新世界創造５４

＜ 発行貨幣日本円と電子貨幣円天 ＞


　円天市場・円天専業員・円天株主のやり方がスタートして１４年目には、換金税が１００％となって、円天は日本円には交換できなくなってしまったのです。

それでも、円天専業員と１年目から１３年目の間に円天株主となった人達は、生活に不自由が無いのです。

円天で円天市場のものは何でも手に入る事が出来るからです。

一般社会で日本円を支払って楽しんでいるものは、殆んど円天でも楽しめるようになっています。

むしろ円天市場の方が充実しているのですから、不自由がないのです。

生涯　こんな生活が保証されているのです。

　日本国家は、日本に住む全ての個人を円天専業員として雇用し、円天市場を運営し、国産品の出展だけでも豊かに生活できる社会を実現させようとしているわけです。

然しながら、日本の円天市場は国産品だけに　なってしまうことはあり得ないのです。

世界から一般品の出展も途絶える事はないのです。

勿論、日本の上場企業からの出展品もあります。

ところが新卒者達は円天専業員の道を選んで、一般社会の会社には、就職しないようになって来ます。

円天株を取得できるのは円天専業員以外には方法が無いから、当然民営企業へは行かなくなって来ます。

民営企業は年々人手不足に悩まされます。

如何に生産ロボットが進化しようとも、人間の能力には敵わないのです。

民営の企業はこのままでは人手不足によって自然廃業に追い込まれてしまいそうです。

この時、日本国家のとる道は２つあります。

１つは人材を派遣するやり方です。

もう１つは日本国家に寄付させるやり方です。

一般社会の日本円を使った消費生活は殆んど姿を消して、円天ばかりが通用するようになっています。

日本円を持っている者は、円天市場で、定価で日本円を使って買物をします。

この日本円は日本国家に全部入って来るのです。

日本円は円天専業員の給料以外に使い道は無くなるのですが、給料を貰った円天専業員は全部円天株購入に使うのです。

かくて発行貨幣は、働かす為の作用をするだけとなり、消費・浪費生活は円天が行うようになってしまうのです。

新世界創造５３

＜ 上場企業とその社員 ＞


　上場企業で働く社員達はどうでしょうか。

常識的に考えても定価販売　というものは、１０％仕切りだと１０倍の円天売上になるのです。

２５％の仕切りとしても、４倍の売上です。円天市場が充実してくれば、円天の値打ちは上がる一方です。

社員達の中にも、日本国家が売りに出す円天株を購入した者も居る筈です。

ただ購入枠に制約があって狭き門である事は事実です。そんな中で、社会の円天市場での円天売上は好調を　　続けているのです。

換金税が２５％の手取りから２２．５％とか、２０％と落ちていったとしても、日本円給料の４倍円天で貰えるのなら大歓迎です。

会社としても一般社会での日本円売上が落込む一方ですから、円天支給の方が、都合が良いのです。

給料やボーナスを４倍円天で受取る　ことになって来ます。

日本の一般社会の上場会社では、日本円給料に変えて円天給料を支払うのが常識化してきます。

その結果が益々一般社会では日本円を使った商売が下火となっていきます。

　上場会社の取引先への支払いにも変化が出てきます。

日本円の支払いよりも、４倍円天での支払いを感謝される事になって来るのです。

素材メーカーも考えます。

日本円で卸していた値段の４倍以上の定価を日本国家が付けてくれるのであれば、円天市場に出展することになります。

仕入れる方も、定価販売した円天で仕入れる事が出来るのですから、一向に構わないのです。

換金税を払って日本円にして支払わなくても、売上円天で決済が出来るのですから好都合です。

このような傾向が、８年も経過すると至る所の業界で発生して来ることになります。

　世界各国からも、素材メーカーが日本の円天市場に出展して来ます。

石油・ガス・アルミ・金・銀・銅・等々様々の素材が、勿論、食関係の素材も集まって来ます。

有名ブランドのメーカーは勿論、世界の名画・芸術品も集まって来ます。

円天売上を日本円と換金しなくても、日本国家の円天市場の電子貨幣・円天は立派に世界の通貨の役割を果たすことになって、為替レートも関係なくなるのです。

新世界創造５２

＜ 上場企業とその株主 ＞

　上場会社とは、株主が投資して出来上がった会社で、株主総会で経営陣も決定されるという典型的な、お金にお金を稼がせる仕組であります。

経営陣もまた株主の為に配当を出せることが条件の１つであり、その結果株価も上がり、株の売買によっても、お金を儲ける事が出来るわけです。

業績が悪いと株価も下がり、最悪の倒産まであるわけです。それこそ、ハイリスクハイリターン・自己責任の世界です。

　従来通りの一般社会での日本円売上と、円天市場の円天売上を較べる時、年々円天市場の売上が伸びて、一般社会での日本円売上が落ち込んで来ます。

原因は、日本国家が毎年売りに出す⑥の円天株にあるわけです。

同じ商品を買うのに、円＝円天の定価で、円天市場で、円天で買えるのに、例え定価の５０％割引で、一般社会で売っていても、これ迄の常連は日本国家に日本円を持っていって、円天株主となり、配当される円天で、円天市場で買物をするようになるからです。

この現象は一般社会の日本円で取引していた全ての業界に起きる現象です。

　５・６年もすれば、上場企業の株主も円天市場の事は目撃・体感するようになります。

毎年の配当を日本円で貰うよりは、４倍円天で貰って、その円天を使った方が有利である事は株主全員が自覚するところとなりますから、段々と円天配当が常識となっていくのです。

一般社会での日本円売上の方面の業績が落込んでも、円天市場でカバー出来るようになるのです。

９年・１０年と換金税が高くなっていっても、円天市場の売上が、定価で貰った売上が、そのまま円天市場で使えるのですから、額面の４倍円天の配当を毎年貰えるのも夢ではなくなるのです。

仮に、一般社会の日本円での配当が零になったとしても、会社の倒産は心配ないのです。

ただ、気が付くと、日本円を使った消費生活ではなく、円天を使った消費生活を送ることになります。

新世界創造５１

＜ 円天社会と一般社会 ＞

　円天市場に出展していた民営企業はどうなっているでしょうか。

　小さな企業であれば、全部円天専業員制度の下で、国産品を作っているわけです。

始の５・６年位までは、日本円も必要でしたが、段々と日本円を支払うことも少なくなって来て、殆んど円天支払いで出来るようになって来ます。

勿論、日本国家もそれに関しては努力するわけです。

受取る方が円天で受取っても、必要ならば日本国家が日本円と換金してあげる事も可能です。

私の作ったＬ＆Ｇ円天マニフェストの⑩の日本円は、日本国家が自由に使用出来る資金です。まして国産品の売上が増えて来れば、その分の⑧の換金が減るのですから、応用問題の日本円資金は豊富にあるわけです。

　一般社会の上場企業メーカーも一般品を出展しています。

上代価格の１０％前後で大型のディスカウントチェーン店とか大問屋に卸しているわけです。

或は直営店を持って直接顧客に販売しているメーカーもありますが、出展料・場所代が無料で、定価の２５％の日本円を受取れるのなら良い条件ですから、円天市場に出展します。

ところが、円天株主制度が当たって円天売上が好調です。

換金税の７５％を支払っても良い商売です。

それが、５年目から２．５％ずつ換金税が値上がりしていくのですが、１０％の手取りとなる迄には１０年間もあるのですから、当分は良い商売が続くのです。

　ところが、円天市場に出展して新しい体験をすることになります。

円天市場にある出展品は全て定価の円天で買えるという事です。

今迄、定価の１０％前後の日本円を受取って、その日本円で支払いの全てをやって来ていたのが、上代価格の売上の円天で必要なものが買える事が判ったわけです。

新世界創造５０

＜ 未来は時間に乗ってやって来る ＞

　電子図書、円天・波 和二シリーズ②をお読みいただけましたか。

読んでいない方には、少し理解出来ない箇所も出て来ると思いますが、それでも流れとしては理解願えると思います。

　２０２５年頃の円天市場を考えて見ましょう。

日本国家が２０００万人を超える円天専業員に日本円給料を支払っても、全額円天株を購入する ようになっています。

日本円を使わなくても全ての生活が出来るように なっていますから、円天株を買い増して、同額の円天を受取り、円天市場で使います。

円天市場には国産品を始として世界から一般品も豊富に 出展されていて円天で何でも揃うのです。

　円天専業員を拡大していく為に必要とした日本円資金も必要としなく なったので、1年目から継続していた円天株の販売も１３年を持って終了しています。

この間に円天株主となった者には、これからも毎年同額の円天が支給されて、生涯又は廃業まで継続されるわけです。円天市場と円天によって生活が出来るのです。

勿論、円天株を日本国家が売って　くれるのであれば、買いたい企業・法人・個人はいくらでも居るのです。

　１３年を持って、円天株の販売は円天専業員の日本円給料の範囲内 だけを許可するのです。

円天市場の出現によって、日本円は円天市場に吸い寄せられたわけではなく、全部、一般社会に戻されているのですから、円天株購入希望者はいくらでもいるのですが、ただ日本国家は販売をしないだけです。

販売をしなくても、円天専業員をいくら増やしても、また給料をいくら上げてやったとしても、その日本円は全部円天株の購入となって日本国家に戻って来ているのです。

毎年の発行円天の額は累計されて増えて来ますが、これはいくらでも税制度によって調節が利くわけです。