薄型テレビ市場が厳しさを増している。
家電の花形商品で、かつては利益の稼ぎ頭でもあったテレビ事業だが、軒並み苦戦している。一方で商品単価は毎年３割程度下がる。
今年は、日系メーカーの業績を支えてきた地デジ特需もなくなり、メーカー同士の生き残りをかけた戦いが加速する。
●厳しい状況
家電ＡＶメーカー各社の決算発表が出そろった。日系各社の業績はリーマンショック以降順調な回復を見せ、東日本大震災の影響はあるものの、概ね改善傾向を示している。
しかし、薄型テレビに限っては、市場の大手メーカーがことごとく厳しい状況になっている。
パナソニックは、薄型テレビの１０年度グローバル販売実績は、ＰＤＰテレビが前年比１０％増の７５２万台、液晶テレビが４１％増の１２７２万台で、トータルは同２８％増の２０２３万台。
数量ベースでは３割近い増加と好調に推移したが、単価下落や円高の影響で売上げ金額は同１％減の９９７９億円にとどまり、収益面で前期に引き続き赤字となった。
大坪文雄社長は「薄型テレビは、激しいグローバル競争の中、収益力の回復が急務。１１年度はテレビ事業の再生を賭けて挑戦する」と述べている。
ソニーも、コスト削減を図るほか、台数も２２４０万台を販売しながら１１年３月期は７５０億円の赤字。１２年３月期についても２７００万台の販売を目指すが、赤字は残る見込み。
「次世代ディスプレイなどにならない限り現在の形ではテレビでは大きな利益は見込めない」（加藤優ＥＶＰ ＣＦＯ）。
●シャープ、東芝健闘
市場シェアの高いメーカーが軒並み苦戦するなか、健闘したのがシャープと東芝。
シャープは、国内市場が大幅な伸びを示すなか国内トップシェアを掘る強みを生かし、１１年３月期の液晶テレビ販売台数は前年度比１４５．５％となる１４８２万台、売上高も同１２０．５％の８０３５億円と躍進。
テレビを含むＡＶ・通信機器の営業利益は同２．６倍となる４０７億円となった。「国内は６割増、海外も中国を中心に２桁増となった」（片山幹雄社長）。
東芝は、徹底した水平分業モデルの追求とＰＣ事業との連携調達などによりコスト低減が進み、国内と新興国の好調により黒字を維持。
特に新興国向けで専用モデルの投入を進めるなど強化。テレビ事業は０７年下期から黒字を続けており、デジタル時代のテレビビジネスモデルをほほ確立したといえる。
国内比率を高めている日立コンシューマエレクトロニクスもエコポイント効果や、コスト低減の効果などから黒字化を実現。
０９年度に久しぶりにテレビ事業黒字化を達成した三菱電機も個別事業の開示は行っていないが同じく国内好調により黒字を続けた見込み。
●勝ち組不在
ただ、これらの黒字達成したメーカーはいずれも赤字となった各社に比べると国内比率が高いことも業績好調の要因となっている。
昨年は欧米テレビ市場が停滞し、特に米国市場は夏から秋にかけて販売台数が前年を割り込むなど低迷が続く。
必然的に価格競争なども激化。これらの市場への依存度が高いメーカーは厳しい状況になっている。
一方、今年はアナログ放送終了やエコポイント特需などで好調な日本市場も今年８月以降は停滞が予測される。
１１年は１３００万－１５００万台と１０年に比べ４―５割減となるほか１２年は１千万台を割る見込みで、国内への依存度が高いメーカーにとっても来期以降は好調を持続できるかは不透明な状況。
薄型テレビ市場は利益を教授すべき上位メーカーが利益を確保できないという異様な状況となっている。
勝ち組不在のなか、商品価格が下落一辺倒の状況により、まさに生き残りをかけた血で血を洗う争いになってきている。
それぞれが勝ち残っていくためには切り口を変えた新たな価値提案が必要。
【記事引用】 「電波新聞／２０１１年５月２７日（金）／１面」