青空世界

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池田大作国会証人喚問請願

2017年07月19日 | Weblog
日本転覆を図る勢力に日本国民の鉄槌を!!v(^^) 皆様、以下を大拡散致しましょう!

http://blog.goo.ne.jp/duque21/e/a0a8791651e70b510230c0685383b8ad?utm_source=admin_ranking&utm_medium=realtime&utm_campaign=realtime
【官邸メール例文】池田大作創価学会名誉会長の国会証人喚問の請願について、拡散自由

拝啓

内閣総理大臣安倍晋三様

日々、国家の為に、身を削る思いで責務に励まれている姿に、我々支持者も勇気を頂いております。

さて、創価学会の池田大作名誉会長について、既に2012年2月20日に死亡されているという情報を得ました。

情報源は英国諜報部MI6とイスラエル国家諜報機関モサド、双方に強い人脈を持つ人物です。

当該死亡日は学会関係者の情報とすり合わせても確定情報と言えます。

そうなると、軽く11兆円を超える、池田氏の相続税は5年以上も未納となり、学会の原田会長はTV番組で生存を強調されていました。

もしも、生存が嘘であれば、政党も抱える宗教団体としては、前代未聞の「悪質な脱税行為」であります。

又、死亡後も遺族が池田大作氏の年金の受給を受けているとすれば、「年金詐取」で刑事事件とならざるを得ません。

我々、庶民は「消費税」の「逆進性」に日々の暮らしで苦労しております。

原田会長が明言した通り、池田氏が存命ならば、「相続税脱税」と「年金詐取」の嫌疑を晴らすために、

池田氏ご自身で、国会の証人喚問を受け、潔白を晴らしていただきたいと思います。

尚、連立を組む公明党は「政教分離」が成立しているはずですから、山口委員長に、池田氏、国会喚問について異論はないはずです。

どうか、 「脱税」と「年金詐取」の嫌疑をご本人に晴らさせて、国民に「税制の公平さ」を納得させていただきたいと思います。


                    XXXX
                                敬具
★以上、下手な文章ですが、気に入ったら参考にしてください。





以下参考 部分引用転載
https://ameblo.jp/nyaonnyaon/entry-10323330973.html
創価学会の上層部はほとんど朝鮮人だ! 
創価学会の真実
    創価学会の上層部はほとんど朝鮮人だ!  
 末端の創価学会員は知らない内に売国行為を犯していた!

 結局のところ「創価学会」というものは、日本では「北朝鮮の宗教」であることを微塵も触れずに隠し通して、日本の宗教組織のように振舞いつづけながら、韓国では朝鮮人の宗教の本性をむき出しにして、対日批判を展開しているのです。

 なぜ、そのような事をするのでしょうか? 日韓関係が悪化すると利益を得るのは北朝鮮だからです。

韓国SGIの反日行動を、日本の「創価学会」メディアは一切報じませんでした。「創価学会」は、反日的北朝鮮宗教である実態を一般信者に知られてしまっては困る、と考えてのことです。

「創価学会」は、フランスで原発・核開発施設の近くの古城を買い取り、地元有力者にも取り入るなどして、「核技術を盗むための工作」に着手していました。

「オウム真理教」は、日本で「核技術資料」を収集して、北朝鮮に提供していました。
「オウムの大元締めである創価学会」が、同様に北朝鮮のために「核技術」を盗みに走ったとしか考えられません。

「創価学会」が「同胞」であることを知っている北朝鮮は、今度は直接「創価学会」に、資金援助を求めてきました。

「創価学会」には、暴力団の方々が多く出入りされています。暴力団さんたちの「糧、シノギ」は今では60%以上が覚醒剤です。 
覚醒剤は、かつては中国が主産地でしたが、今では北朝鮮が最大手の密造元です。


まさに、北朝鮮の体制が覚醒剤を供給してくれるからこそ、日本の暴力団が生きていられるのです。日本の暴力団組織の中で、朝鮮系の組員がどんどん勢力を拡大しているのも、当たり前のことです。
そして、「創価学会」は朝鮮ヤクザが麻薬で儲けた資金を中南米や米国で運用し、殖やしていきます。池田名誉会長が巨額の個人資産を海外にプールしているのも、そういう金が溜まったものだと思われます。(創価学会には、「宗教非課税」の特権があります。暴力団さんたちが、覚醒剤取引の汚れた金をロンダーリングするにも創価学会という宗教法人組織は役に立つのです。

「オウム真理教」もまた、北朝鮮のために作り変えられた宗教でした。そして、「創価学会」・「統一教会」から朝鮮人の工作員が送り込まれ、軍事行動の準備をしていました。1990年の総選挙に馬鹿げた立候補をして資金を使い果たした「オウム真理教」に、資金と両宗教の朝鮮人勢力が注入されたのです。
彼らは、「オウム真理教」を利用して、北朝鮮の軍事作戦に呼応した日本国内の撹乱作戦を計画していたのです。だからこそ、オウム事件のあちこちで「創価学会」の名前が出てくるのです。
「オウム真理教」とは、「創価学会」の子会社だったのです。
1995年の末に「オウム真理教」が(麻原彰晃らが逮捕されずに)もし軍事行動を起していたなら、呼応した北朝鮮の南下作戦が行われていたでしょう。