現在、多くの日本国民がストレスと感じていることといえば、やはり、南朝鮮〔＝韓国〕による執拗な嫌がらせ行為、すなわち "反日行為" だと思われます。
そこで今回は、この "反日" というものについて、私なりに考えをまとめてみようかなと思います。
◆ 反日の定義
ここ数年来、ネットや書物に限らず、テレビや新聞の報道を見ていて感じることは、「 "反日" という文字を見ない日がない」ということであり、このことは、これまでずっと保守や右翼と称する人たちが、長年訴えてこられたことを、日本のマスメディアも、いよいよ無視することができなくなってきたことの顕れともいえます。
それまでの日本のマスメディアというのは、 "反日" に関してほとんど取り上げることもなく、保守や右翼を称する人たちがこれまで訴えてきたこと全てを、 "陰謀論" 的扱いでもって封じ込めてきたわけですが、わが国の経済や安全保障に関する危機的状況、そしてなによりも、我々日本人の尊厳や人格を貶めるような歴史認識問題など、それらの情報が広く日本人に知れ渡っていくことで、 "陰謀論" ではなく、 "根拠あるもの" として取り上げるようになってきたのです。
では、その "根拠あるもの" とは何でしょうか 。
① 拉致問題、尖閣・竹島問題、軍事問題などの安全保障面
② 従軍慰安婦問題、募集工問題などの併合における歴史認識問題
③ 伝統技術や科学技術の盗作行為といった経済的損失
それ以外にも、南京事件やスパイ行為や在日特権など、数えればキリがないのですが、現在の日本のマスメディアは、一切取り上げようとしません。
ですから、あくまで日本のマスメディアが取り上げることをもって "根拠あるもの" と解釈し、現段階における "反日" の定義と致します。
◆ 反日プロパガンダの起源
"反日" の定義をまとめたところで、ではなぜ、シナ中共政権や南北朝鮮政権は 、 "反日" なのか 、ということに繋がってくると思うので、少し考えをまとめます。
まずもって、前項で述べたように、現段階におけるシナ中共や南北朝鮮の "反日行為" というのは、すべて事実無根のものから成り立っており、しかしその国民の多くが、事実無根のものを「事実である」と、誤った認識をしています。
このことは、学校等における反日教育であったり、マスメディアの流す反日情報であったりと、いわゆる "印象操作〔＝プロパガンダ〕" が起因していることはいうまでもなく、さらには、わが国に対する "反日" というのは、昨日今日に始まったことではないということであり、遡ると１００年以上も前から計画されたものといえます。
１９１７年にロシア革命が起こり、「ソビエト」が誕生すると、その指導者となったボルシェビーキは、共産圏のさらなる拡大を画策するため、列強といわれる国家の植民地政策などの研究と調査に力を注ぎます。
ボルシェビーキはこのとき、植民地政策が共産圏拡大のための戦略上で最も有益、かつ、問題の根源になり得ることを知り尽くしており、各列強国に多くのコミンテルンやプロフィンテルン〔赤色労働組合インターナショナル 〕からの調査官を派遣します。そして、当時の大日本帝国だったわが国も例外ではありませんでした。
１９２５年１月２０日に北京で締結された「日ソ基礎条約」と並行して、日露戦争以降途絶えていた日ソ国交が樹立されると、日本国内６か所に領事館が設置されるに至り、大日本帝国における植民地政策の研究と調査が始まりました。
しかしながら、当時の大日本帝国の統治下にあった台湾と朝鮮半島では、学校や病院などの建設、鉄道や道路網などのインフラ整備が急ピッチで進められており、工業や農業や貿易といった経済発展も著しいことから、ボルシェビーキのそれまで抱いていた植民地政策に対する思惑が外れた形と言えます。
しかしながら、派遣していた調査官からモスクワに送られてくる台湾における植民地政策に関する現地資料には、「大日本帝国下における台湾の経済発展は目覚ましい」と認めたのち、「しかし」や「けれど」といった言葉を使い、結果として、大日本帝国の植民地政策を否定するものに変わっていたのです。
例えば、「経済発展はしているが、労働者は惨めである」とか、「農業の技術は進歩したが、農民はその成果を利用できないでいる」とか、「貿易は拡大したが、その利益を利用できるのは日本人のみで、原住民ではない」といった具合にです。
まさに、これこそが、 "反日プロパガンダの起源" ともいえ、当時の日本人が如何に優れていたかを、証明するものでもあるのです。
（※ 出典は臺灣學研究 第20期 民國105年12月 國立臺灣図書館 ソ連・コミンテルンのプロパガンダにおける日本植民地政策の批判：臺灣を中心として）より
◆ 反日プロパガンダが招いた東アジアの混乱
しかしながら、如何に優れていた当時の日本人といえども、急激に変化する時代の流れというものに限界を感じていた人も多かったと思います。
当時のソ連というのは、 共産党体制をさらに強化させるための、"反日プロパガンダ" を利用していた側面もあり、また、日本以外にもその他の列強国の植民地政策をも否定的に捉えていたということは、日本国内の西欧列強における植民地支配を否定する者とは、ある程度の意見の合致はあったのではないか、と考えることもできることから、「一日も早く、アジアにおける西欧列強の植民地支配を打破する」を、スローガンとした大東亜共栄圏構想の実現のために、ソ連贔屓となる者が出てこないともいえません。
実際のところ、多くの日本人がソ連贔屓や共産党贔屓へと傾倒していったことが明らかとなっており、このことは、わが国最大のスパイ事件といわれ、１９４１年に発覚した "ゾルゲ事件" によって、首謀者だったリヒャド・ゾルゲ（ドイツ人でソ連共産党のスパイ。死刑）のほかに、そのスパイ活動に尽力していた尾崎秀実（元朝日新聞記者。死刑）や宮城与徳（左翼運動家。獄死）や西園寺公一（元華族の政治家。懲役１年６か月）など、ソ連共産党のスパイとなっていた文化人や政治家がいたことも明らかとなっています。
そしてなによりも、ゾルゲを筆頭とした彼らソ連共産党のスパイたちの活動内容によって、日本とシナとの対立が深まり、結果として１９３７年に日支戦争が勃発されるに至ります。また、その後の１９４０年には、日独伊における三国同盟の締結を成功させ、日本は本格的な世界大戦の場へと進出しなければならなくなったわけですから、彼らスパイのソ連共産党に対する功績というのは、凄まじいものがあったと言わざるを得ません。
こうしたことからも、ソビエトが誕生してからの１９２０年ごろに始まった、コミンテルンやプロフィンテルンといった共産主義者たちが日本国内で行った研究と調査結果に基づいた結果であると考えた場合、如何に日本の情報（極秘情報も含め）がソ連に漏れていたかを裏付けており、また、日本国内におけるスパイ活動が容易に実施されていたことも想像に絶えません。
なにより、日本国内のみならず、当時の米国やシナ中華民国においても、 "反日プロパガンダ" によってもたらされた、 "抗日" という考えが蔓延してしまったことにより、この東アジア全域が大混乱の渦へと巻き込まれ、結果、多くの犠牲が出る大惨禍へと発展してしまった事実というものを、「べノナ文書」という米国の公文書として１９９７年に発表された内容によって明らかとなってきており、多くの米国人は現在、その戦争責任というものを痛切に感じているものと私は考えます。
◆ 戦争責任を果たそうとしない戦後の日本
ところが日本国内では、米国のように、戦前の "反日プロパガンダ" によってもたらされた大惨禍の責任というものを果たそうという動きが見えてこないのです。というよりも、ゾルゲ事件の発覚と共に、ゾルゲ以下、ソ連共産党のスパイだった尾崎秀実や宮崎与徳らを処分したことで、一定の戦争責任を果たしている、といった風潮が垣間見えるのです。
特に、極東国際軍事裁判 （＝東京裁判）では、結果として東条英機元首相はじめ、いわゆるA級戦犯といわれる人々が処刑されてしまい、またその後は戦後賠償をもって戦争責任を果たしたと考える国民も少なくありません。
もちろん、朝鮮半島における戦後賠償など存在するはずもないわけですが、しかし、１９６５年に、当時の自民党政権は日韓基本条約という形で、戦後賠償を南朝鮮に与えてしまったことをきっかけに、５０年談話や６０年談話や７０年談話といった歴代総理の発言が注目されるようになり、益々、本当の意味での戦争責任を果たそうとしなくなってしまいました。
ですが、わが国日本は何故、戦争責任を果たそうとしないのか 。
その理由は実に簡単であって、今なお、かつてのソ連共産党が宣伝した "反日プロパガンダ" に毒された日本人が、わが国のあらゆる媒体を牛耳っているからであり、未だ憲法改正やスパイ防止法が成立されないことや、政治とカネの問題や、さらには近年稀にみる経済政策の失政など、あらゆる分野において、反日政策が続行されていることをもって証明がつくと思います。
しかし、日本のマスメディアは、現在の南朝鮮のように、あくまでも "根拠のあるもの" を取り扱いはするにしても、 "根拠のないもの" は 陰謀論的風潮でもって隠蔽しようとします。これは、結局のところ自民党への忖度というよりも、 "反日プロパガンダ" に毒された日本人への忖度といってよく、終戦の日に因んでNHKが放送した「拝謁記」という番組は、日本の戦争責任を果たさないよう仕向けるための、いわゆる工作番組だったと言わざるを得ず、まさに、自民党の石破茂元幹事長がご自身のブログで、「17日にＮＨＫで放映された「拝謁記」における昭和天皇様と田島道治初代宮内庁長官とのやり取りを、畏れ多くも複雑な感慨を持って視たことでした。 」という文言に心の底から感銘を受けた次第でした。
◆ まとめ
現在、「戦争責任」発言をし、多くの国民から誹謗中傷の的にされている石破茂氏に対する、私自身の感謝の気持ちを込めて、今回改めて「戦争責任」についての考えを述べてみたわけですが、そうはいっても、やはり石破茂氏への不信感が完全に消えたわけではなく、寧ろ、さらに現在の日本社会に対する不信感が強くなったともいえます。
そして、旧ソ連のように、その指導部や中枢部は、日本という国が如何に偉大な国であったのか、ということをよくよく知りながらも、敢えて "反日" という立場を崩さなかった 、ということを考えた場合、現在の反日国家であるシナ中共や南北朝鮮においても同じことが言えると思うのです。
「日本は偉大だ。けれど、日本は極悪だ」といった感じに 。
現在の南朝鮮政権は、日韓合意の破棄と日韓基本条約の破棄をも視野に入れた反日政策を推進していますが、もしかすると、それは "反日プロパガンダ" に毒された日本人に対する反日政策であって、本当の意味においての「戦争責任」を果たせというメッセージが込められているのではないか 、そして、実のところ、ボールは日本側の手の内にあるのではないか 、とさえ感じてしまうのです。
しかし、これはあくまで指導部や中枢部の考え方であるに過ぎず、我々一般国民にとっては、無関係な話しともいえます。
ですから、政治は政治であり、国民との交流には関係がない、とする、ある種の "親日（親韓）プロパガンダ" 的手法によって、国民の意識を変えようとする動きも感じられますが、そうなれば、いよいよもって日本の「戦争責任」に対する意識が薄れていき、益々 "反日プロパガンダ" に毒された日本人たちにとってのみ、有益な方へ向かう恐れが生じてしまうことにもなりかねないのですが、こうしたことを深く考慮した結果として、最後のまとめとします。
【結論】
"反日" "親日" という枠組みに捉われるのではなく、日本は日本 、韓国は韓国 、と割り切って考えることが、なにより大切なんだと思います。
