① 連結除外でも売却前と売却後のミラクルを２つ書いた方がいい。なぜならＢＯＸの左下の差額から「売却の仕訳の売却損益」が出て、売却後のＢＯＸの左下が「除外の仕訳で消しすぎてはいけない「ＲＪ減少高」の数字をあらわすかあるだ。この２つがともにミラクルから出てくるから。ミラクルを２つ書く
② 連結子会社が、原価法適用会社（アカの他人）になった場合の処理では、P/LとS/Sは連結するが、B/Sは連結しない。「連→持の移行」とこの点も一緒だね。
③ 組替・修正（子の期末S/Sに①「連結除外に伴うS減少高」と②「連結除外に伴うRJ減少高」とを計上）、③評差の計上、④売却にともなう評差の一部取消し、⑤除外に伴う残りの評差の取消し、開始仕訳、当純の按分、のれんDPなどは、部分での「連→持の移行」と全く一緒である。
④ 売却の仕訳もロジックはなんら普通の売却と変わらない。 ロジック自体は部分での「連→持の移行」とも全く一緒である。
⑤ 連結除外の仕訳(開始仕訳の反対仕訳)
（借） 関係会社株式 （仕訳時点の残り全部） ／（貸） 連結除外に伴うS減少高 （子の組替S/S全額）
小持当期 （仕訳時点の残り全部） 連結除外に伴うRJ減少高 （ ☆ ）
評価差額 （売却で減らした後の残りも全額消去）
のれん （売却で減らした後の残りも全額消去）
⑥ ☆の部分が一番のポイントである。これは貸借差額で求めてもよいが、意味合いは☆＝（子の組替S/S全額）－「S/Sに残す部分」である。
⑦ ここで「残す部分」とは親会社に残っている数％の株式に対応する「連結の果実」のことだよ。これは「連→持の移行」であれば、持分法に踏みとどまる部分であった。だから投資有価証券a/cに振替える必要があった。
⑧ しかし連結除外では、もはやその果実すらも取り込むことが出来ないので、投資有価証券などに振替えることができない。しかし、開始仕訳や、一部売却の仕訳では「RJ前」は部分的に取り消されてもゼロになることはない。なぜなら数パーセント保有しているのだから、残っている。だからS/S上で、期末残高をゼロにする必要がある。そのためにも「ＲＪ減少高」をS/Sに少しだけ残しておかなければならない。
⑨ もしもこの除外の仕訳で「ＲＪ減少高」を全額消去しちゃったら、S/Sに「RJ減少高」が残らなくなる。その場合にS/Sを合算すると、「RJ前」が消されないままになるので親のS/Sにのっかってきちゃう。だから全額は消さない。ちなみに「連→持」の移行では、組み換え修正で、ＲＪ末を「ＲＪ減少高」に全額振替えて、ＲＪ末をいったんゼロにしておく（ここまでは移行も除外も一緒）。その後に「ＲＪ減少高」を移行の仕訳で全部消す（ここは除外と違う）。すると「ＲＪ前」で残る部分が出てくる。そのS/Sを合算して持分法の果実を取り込んでいるのである。
⑩ 例えば持分法であるということは、２０％以上の株式を保有していることになるのだから保有分を全部売却してしまうことはありえない。だからS/Sの貸方の「ＲＪ前＋ＲＪ当」を保有比率分だけ部分的に残す意味を込めて、S/Sの借方の「RJ減少高a/c」を全額消去しなければならない。ただ連結除外の場合は、10％保有していても、全部売却してしまっても、連結除外には変わりなく、S/SのＲＪ末が最終的にゼロになるように連結修正仕訳を入れなければならない。
⑪ そしてかりに数％保有しているケースでは、開始仕訳や売却損益の修正で「ＲＪ前と当純の合計」をいくら消したとしても、数％の残存保有割合に対応する「連結の果実」分だけはS/Sの借方に「ＲＪ前＋RJ当」として残ってしまっている。そこで「ＲＪ前＋ＲＪ当」を取消す役目を持つ「連結除外に伴うＲＪ減少高」を全部消してしまったのでは、（もと子供の）「ＲＪ前＋ＲＪ当」が、借方の相殺a/cにより消されないまま、親のF/Sに数％の残存保有割合だけのっかってきてしまう。すなわち残存保有比率分（の連結の果実）が乗っかってきて、さらにそれを借方で消すという両方の科目を連結S/Sに反映させなければならないのだ。そうでないと連結除外にならない。
⑫ だからそのＲＪ前＋ＲＪ当の生き残りを借方でぜーんぶ消す必要があり、その意味をこめて「連結除外に伴うＲＪ減少高」を移行の仕訳で全額消去しないで一部残してあげるのだよ（一部残すように消去する）。これによりメデタく（もと子供のＲＪ前＋ＲＪ当が、連結S/S上できれいに相殺消去されるように表現され、もと子供に関する）ＲＪ末はゼロになるよ。
⑬ 連結除外では「連→持の移行」と違って、借方に投資有価証券を計上しない。よってその分だけ借方が減っており、それに対応して貸方も減らさないと貸借がバランスしない。だから「ＲＪ減少高」を「持分法であれば投資有価証券に振替えたであろう分」だけ貸借双方から減らすと考えてもよいよ。
⑭
Ⅰ ミラクル左下で「RJ減少高として、S/Sにのっかり、子のRJ末をゼロにする部分」を出してもよいよ。
Ⅱ または「連結除外に伴うRJ減少高」を「子の組替S/S分のまま全額」消去して、借方に貸借差額で改めて、投資有価証券a/cの替わりに「連結除外に伴うRJ減少高」という名で「連結の果実」を出す。それをＮＥＴ表示すれば同じことになるね（貸借双方を減らさない方法）。
Ⅲ ダイレクトに求めたければ「（RJ↑－のれんDP）×残存比率」でもよい。これは持分法の果実を出す方法と全く一緒だね。
これらにより結果として「連結の果実」分だけ、親の期末の連結S/SのRJ欄に「連結除外に伴うRJ減少高」が残ることになる。これで（もと子供の）ＲＪ末が、連結S/S上でゼロになるのが明らかになるとともに、連結除外が、連結グループに与えるダイレクトな影響を利害関係者が把握できるようになるのである（ナイス）。
⑮ 連結B/Sの投資有価証券も、持分法すらも適用されないから「親の個別上のボカ」と全く一致するよ。
⑯ TTは「連→持の移行」と「連結除外」とでは、「のれん」の部分だけが違うよ。連結除外では、もはやなーんも関係なくなって取得原価（＝原価法）で評価するので、当然のれんも出てこないよ。時価評価という概念がないから「のれん」が出てきようがないね。だからTTでも「のれん」を全部消して終わり。ただ「連→持の移行」では、まだ持分法として連結していくので「のれん相当額」を把握する必要がある。このため「のれん相当額」の「行」を新設するよ。
② 連結子会社が、原価法適用会社（アカの他人）になった場合の処理では、P/LとS/Sは連結するが、B/Sは連結しない。「連→持の移行」とこの点も一緒だね。
③ 組替・修正（子の期末S/Sに①「連結除外に伴うS減少高」と②「連結除外に伴うRJ減少高」とを計上）、③評差の計上、④売却にともなう評差の一部取消し、⑤除外に伴う残りの評差の取消し、開始仕訳、当純の按分、のれんDPなどは、部分での「連→持の移行」と全く一緒である。
④ 売却の仕訳もロジックはなんら普通の売却と変わらない。 ロジック自体は部分での「連→持の移行」とも全く一緒である。
⑤ 連結除外の仕訳(開始仕訳の反対仕訳)
（借） 関係会社株式 （仕訳時点の残り全部） ／（貸） 連結除外に伴うS減少高 （子の組替S/S全額）
小持当期 （仕訳時点の残り全部） 連結除外に伴うRJ減少高 （ ☆ ）
評価差額 （売却で減らした後の残りも全額消去）
のれん （売却で減らした後の残りも全額消去）
⑥ ☆の部分が一番のポイントである。これは貸借差額で求めてもよいが、意味合いは☆＝（子の組替S/S全額）－「S/Sに残す部分」である。
⑦ ここで「残す部分」とは親会社に残っている数％の株式に対応する「連結の果実」のことだよ。これは「連→持の移行」であれば、持分法に踏みとどまる部分であった。だから投資有価証券a/cに振替える必要があった。
⑧ しかし連結除外では、もはやその果実すらも取り込むことが出来ないので、投資有価証券などに振替えることができない。しかし、開始仕訳や、一部売却の仕訳では「RJ前」は部分的に取り消されてもゼロになることはない。なぜなら数パーセント保有しているのだから、残っている。だからS/S上で、期末残高をゼロにする必要がある。そのためにも「ＲＪ減少高」をS/Sに少しだけ残しておかなければならない。
⑨ もしもこの除外の仕訳で「ＲＪ減少高」を全額消去しちゃったら、S/Sに「RJ減少高」が残らなくなる。その場合にS/Sを合算すると、「RJ前」が消されないままになるので親のS/Sにのっかってきちゃう。だから全額は消さない。ちなみに「連→持」の移行では、組み換え修正で、ＲＪ末を「ＲＪ減少高」に全額振替えて、ＲＪ末をいったんゼロにしておく（ここまでは移行も除外も一緒）。その後に「ＲＪ減少高」を移行の仕訳で全部消す（ここは除外と違う）。すると「ＲＪ前」で残る部分が出てくる。そのS/Sを合算して持分法の果実を取り込んでいるのである。
⑩ 例えば持分法であるということは、２０％以上の株式を保有していることになるのだから保有分を全部売却してしまうことはありえない。だからS/Sの貸方の「ＲＪ前＋ＲＪ当」を保有比率分だけ部分的に残す意味を込めて、S/Sの借方の「RJ減少高a/c」を全額消去しなければならない。ただ連結除外の場合は、10％保有していても、全部売却してしまっても、連結除外には変わりなく、S/SのＲＪ末が最終的にゼロになるように連結修正仕訳を入れなければならない。
⑪ そしてかりに数％保有しているケースでは、開始仕訳や売却損益の修正で「ＲＪ前と当純の合計」をいくら消したとしても、数％の残存保有割合に対応する「連結の果実」分だけはS/Sの借方に「ＲＪ前＋RJ当」として残ってしまっている。そこで「ＲＪ前＋ＲＪ当」を取消す役目を持つ「連結除外に伴うＲＪ減少高」を全部消してしまったのでは、（もと子供の）「ＲＪ前＋ＲＪ当」が、借方の相殺a/cにより消されないまま、親のF/Sに数％の残存保有割合だけのっかってきてしまう。すなわち残存保有比率分（の連結の果実）が乗っかってきて、さらにそれを借方で消すという両方の科目を連結S/Sに反映させなければならないのだ。そうでないと連結除外にならない。
⑫ だからそのＲＪ前＋ＲＪ当の生き残りを借方でぜーんぶ消す必要があり、その意味をこめて「連結除外に伴うＲＪ減少高」を移行の仕訳で全額消去しないで一部残してあげるのだよ（一部残すように消去する）。これによりメデタく（もと子供のＲＪ前＋ＲＪ当が、連結S/S上できれいに相殺消去されるように表現され、もと子供に関する）ＲＪ末はゼロになるよ。
⑬ 連結除外では「連→持の移行」と違って、借方に投資有価証券を計上しない。よってその分だけ借方が減っており、それに対応して貸方も減らさないと貸借がバランスしない。だから「ＲＪ減少高」を「持分法であれば投資有価証券に振替えたであろう分」だけ貸借双方から減らすと考えてもよいよ。
⑭
Ⅰ ミラクル左下で「RJ減少高として、S/Sにのっかり、子のRJ末をゼロにする部分」を出してもよいよ。
Ⅱ または「連結除外に伴うRJ減少高」を「子の組替S/S分のまま全額」消去して、借方に貸借差額で改めて、投資有価証券a/cの替わりに「連結除外に伴うRJ減少高」という名で「連結の果実」を出す。それをＮＥＴ表示すれば同じことになるね（貸借双方を減らさない方法）。
Ⅲ ダイレクトに求めたければ「（RJ↑－のれんDP）×残存比率」でもよい。これは持分法の果実を出す方法と全く一緒だね。
これらにより結果として「連結の果実」分だけ、親の期末の連結S/SのRJ欄に「連結除外に伴うRJ減少高」が残ることになる。これで（もと子供の）ＲＪ末が、連結S/S上でゼロになるのが明らかになるとともに、連結除外が、連結グループに与えるダイレクトな影響を利害関係者が把握できるようになるのである（ナイス）。
⑮ 連結B/Sの投資有価証券も、持分法すらも適用されないから「親の個別上のボカ」と全く一致するよ。
⑯ TTは「連→持の移行」と「連結除外」とでは、「のれん」の部分だけが違うよ。連結除外では、もはやなーんも関係なくなって取得原価（＝原価法）で評価するので、当然のれんも出てこないよ。時価評価という概念がないから「のれん」が出てきようがないね。だからTTでも「のれん」を全部消して終わり。ただ「連→持の移行」では、まだ持分法として連結していくので「のれん相当額」を把握する必要がある。このため「のれん相当額」の「行」を新設するよ。
