大来塾2017年度年度第2回例会のご報告

2018年1月18日（火）18時30分から監査法人トーマツセミナールームで開催された第2回例会では、新日本製鐵を定年退職後にシリコンバレーに移住し、20年にわたって連続起業活動を行った経歴をお持ちの曽我 弘（そが ひろむ）氏と、同氏と共同で株式会社カピオンを設立し、シリコンバレー流のベンチャー企業育成手法を起業家や学生に提供している能登 左知（のと さち）氏に、高校生を主力とする若年層への起業教育の必要性とその取り組みについて、一般財団法人 ベンチャーエンタープライズセンターの市川理事長からの応援コメントとともに、ご講演をいただきました。 

次のようなお話が特に印象に残りました。

－日本では、起業（start-up）と言うと抵抗感を感じる向きが多く、日本のベンチャーキャピタルの投資額を見ても、1500億円程度にとどまっており（しかもそのうち500億は海外ベンチャー企業が対象）、アメリカ（6兆円規模）や中国（3～4兆円で急増中）と比べると、はるかに立ち遅れている。

－起業家の養成は、大学生からでは遅いと痛感しているし、実際にも、世界のビジネスリーダーの卵たちは、高校生のうちから活動を始めているが、中でも、世界的なネットワークづくりが重要。そのようなことから、高校生をターゲットとしている。

 －日本の高校生にも海外留学者はいるが、語学留学が主。ビジネスリーダーや起業家を目指す「国際志向」の高校生は、確実に存在しているにもかかわらず、門戸が開かれていないという現状を変えたかった。

 －シリコンバレーでは、「What’s your problem?」という問いからスタートし、既存の問題をどう解決し、世界をどう変えたいか、そのために自分が持っているテクノロジーがどのように使えるか、という発想で起業を進めていくが、日本では「What’s your technology?」が先に立ってしまうのでうまく行かない。

 －自分の経験からも、技術があるからビジネスになるとは限らず、あくまでもどういう問題をどう解決したいかが出発点で、そういう強い思いがあれば、アイディアや技術は後からついてくる。「起業イコール問題解決」というセオリーを、高校生のうちに身につけてほしいと思っている。

ご講後の懇親会でも、定年退職後に海外で起業するという底力を発揮された曽我氏から、会員諸氏も多くのパワーをいただきながら懇親を深めることができました。