転載： ｒｉｃｈａｒｄｋｏｓｈｉｍｉｚｕ’ｓ ｂｌｏｇ
後藤さんの手記の波紋 作成日時 ： 2010/05/16 09:59
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201005/article_41.html
後藤さんの手記の波紋
九州のある有力者の方からの情報です。
「Ｇ組の誤答元組長が出版した創価学会の暴露本」を創価学会が店頭から必死に回収しているそうです。これは、逆に本の人気に火をつけて藪から蛇が数十万匹這い出てきそうです。皆さん、プレミアつきます。買い漁って、ソンテチャクに高値で買い戻してもらってください。ちなみに、同じ情報筋では、創価テチャク学会が某銀行口座から３０００億円を引き出したとのことですが、一部は、この書籍の回収資金に充当するのでしょうか？邪教の本部に現金があるうちに、皆さん本を持参して信濃町で換金してもらってください。創価学会さん、換金希望者が殺到するので、整理券を用意してください。Ｗ、
誤答さん、米国の裏社会に頼んでFBIの計らいで移植した肝臓の調子はいかがですか？創価と喧嘩をしてしまうと三回目の移植は邪魔されて無理かもしれないですよ。お大事に。それとも、創価を脅して裏金を出させるための暴露本だったんですか？それで３０００億円出したの？黒幕は誰？信濃町の本部前で「池田は朝鮮人」をやった連中の親玉かな？統一教会さんの脅しに屈したんですか？
●ヤクザと創価学会の真実【天木直人のブログ：後藤組元組長が手記を出版、フライデーが報じる】
http://www.asyura2.com/09/cult7/msg/570.html
投稿者 皮肉屋 日時 2010 年 5 月 15 日 19:59:50: 0dIQZfg1bPDtc
2010年05月15日 ヤクザと創価学会の真実
http://www.amakiblog.com/archives/2010/05/15/
このタイミングを逸したら書く意味がなくなるというテーマがある。
これから書くこともその一つだ。
発売中の写真週刊誌フライデー(講談社）の５月２８日号に、「元後藤組組長が明かしたヤクザと創価学会の真実」という驚愕の記事を見つけた。
その記事は、きょう５月１５日発売の自叙伝「憚りながら」（宝島社刊）のなかで元組長が告白しているという、創価学会と後藤組の驚くべき癒着関係を紹介している。
それは一言で言えば、創価学会が巨大権益にまつわるトラブル処理のため後藤組を用心棒として使ったうえ、ダーティワークも任せていた、という告白である。
後藤氏がかくも衝撃的な告白本を世に出したのは、義憤にあるという。
「創価学会は人を利用するだけ利用して、用済みになれば簡単に切り捨ててきた」
「池田教が国家権力の中枢に入り込み、日本を乗っ取ろうとしている」
「一番の悪はやっぱり裏で(他の者に）汚れ役をさせといて、表で善意に満ち溢れた教祖様面してる池田大作だろうな」
おどろくべき痛烈な批判だ。
このような批判は誰もこわくてできない。
国民にとって逆らう事のできない絶対的暴力が組織暴力団の暴力である。その組長が覚悟して告白したから何でも書けるのだ。
いまでこそ公明党は野党になったが、公明党は過去１０年間自民党との連立政権を組んで日本を動かしてきた公党だ。
その公明党の支持母体である創価学会が暴力団組織とこのような関係を続けていた。その事を当事者が告白したのだ。義憤にかられて。
政治がまともに機能していたなら国会で大問題になるところだろう。
果たして政治はまともに機能しているのか。
後藤氏自身もそれを覚悟して書いたのだろう。次のように語っているという。
「池田や学会、公明党がガタガタ言ってくるんなら、いつでも相手になってやるよ。なんなら民主党も、学会と反目になって『黒い手帳』とかいう本を出した矢野さんと俺を、国会で証人喚問したらどうだ」
物凄い挑発だ。物凄い覚悟だ。
果たしてこの週刊フライデーの記事は、いや、その記事の元になっている後藤組元組長の「憚りながら」（宝島社）という本は、参院選前の日本の政局や、その後の連立政権組み換えにどのような影響を与えるのだろうか。
私が冒頭にいまこの記事を指摘しておかないと意味がないと書いたのは、間違いなくこの著書がこれからメディアをにぎわすからだ。
あるいはそれとは逆に、これほどの重大問題にもかかわらず、いや重大問題であるからこそ、メディアはまったく無視して沈黙を守るのかもしれない。
あれほど公明党を国会の場で追及した民主党の石井一議員も沈黙するのだろうか。
政権政党になれば公明党と不要な摩擦は起こさないということか。
どちらに転んでも週刊フライデーが掲載した一本の記事に関する反響が、この国の政治の正体を我々に示してくれる事になる。
このメルマガは今書いておかないとまったく意味のないものになる、という意味はそこにある。
ここ一週間、国会やメディアから目が離せない。
