世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃないと思い、 『 I am not Abe、 』 と声をあげる、Yuriko ＆ Maeharaも追加だな。
2017年都議選票前日の7月1日、安倍首相の「ホームグラウンド」とも言われているJR秋葉原駅前で、安倍首相は都議選初の街頭演説を行った。同駅前には日の丸の小旗を振る自民党の支援者が集まったが、聴衆の一部からは「安倍辞めろ」「安倍帰れ」などのコールが発生。声は次第に広がり日の丸の小旗を持った人達も「帰れ」「帰れ」とコールした、これに対して首相は「人の演説を邪魔するような行為を自民党は絶対にしない」と怒りを露わにした。いつも国会で率先してヤジを飛ばしているのに！
「こんな人たちに負けるわけにはいかない」と
2017年2月17日の衆議院予算委員会において、「私や妻が関係していたということになれば、まさにこれは、もう私は総理大臣も、そりゃもう、間違いなく総理大臣も国会議員も辞めるということは、はっきりと申し上げておきたい」
１４年の選挙の時は『来年10月の引き上げを18カ月延期し、そして18カ月後、さらに延期するのではないかといった声があります。再び延期することはない。ここで皆さんにはっきりとそう断言いたします。平成29年４月の引き上げについては、景気判断条項を付すことなく確実に実施いたします。３年間、３本の矢をさらに前に進めることにより、必ずやその経済状況をつくり出すことができる。私はそう決意しています。』 と言っていた。
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」 と書いている。
安倍政権が進めるアメリカのためのＴＰＰ批准に反対します。
忘れていませんよ、１２年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か？
「ウソつかない。」自体が嘘
ＴＰＰ、ＩＳＤ条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など２１分野
自民党が２０１２年暮れの衆議院選挙で公約したＴＰＰに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法施行および帝国憲法への改憲に反対します。
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
〈一番こわいものはテロリストでも大不況でもなく、いつの間にか私たちがいろいろなことに疑問を持つのをやめ、気づいた時には声すら自由に出せない社会が作られてしまうことの方かもしれません〉アメリカで医療破産したある女性(堤未果、ﾙﾎﾟ貧困大国アメリカⅡより)
０６/２９（金）
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働き方法案、きょう成立 参院委 国民が採決同意 【朝日新聞】
安倍政権が今国会の最重要法案と位置づける働き方改革関連法案が、28日の参院厚生労働委員会で自民、公明両党、日本維新の会などの賛成多数で可決された。29日の参院本会議で成立する見通しだ。
法案には、残業時間の罰則付き上限規制や同一労働同一賃金など労働者にメリットのある内容がある一方で、年収1075万円以上の一部専門職を労働時間に関する規制から外す「高度プロフェッシヨナル制度(高プロ)」も盛り込まれている。野党は高プロについて「過労死を招きかねない」として反対してきた。
参院厚労委で28日の審議が終わった後の理事会で、与党筆頭理事の石田昌宏氏(自民党)が、参院の審議時間が衆院を上回ったことを根拠に、採決を提案。これに野党筆頭理事の小林正夫氏(国民民主党)が同意した。
これに対し、立憲民主、共産、社民などの野党側は、採決を阻止するため、島村大委員長(自民)の解任決議案を提出した。だが、参院野党第1党の国民が決議案に加わらず、参院議院運営委員会では与党や国民などの反対で本会議の議題にしないことが決定。その後、厚労委が再開され、採決された。
可決後、高プロを導入する全ての事業場に対して、労働基準監督署が立ち入り調査を行い、必要な監督指導を行うことなど47項目の付帯決議を議決した。
米国を除く11カ国による環太平洋経済連携協定(TPPll)の関連法案も、28日の参院内閣委で与党などの賛成多数で可決した。
TPPllは6カ国が国内手続きを終えた60日後に発効する。日本の国内手続きは協定の承認に加え、関連法案の成立も必要になる。
協定は6月13日の参院本会議で承認されており、政府・与党は関連法案を29日の参院本会議で成立させ、協定の早期発効を目指す。
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付帯決議で労基局が「高プロ」導入企業に必要な監督指導を行う、と言うが「高プロ」は労基法の適用外になり何もできないし付帯決議なんか何ら法的な効力を持たない、国民民主なんて名前を変えて国民奴隷党として出直したらどうだ。
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W杯より激しさ増す トランプが火をつけた報復関税の応酬 【日刊ゲンダイ】
日本経済一歩先の真相 エコノミスト高橋乗宣氏
サッカーＷ杯以上の激戦となってきた。トランプ米大統領が火をつけた貿易戦争は報復に次ぐ報復を生み、世界の経済秩序が崩れ始めている。トランプ政権は来月６日に総額５００億ドル（約５・５兆円）の中国製品に高関税措置を発動。中国政府も対抗し同日に同額の米輸入品に２５％の高関税を課すことを決めた。報復関税を実施すれば、トランプ大統領は仕返しに総額４５００億ドル（４９・５兆円）の中国製品に追加関税を課すと警告。この額は中国の対米輸出の９割に相当する。
ＥＵも鉄鋼・アルミ製品への高関税に対抗し、米国製品への報復関税を発動した。標的は鉄鋼・アルミ製品に加え、ハーレーダビッドソンのバイクやリーバイスのジーンズ、バーボンウイスキーと米国文化を象徴する産品を狙い撃ち。すかさずトランプ大統領も「米国に入ってくる全てのＥＵ車に２０％の関税をかけてやる。米国で生産せよ！」とツイッターでやり返し、さらなる報復をチラつかせる始末だ。
米国の高関税の対象となったカナダとメキシコも対抗措置を検討している。「米国第一主義」に染まったトランプ大統領が仕掛けた保護貿易策の荒っぽい手口に、世界各国とも今やすっかり感染し、憎しみの連鎖が広がっている。戦後７０年以上も米国がリードしてきた世界的な自由経済の仕組みは、もはや終焉を待つしかないのだろうか。
１９７１年にドルと金の交換を停止したニクソン・ショック後も、ドルは基軸通貨の座を譲らなかった。９０年代前半の日本のバブル崩壊や、今世紀に入ってのリーマン・ショックなど、世界経済は数々の危機を乗り越えてきたが、今回のトランプ・ショックはちょっと救いようがない。
ＥＵの報復関税を避けるため、ハーレーは欧州向けの生産拠点を米国から海外に移す方針を発表。すると、トランプ大統領はツイッターで「よりによってハーレーが最初に白旗をあげるとは驚きだ。我慢しろ！」と批判したが、米国第一の報復関税の応酬は皮肉にも自国の産業の空洞化を招くだけだ。保護貿易をゴリ押ししても、米国内の産業がガタガタになるのは目に見えているが、それもまた、世界経済危機の火種となりかねない。
トランプ政権による鉄鋼・アルミ製品への高関税の対象国には、日本も含まれている。日本の自動車メーカーなどはメキシコの工場でつくった鉄鋼・アルミ部品を米国の生産拠点に持ち込んでいる。この国にもトランプ大統領が仕掛けた貿易戦争の弊害が及んでいるのに、安倍政権は傍観を決め込んでいる。ＷＴＯやＧＡＴＴでの調停を呼びかけ、国際的議論をうながすべきではないか。
いずれにせよ、世界の歴史は現在進行中で大きな転換期を迎えている。
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トランプのやり方ではアメリカ国内の弱者に負担が、輸入関税をかければ海外で安く作られた物が高くなり庶民の財布を直撃、トヨタもケンタッキーで作るカムリ一台で２万円は上がると、庶民にとっていい事は無い。
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国民の“命の源”を売り飛ばすのか 水道民営化法案の危うさ 【日刊ゲンダイ】
よほど「カジノ延長」と呼ばれたくないのか。安倍政権がまたトンデモ法案を出してきた。水道法改正案がきのう（２７日）、衆院厚労委で審議入りした。大阪北部地震では断水や漏水があちこちで発生。「水道管の老朽化対策の緊急性が高まった」とする公明主導で、与党は今国会での成立に躍起だが、真の狙いはズバリ、水道事業を民営化し、日本が誇る水道技術を外資に売り渡すことだ。
実際、麻生副総理は２０１３年４月、米シンクタンク・ＣＳＩＳの講演で、「日本の水道はすべて民営化する」と国際公約した。民営化によって経済合理性を優先させれば、いずれ料金は暴騰し、貧乏人は水さえ飲めなくなる恐れがある。
「法案では、上下水道施設は自治体が所有し、運営権を民間に包括的に委託するコンセッション（官民連携）方式を採用すると定めています。浄水場の維持管理から、水質検査、料金徴収まで民間に任せる事実上の民営化です」（野党議員）
政府は民営化で限られた予算を効率的に活用できると期待するが、その見通しの甘さは、海外の事例が教えてくれる。
フィリピンのマニラ市は９７年に水道事業を民営化。米ベクテル社などが参入すると、料金は４～５倍に跳ね上がり、メーター設置料を払えない低所得者は水道の使用を禁じられた。ベクテル社は９９年にもボリビア第３の都市コチャバンバ市の水道事業を買収し、ダム建設費調達を理由に料金を２倍以上も値上げ。雨水の利用にまで料金の支払いを求め、耐えかねた住民たちは大規模デモを起こし、２００人近い死傷者を出す紛争に発展した。
先進国では水質やサービスの低下が多発している。米アトランタ市は排水管損傷や泥水噴出が相次いでも、行き過ぎたコストカットで復旧できる技術者が不足。０３年に再公営化に踏み切った。仏パリも日本と同じコンセッション方式を採用した結果、１４年間で水道料金は倍増。やはり１０年に再公営化している。
１５年までに再公営化を決断した自治体は世界で１８０に上る。民営化の旗振り役であるパソナの竹中平蔵会長が５年前に産業競争力会議に提出した資料によると、日本の上下水道の資産価値は１２６・１兆円。地震被害がチャンスとばかりに、あえて周回遅れで国民の“命の水”を売り渡すなんて許されない。
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世界の例に学ばない国民の事より自分の懐、政治家じゃなく政治屋。
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新宿区がデモ規制強化 議会に諮らず表現の自由を揺るがす 【日刊ゲンダイ】
東京都新宿区が区立公園の使用基準を変更し、デモの出発地に使える公園を現在の４カ所から１カ所に減らすことを決めた。２７日区議会に報告した。公園周辺の町会などから、交通規制や騒音などを理由にデモ規制の要望があり、区は関係部署で協議。議会に諮ることなく、今月２０日、部長決裁で基準変更を決めた。
開かれた議論のないまま区長と職員だけでデモ規制を決めたことに、議会は反発。この日の委員会で、基準変更を決裁した区みどり土木部長らは「ヘイト（デモ）のほかに、非常に大人数でシュプレヒコールを上げるデモもある。こうした状況も勘案した」「私自身、住んでいる家の近くの公園に警察がしょっちゅう来て、デモがあるのは嫌だ」などと答弁。外国人差別などのヘイトデモだけでなく、デモ全般を制限したい考えで、共産、立憲民主などの区議らは「表現の自由を侵しかねない」と批判している。
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「表現の自由を侵しかねない」じゃなくって侵しているじゃないか、これもアベ官邸に忖度、小池知事に忖度なんだろう。小池はこれを引っ提げて自民党への復帰を狙っているんだろう。
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エアコン・扇風機 火災ご注意 5年で376件9人死亡 【朝日新聞】
独立行政法人の製品評価技術基盤機構(NITE)は28日、エアコンや扇風機が原因となった火災が2016年度までの5年間で376件あり、9人が死亡したと発表した。毎年6月から8月は火災が多発しているといい、注意を呼びかけている。
NITEによると、消費者庁や自治体などから寄せられたエアコンと扇風機の事故情報は、12～16年度の5年間で計566件。このうち、火災はエアコン278件、扇風機98件だった。
エアコンでは、内部を掃除した際に電機部品に洗浄液がついたことが原因で出火につながったケースがあった。また、引っ越しなどでエアコンを移動させた際に電源コードを継ぎ足したところ、接続部分から発火したケースもあった。
扇風機では、長期間の使用が原因とみられる火災が複数あった。
NITEは、エアコンの電源コードの継ぎ足しを行わないことや、扇風機を使わない時は電源プラグをコンセントから抜くことなどを呼びかけている。
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エアコンに延長コードはあまりないかもしれないが内部清掃の洗浄液、扇風機の長時間使用などは注意が必要だろう。
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土俵の女人禁制 「今は通用せず」 復帰の京都・舞鶴市長 【朝日新聞】
京都府舞鶴市で4月に開かれた大相撲舞鶴場所の土俵上で倒れた多々見良三・舞鶴市長(67)が28日、公務に復帰した。この舞鶴場所を機に議論となった土俵の「女人禁制」について、多々見市長は同日に開いた会見で、「相撲という非常に歴史のある伝統文化でも、女人禁制は今の時代は通用しない」と述べた。
多々見市長は4月4日、舞鶴場所であいさつ中にくも膜下出血で倒れた。行司が心臓マッサージをしていた女性看護師に土俵から降りるよう促したことが議論となり、「女人禁制」に改めて注目が集まった。
行司に対しては「しきたりの中で育っている。何の悪気もない。責めるわけにはいかない」とした。
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まったくその通り、相撲協会はいまだになんじゃかんじゃ言っているようだが言いたいのなら公益財団法人格を返上して格闘技として興行すればいいし国技などと言うな。
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米軍拒否から一転、遺族に補償へ 米軍属女性暴行殺害事件 日米両政府が支払いで合意 【琉球新報】
【東京】小野寺五典防衛相は２９日、２０１６年４月にうるま市で発生した米軍属女性暴行殺害事件の遺族補償について「日米両政府が支払うこととした」と明らかにした。同日午前に防衛省であったマティス米国防長官との会談で確認した。事件の補償を巡っては、被告が間接雇用であることを理由に、米側が日米地位協定に基づく補償対象ではないとして支払いを拒否していた。日米間で協議が続けられ、事件が与えた社会的影響などを踏まえ、米側が支払いに同意したとみられる。
補償額については、裁判で確定した賠償額について米側が一定額を支払った上で、不足分は日本政府が見舞金として負担する。
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米軍が支払いと言ってもいくらを支払うかが問題だが多分その金額は明らかにならないだろう、たぶん大部分を日本政府が支払うんだろう。
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やんばる国立公園に米軍北部訓練場返還地を編入 世界自然遺産再推薦へ前進 【沖縄タイムス】
【東京】政府は２９日、米軍北部訓練場の返還地約３７００ヘクタールをやんばる国立公園区域に編入し、公園区域を拡張することを官報に告示した。区域総面積は１万７３１１ヘクタール。世界自然遺産登録を目指す「奄美大島・徳之島・沖縄島北部および西表島」（鹿児島・沖縄）を再推薦するには、返還地の国立公園への追加は必須。登録に向けた手続きが一つ進んだことになる。
やんばる国立公園は、国内最大級の亜熱帯照葉樹林が広がり、ヤンバルクイナなど希少な動植物が多数生息しているとして２０１６年９月に国立公園指定された。同年１２月に北部訓練場の約４千ヘクタールが返還。自然環境調査や分析を行った結果、既存公園区域と同等の価値を有しているとして、返還地の約９割を追加した。
自然遺産登録については、国連教育科学文化機関（ユネスコ）の諮問機関が５月、返還地などを加えるなど推薦区域の見直しを求め「登録延期」の勧告を出した。
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自然が残ったやんばるの森、でも米軍から返還された土地はよく検査しないと飛んでも無いものが埋設されていたりするんじゃないか、世界自然遺産に登録することないじゃないか、断ってやればいい。
Ｔｗｉｔｔｅｒコーナー、ご参考に
立教大学大学院特任教授・慶應義塾大学名誉教授の金子勝氏のツイッター
元外務省国際情報局局長の孫崎享氏のツイッター
自由党の 小沢一郎事務所のツイッター
社民党参議院議員 福島みずほ氏のツイッター
東京新聞 政治部のツイッター
東京新聞 ほっとwebのツイッター
市民連合のツイッター
関西市民連合のツイッター
ＳＡＤＬ大阪のツイッター
上智大学 中野晃一教授のツイッター
法政大学法学部 山口二郎教授のツイッター
昨日の神戸
最低気温 ２４．７度(06:04) 前日差+０．１度)
最高気温 ２８．１度(15:08) 前日差+０．１度)
今朝の神戸最低気温 ２４．７度 (03:11) ７月中旬並み 平年より２．５度高い
、
今日の神戸の
日の出 ４時４９分 (昨日 ４時４８分)
日の入り １９時１６分 (昨日１９時１６分)
日の出は昨日より一分遅く、日の入りは昨日と同じ
今日の日の出から日の入りまでの時間： １４時間２７分。
日本近辺の高気圧は北太平洋で停滞中、千島列島方面の低気圧はカムチャッカの東へ、東北を横断していた前線は北へ移動し北海道を横断へ、フィリピンの東の熱低が台風７号になった。
沖縄はおおむね晴れだが激しい雨の所も、九州は雨のち曇り、四国は雨、中国は雨、雷も、近畿は曇りで断続的に雨、東海は曇りで北の方では雷雨の所も、関東は梅雨明け晴れ、北陸は晴れのち曇り所により雷雨、東北は曇り所により雨、北海道は雨夜には曇りに。
明日の朝、太平洋上の高気圧が少し西へ、その影響か日本海の前線が少し北上、フィリピンの東の台風７号は沖縄地方へ進む。
沖縄は晴れから雨に、九州は雨のち曇り、四国は雨所により雷雨、中国は雨、近畿南部は雨、北部、中部は曇りで雨の場合も、東海は曇り北の方では雨、関東は晴れ、北陸は曇り時々晴れ午後は雨の所も、東北は曇りで雨の所も、北海道は曇り所により雨の予報。
今朝は曇り、山は頂上付近が雲の中、今日も降りそうので傘を持って出かけたが外にいる間は降らず帰ったら降りだした、夕方に急に南の空が黒くなったと思ったら急に降りだし少し先の丘が見えなくなった、６時ごろにも、湿度が高め、風も強い、夏日。
今日の神戸の最高気温は ２７．５度、昨日より０．６度低かった、 平年より０．１度低かった、 今日の最高気温は６月下旬並みだった。
明日は曇り一時雨、朝の最低気温は ２５．０度、昼の最高気温は ３０．３度、夜の最低気温は ２５．２度。
午後４時４０分ごろ驟雨、一瞬周りが見えなくなるほど、淡路島から明石にかけて雷雨が
午後６時ごろにも雷雨
台風が発生、
台風７号（プラピルーン、タイ、雨の神）がフィリピンの東、沖縄の南を西へゆっくり進んでいる、998ｈPa.
