米調査会社のディスプレイサーチは１４日、２０１１年のテレビの世界出荷台数が前年比０．３％減の２億４７７０万台だったと発表した。
３年から続く調査で前年割れは初めて。先進国を中心とする景気低迷による買い控えや、普及率上昇に伴う新規需要減が響いた。
●収益源の確保課題
企業別では日本各社がシェアを落とす一方で韓国勢が伸びているが、価格下落や市場の伸び率鈍化の影響は出ており、テレビ事業の収益改善や新たな収益源の確保が課題になっている。
同社は今年１月時点で１１年のテレビ出荷台数が前年比０．１％増になったと見積もっていたが、予想を下回った。
薄型テレビへの置き換えが進むブラウン管テレビは前年比３４％減り、プラズマテレピも約７％減の１７２０万台。
市場のけん引役で２ケタ増が続いてきた液晶テレビが７％増の２億５００万台強にとどまり、足を引っ張った。
１１年前半は景気の先行きが不透明な米欧を中心に流通在庫が高水準で推移、出荷台数が伸び悩んだ。
ディスプレイサーチは「日本のエコポイント制度は０９－１０年に買い替え需要を刺激したが、１０年は制度終了で需要が急減した」と分析した。
１１年１０－１２月期のテレビ出荷台数は前年同期比４％減の７４２３万台だった。
●韓国シェア４割
ブラウン管テレビやプラズマテレピの減少が続いているほか、液晶テレビも前年同期比１％増の６４２３万台にとどまった。
液晶テレビの伸び率は調査開始以来、最低。全体では新興国の出荷台数が１２％増えたが、２１％減という先進国の落ち込みを補えなかった。
１０－１２月期の薄型テレビのメーカー別シェア（金額ベース）は韓国のサムスン電子が前の四半期より３．３ポイント高い２６．３％となり、過去最高になった。
２位のＬＧ電子（韓国）も０．４ポイント増の１３．４％・一方ソニーは０．１ポイント減の９．８％、
パナソニックは１．５ポイント減の６．９％、シャープは１．６ポイント減の５．９％とシェアを落とした。
薄型テレビ事業の巨額赤字に苦しむ日本勢は採算重視にかじを切って出荷台数を絞っており、サムスンやＬＧへの追い風となった。両社のシェアは合計で４０％に迫る水準となっている。
【記事引用】 「日本経済新聞／２０１２年３月６日（火）／３面」