望洋−１０１（同盟通信社解散）
59.GHQの言論統制（続き） 59.3.同盟通信社の解散 59.3.1.社団法人同盟通信社 社団法人同盟通信社（略称は同盟）は、かつて日本に存在した通信社である。 同盟は...
望洋−１０２（朝日新聞業務停止）
「１０２回 朝日新聞業務停止」 59.GHQの言論統制（続き２） 59.4.朝日新聞業務停止 朝日新聞は昭和20年（1945年）9月15日付記事と9月17日付の2つの記事につ...
望洋−１０３（プレスコード、ラジオコード）
59.GHQの言論統制（続き−２） 59.5.プレスコード 昭和20年9月10日の「新聞報道取締方針」「言論及び新聞の自由に関する覚書」（SCAPIN-16）が...
望洋−１０４（軍国主義の排除）
60.軍国主義の排除 日本が受諾した「ポツダム宣言」の第6項は次のように書かれてあった。 ６、吾等は世界から無責任な軍国主義が駆逐されるまでは、平和、安全、正義の新秩序は実現不...
望洋−１０５（公職追放）
61.公職追放 昭和21年（1946年）1月に追放すべき人物の範囲を示したGHQ覚書が出され、その覚書実施のため政府は2月に勅令「就職禁止、退官、退職等ニ関スル件」を公布し、公職...
望洋−１０６（公職追放−２）
61.公職追放（続き） 61.2.就職禁止、退官、退職等に関する勅令 scapin-550およびscapin-548の発令に基づき、勅令「就職禁止、退官、...
望洋−１０７（戦争被害）
62.戦争被害 戦争被害の調査研究は日本の公私の機関によってなされてきた。 今日では日中戦争期をふくめて戦没者310 万人余、その内訳は軍人軍属230万人、沖縄住民を含む在外邦...
望洋−１０８（戦後の混乱）
第９章 戦後 戦争のあとに残されたものは、大部分が廃墟となった都市と男手をとられて疲弊した農村、空きっ腹を抱えた国民であった。 戦争で死ぬことはなくなったが、新し...
望洋−１０９（日本の復興）
64.日本の復興 昭和25年（1950年）2月、GFQは日本の日本の工業生産が戦前のレベルを回復したと発表した。 日本経済に復興の兆しが見えてきたのである。 しかし一連の引締...
望洋−１１０（㋹会）
65.㋹会 戦後、生還した元特幹隊員や関係者が集まって特幹隊及び海上挺進戦隊を偲び、戦没者を追悼する会が様々できた。 その中で、主だった会について述べていきたい。 なお、今ま...
旅日記
また最近は故郷の伝説や風景などに関する事にも興味を持つようになりました。
