Kurumatabiskyの 野に咲く花に魅せられて Part1-2

野に咲く花のように風に吹かれて~♪

晴れた日はフィールドにいます

ニホンメダカの孵化が始まりました

2022年05月15日 18時44分42秒 | 日々是好日
めだかの学校は~♪ 川の中~♪

昔はどこにでも生息していたニホンメダカですが、農薬や生活排水などによる水質や護岸工事や水路の整備・農地改良などによる環境の悪化、ブルーギルなど繁殖力の強い外来種などにによって生息し繁殖できる水域が減少し各地で姿を消しつつあります。
環境省レッドリストで絶滅危惧種(絶滅危惧Ⅱ類)に指定されているニホンメダカには、主に青森県から兵庫県にかけての日本海側に分布しているキタノメダカと本州太平洋側・中国・四国・九州に分布しているミナミメダカの2種類に分けられます。
メダカの生息水域ごとの遺伝的な違いは詳しく研究されており、様々な水系から保護のため捕獲したメダカを一緒に飼うと遺伝子汚染が起こってしまいます。
私は自宅近くの水田の用水路でミナミメダカを晩秋水枯れで死滅する前に保護して冬越しさせ、5月からシュロ皮に産卵させ別の水槽で孵化させて2㎝まで飼育して保護した水路に放流しています。
孵化したメダカは2mmほどですから親と同じ水槽では餌として食べてしまいます。
交配親のメダカは9月に全て保護した水路に再放流し、新たに晩秋に水枯れで死滅する前に保護します。
孵化させたメダカを交配親に使うと近親交配による奇形が発生する恐れがあるため、毎年更新が必要です。
10日から15日にかけて初めて10数尾孵化しました。2週間で8mmほどになると市販のメダカの餌を捕食するようになります。6月末には2㎝ほどに育ちますので1回目の放流をします。
私にできる地域個体群の小さな保護活動を10年以上続けています。(笑)
なお、絶滅危惧Ⅱ類に指定されていても捕獲や飼育は禁止されていませんし販売もされています。
捕獲や飼育が禁止されているのは絶滅危惧Ⅰ類です。
なお、今飼育している交配親は50尾ほどですが、この交配親から晩秋までに200尾ほど繁殖させます。

新規感染者8日連続で前週同曜日を上回る-ワクチンの3回目接種を過信しないで

2022年05月15日 04時59分48秒 | 新型コロナウイルス感染症
国内の新たな感染者は3万9416人、感染者の累計は834万8898人
国内では14日、8日連続で前週同曜日を上回る3万9416人の感染が確認されました。
国内の感染者累計は834万8186人、クルーズ船乗船者を含む感染者の累計は834万8898人になりました。
また、新たに確認された死亡者は30人で、累計は3万53人です。
厚労省の発表によると、療養者は32万8774人、重傷患者は3人減って153人でした。
追加接種の遅れからリスクが高い高齢者に感染が拡がりましたが、接種が進むにつれて高齢者の感染は減少傾向にあるものの20歳未満の感染者は増加傾向にあります。

都内の新たな感染者は3799人、感染者の累計148万8435人
都内では14日、3799人の感染が確認されました。
これで都内の感染者の累計は148万8435人になりました。
このうち、10歳未満から30代は2614人で全体のおよそ69%、重症化リスクが高い65歳以上の高齢者の感染者は240人で全体のおよそ6.3%でした。
都の基準で集計した重症者は2人減って4人でした。
また、新たに確認された死亡者は10人で累計は4393人です。

世界の感染者5億2095万人超え、死亡者は626万人超え
アメリカのジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、世界全体の新型コロナウイルスの感染者の数は日本時間15日4時20分の時点で5億2095万6949人となりました。
また、死亡者は626万2893人となりました。

新規感染者数の推移 


療養者数と死亡者数の動向 


都道府県別感染者数累計 


ワクチン3回目追加接種率が50%超えても新規感染者は増加に転じた
ブースター接種(3回目追加接種)率が10日時点で54.9%となりましたが、先進7か国では依然として6番目です。
高齢者や持病のある方の追加接種が進むとともに、重傷者・死亡者とも緩やかに減少していますが、接種率が低迷している20歳代以下を中心に新規感染者は高止まりしています。
感染力が強いステルスオミクロンBA.2株への置き換わりが進むにつれ新規感染者は増加していますし、オミクロン株の複数のタイプが組み合わさったBA.2株よりも感染力が強いとされるXE系統株が国内で広まれば第7波はさらに大きな波になると思われます。

3回目に接種したワクチンの抗体値は接種から4か月経過すると下がり始めますので、重症化リスクが高い60歳以上の高齢者と基礎疾患のある人への4回目接種は、3回目追加接種から5カ月経過後に実施する方針が厚労省の専門家部会で示されました。

ウイズコロナ時代は、感染爆発を防ぎながら社会経済活動を維持し「国民の命と暮らしを守る」ことが課題です。
このためには、ワクチンと治療薬の確保、医療体制の整備、保健所体制の整備が不可欠です。

第6波までは、ワクチンの追加接種、保健所の体制整備、宿泊療養施設の整備など後手後手に終始した歴代首相ですが、第7波に備えた対策を進めているのでしょうか。