米調査会社のディスプレイサーチは３日、２０１２年のテレビの世界出荷台数が前年比２％増の２億５４００万台になるとの見通しを発表した。
市場全体としては低成長だが４０型以上の大画面テレビや新興国が比較的好調とみており、メーカー各社にとってはこうした領域での取り組みが業績改善のカギを握りそう。
●大画面が市場を牽引
１１年の出荷台数は、前年比０．１％増にとどまったもよう。
景気の先行きが不透明なため欧州などで販売が鈍っているほか、ＬＥＤを採用した機種の普及などに伴って価格下落のペースが緩やかになっており、消費者の購買意欲が低下したとみている。
１１年に全体の８２％を占めたとみられる液晶テレビの出荷台数は、１２年に前年比９％増の２億２５００万台まで増え、構成比は８８％まで高まる見通し。
画面サイズ別にみると４０型以上が１２％増となる一方、４０型未満は３％減となる見通しで、「大画面」が市場を牽引する構図が鮮明になる。
地域別では中国や中南米など新興国の薄型テレビの出荷台数が今後４年間にわたって年平均１１％成長する一方、先進国は同１％減少するとみている。
テレビ事業の不振に苦しむ各社は、新興国の消費者の意見を取り入れた商品開発や、こうした地域で受け入れられる価格設定がより求められるとことになる。
【記事引用】 「日本経済新聞／２０１２年１月５日（木）／３面」