害だった梅田北ヤードの再開発…大阪再生の起爆剤であり切り札として神様が残しておいてくれた日本でも最高のロケーションの場所…だからヨドバシカメラ梅田の売り上げは全店舗で第一位なのである…その北ヤードの事業を大阪経済同友会の竹中由紀子を使って混迷させた…因みに朝日が社運を賭けたビルの施工は竹中工務店である…北ヤード潰しの姦計と、アベノミクスに依る経済好況化のお陰で、朝日はテナントを完全確保でき、その結果、朝日新聞社は今や不動産で収益を上げる会社となり、新聞が潰れても会社は残る体制を作れたらしいのであるが…果たして神は、この最低にして最悪の売国奴、国賊たちの会社を本当に存続させ続けるだろうか＊