（関連ボケしました→スカイフィッシュだ！と思ったら、、透明ポリ袋（長いの）だった。）
発達中の低気圧の影響で北海道と東北は１９日、各地で強風が吹き、ＪＲの列車運休が相次いだほか、岩手県では農業高校のやぐらが倒れ３人が軽傷を負った。 札幌管区気象台などによると、午前から昼すぎにかけ、北海道広尾町で最大瞬間風速４１・６メートル、根室市で３７・１メートルを記録、いずれも５月として観測史上最高だった . . . 本文を読む
女優ソン・ユンアが広告とテレビのギャランティーを全額寄付し話題になっている。
ソン・ユンアは最近、俳優の宋康昊（ソン・カンホ）、李炳憲（イ・ビョンホン）、チョン・ジュンホとともに、三星（サムスン）生命ＦＣのＣＭに出演した。これら４人は、ギャラ全額を「映画人会議」に、スクリーンクオータ守護基金として寄託する予定だ。４人とも１年専属に数億ウォン（約数千万円）台のモデル。３カ月限定の広告なのにも . . . 本文を読む
Ｈ２Ａロケットで今夏打ち上げ予定の陸域観測技術衛星（ＡＬＯＳ）は１９日未明、射場の種子島宇宙センター（南種子町）に搬入された。組み立て作業後、性能の確認試験を繰り返し、打ち上げに備える。
トレーラー５台に分乗したＡＬＯＳは１５日夜、茨城県つくば市の筑波宇宙センターを出発した。フェリーを乗り継ぎ、１８日午後、西之表市の西之表港に着いた。
同日午後９時に同港を出発した車列は、警察車両が前後を警備 . . . 本文を読む
山梨県は19日開いた防災会議で、東海地震による県内の被害想定調査結果を発表した。想定震源域でマグニチュード８・０の地震が発生した場合、県南部で最大震度６強から震度７、甲府盆地や富士吉田市で震度６弱に達すると分析。冬場の早朝で予知がない場合、死者は約370人に達すると試算した。
建物は約7500棟が全壊し、自宅損壊などで避難生活を迫られる人は地震翌日に県民の1割強の10万9000人、1カ月後に1 . . . 本文を読む
米地質調査所（USGS）は18日（米国時間）、カリフォルニア州の地震予報地図をウェブサイトで公開した。同州で24時間以内に強い揺れの地震が発生する確率を、地域ごとに色分けして表示する。データは1時間に1回以上の頻度で更新するという。
地図上の色は、改正メルカリ震度6（気象庁の震度4に相当）の揺れの地震が24時間以内に発生する確率を示す。10万分の1以下の地域が青、1000分の1が黄緑、10分の . . . 本文を読む
首都直下地震の被害想定に基づく政府と首都圏８都県市の初めての合同図上訓練は１９日午後、首相官邸などで引き続き行われ、マグニチュード（Ｍ）７・３の地震で被害が拡大したとの想定で政府、自治体が初動１２時間にどう対応すべきかなどをチェックし、終了した。
訓練に参加した東京都、神奈川、千葉、埼玉の各県と横浜、川崎、千葉、さいたま各市は、今回の図上訓練を広域援助体制の見直しなどに生かす考えだ。
この日 . . . 本文を読む
２００４年度（０４年12月―０５年３月）の県内スキー場利用客は677万5000人と前年度より12・７％減少したことが19日、県観光振興課の調べで分かった。単年度の落ち込み幅としては過去最大。中越地震の風評などで上・中越地域への入り込みが減り、県全体では９年連続で減少した。
リフト施設がある県内全70カ所のスキー場のうち、地震で被害を受けた３カ所と営業を見送った２カ所を除く65カ所の利用客を調べ . . . 本文を読む
中越地震の「創造的復旧」をテーマに泉田裕彦知事と住民が意見交換する「知事とのタウンミーティング」が19日、小千谷市で開かれた。地震被災地での開催は初めてで、市民ら220人が参加した。
泉田知事は被災地復旧に向け、「創造性」と「スピード」を強調、市民の生活再建に全力を挙げる方針をあらためて示した。メモリアルパーク構想が出ている長岡市妙見町の土砂崩れ現場については「道路かメモリアルパークかの選択で . . . 本文を読む
（そういう体制ほしい、丸山レンズクラブつくろうぜぇ↓下記参照）
戦後の増産から減反、そして転作。いまや高齢者が主な担い手となりつつある日本の農業。変わりゆく農業の現場を見つめながら、約２千型式（種類）の様々な農業用作業機の開発を続けてきた。「ＮＩＰＬＯ」（ニプロ）のブランド名で知られ、農業用作業機専門の国内トップメーカーだ。
開発の現場を支えているのが、ユーザーの農家で組織した「ニプロフレン . . . 本文を読む
不安定な雇用実態 文科省の調査で明らかに
日本の研究機関にポスドクは１万2,583人（平成16年度見込み）いるが、その約半分は競争的研究資金や外部資金などで雇用されている。またポスドクのうち、社会保険への加入率は50％未満であり、日々雇用であったり、週あたりの勤務時間が常勤の４分の３に満たないなど、不安定な雇用状況にある日本のポスドクの厳しい実態が明らかになった。文部科学省による初めての調査 . . . 本文を読む
昨年１２月のスマトラ沖地震発生直後、震源地周辺上空の電離層の乱れが高度約３００キロにまで達していたことが名古屋大太陽地球環境研究所の調査で分かり、同研究所の大塚雄一助手（電磁気圏環境）が１９日明らかにした。２２日に千葉市で開かれる地球惑星科学関連学会で発表する。
大塚助手らのグループは衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を使い、衛星から発信された電波がインドネシアとタイの計５カ所に設置された受信機に . . . 本文を読む
21世紀末の日本付近では、二酸化炭素の増加による温室効果で、東京の平均気温が約2.5度上がって現在の鹿児島並みとなり、新潟や金沢などの積雪量が現在の半分になる、などといった気候変化予測の結果を気象庁が19日発表した。予測に使う計算モデルを改良、初めて年間を通じての気温や降水量の変化を算出して分かった。
予測結果によると、日本付近の平均気温は全国的に2―3度上昇。根室など北海道東部では4度も上 . . . 本文を読む
日照不足に低温、そして雨。この春の悪天候の影響で農作業や作物の生育に遅れが出ています。
道によりますと今月15日現在の農作物の生育状況はハウスで田植えを待っている稲の苗は全道平均で・6センチと2日ほど生育が遅れています。南幌町では、例年この時期には始まっているはずの田植えができない状態です。稲に加え、南幌町では特産のキャベツにも生育の遅れが目立ち農家にとってはダブルパンチです。このほか、秋まき . . . 本文を読む
トラクタ等の乗用農機の転倒を傾斜センサと転倒判定回路により振動や衝撃の影響による誤作動を排除して確実に検出し、携帯電話で緊急事態の発生を音声メッセージで自動通報する装置。また、緊急通報ボタンを備え、オペレータは作業中の異常も通報することができる。
携帯電話を活用した農作業緊急情報通報装置
中央農業総合研究センター . . . 本文を読む
４４社、２３３品目を販売 約３兆５千億円とされる清涼飲料市場では、ペットボトルや缶、紙パックなどに入った緑茶飲料のシェアが１割を超えた。全国清涼飲料工業会の調べによると、０４年の国民１人あたりの消費量は１８．５ℓ。コーヒー関連飲料の２１．２ℓに迫る勢いだ。
緑茶飲料市場では、４４社が２３３品目（０４年３月時点）を販売する激戦が続く。健康ブームを背景にした無糖飲料の主力製 . . . 本文を読む
