＜ムー大陸の賢者たちは宇宙人であった＞
・人類に先駆けて地球上に住んでいた最古の生命体。
・十億年前の地球。この地球が十分に冷え、生命体の居住が可能になったとき、宇宙の彼方から、ある種族がやってきた。彼らは、我々と違い“真の人”の種族だった。
彼らは「サイクロップス」すなわち「一つ目族」として知られる種族で「秘密の資料」のなかでは「エル（Ｌ）・レース」または｛エルズＥｌｓ｝として紹介されている。
・ 彼らは時間のあらゆる巨大な周期に乗り、常により快適な宇宙の住みかを求めて、限りない星の道を旅してきた「巨人」だった。
・今でも彼らは、時空の別の次元の旅を続けている。「神の種族」あるいは「エルダー・レース」との呼ばれている。その種族こそ、我々に先駆けての地球に住んだ、最初の生命体である。エルダー・レースの一部の人々は、真のサイクロップスだった。つまり、目が一つしかなかったのである。その他の人々は、我々と同じように二つの目を持っていたが、それには別に「心眼」というもうひとつの目を発達させていた。彼らの身長は、平均3.7メートルもあり、男性と女性とに分かれてはいたが、今日我々が理解しているような性別とは異質のものだった。
・彼らは、地球にやって来る前に銀河系宇宙内のあらゆる空間を旅し、そこに存在した数限りない太陽や惑星をことごとく自分たちの影響下においた。彼らは、ある天体が居住可能な状態になるや、他の生命体に先駆けていち早くそこに住み、やがてその天体を去るときはいくつもの巨大な都市からなる彼らの地底王国と膨大な資料を残していくのが常だった。
宇宙の歴史その他に関する情報を満載したその資料は、小さなクリスタルに記録されて、ある種の電磁場に囲まれた状態で保存されているが、後にその天体に住んだ敏感な人によって感知され、ときおり日の目を見ている。
『プレアデスとのコンタクト』 （地球外知的生命）
（ビリー・Ｅ.Ａ.マイヤー） （徳間書店） 2001/8
＜地球以外の出自を持つ人間＞
・地球上には、地球人、つまり地球に起源を有する人間だけでなく、地球以外にその出自を持つ人間もいる。それらの人間の故郷は限りないほど遠い宇宙にあり、彼らは、時空をことにするリラとヴェガ星からやって来た。
昔の宇宙飛行士の末裔で、プレアデス/プレヤール人もその直径の子孫である。またこのような早期における地球への移住者の中には、シリウス星から来た人間もいる。
今日、地球上に住むシリウス人、マローナ人、リラ人、ヴェガ人など全てのプレアデス/プレヤール系民族の末裔は太古においてヘーノクが120億年ほど前に最初の創生を行い民族を形成したときに発生したものである。
・ 古代のリラ、ヴェガ人は常に彼らの戦闘能力を維持し、自分たちの起源についての知識を保ちまた大事にしたがシリウス人やマローナ人たちは、それを失ってしまった。
・地球人類の間で神のように振舞ったのは、リラ人、ヴェガ人だけではなかった。その中には、プレアデス/プレヤール人もいた。これらの多くの神々たちは、粗暴で残忍な暴力をもって地球人類を服従させ、自分の勢力下に治めようとした。その最もなるものは、プレアデス／プレヤールの年代記に良心のかけらもない卑劣で陰謀的と記されているギゼー知生体である。
・それと並ぶのは宇宙人のアシュタール・シェランとその一味で、彼らは、地球人類に対し、権勢欲とイデオロギー上の惑わしで最悪の役割を演じた。
・その後ギゼー知生体は1980年代にプレアデス/プレヤール人によって捕らえられ、悪事を働けない世界に追放され、また球状、三角形、および円盤状の彼らの宇宙船は全部破壊されてしまったので、宇宙旅行もできなくなった。また、アシュタール・シェランとその一味は、アスケットの民族を戦争による暴力で屈服させようと、数年前にダル宇宙に侵入したため、邪教や権勢欲による地球人への危険は去った。
・だが、アシュタール・シュランの司令宇宙船と全ての艦隊は火を噴く戦闘のさなかに彼を乗せたまま炎上し、全滅した。そのため、彼とその一味はもう我々のデルン宇宙に戻ってくることもなくなった。もし、彼らが転生を通じて生まれ変わってくるとしたら、それはダル宇宙であり、前世についての記憶は残っていない。なぜなら、霊性が生まれ変わるたびに総体的意識ブロックの人格変化も行われるからです。
『『隠国 日本版』 神々の指紋（下）』
岩戸開き「地球再生」と星の暗号
藤原定明 ヒカルランド 2011/12/31
＜『竹内文書』は秘密結社「ヤタガラス」との関係において正当性が証される＞
・実は「太陽の暗号者」の伝説を現在まで受け継ぐ秘密結社「ヤタガラス」の圧力によって、『竹内文書』を公開した竹内巨麿翁によって、『竹内文書』は改竄されたのである。
それは、「古代の神宮の場所」、すなわち「ミステリースポット」を隠すために行われたのである。なぜなら、この場所を隠さなければ、彼らの仕掛けた「太陽の暗号」の目的を果たせないからである。
＜秘密結社ヤタガラスの「暗号」は「神の計画」の指針を示していた＞
・ようやく「星の暗号」が解読できた。
「星の暗号」によると間もなく地球は「崩壊と再生」の時を迎え、『ミステリースポット』に現人神（あらひとかみ）（天照大神、最高神、メシア）が再臨し、「人の世」が終り「神の世」が始まることになる。
・「伊勢神宮が甦った後、地上に天照大神が降臨する。その時、誰もが天照大神の御姿をその目で見ることになる。そして、伊勢神宮の使命もまた、それをもって終焉となる!!」
・時代や場所が異なっていても不老不死の神々が存在する同じ「神々の世界」（創造世界）と、それぞれチャンネルを合わせることができるからである。
・「ヤタガラス」という名称は彼らの正体を示すためのコードネームなので、正式な結社名ではない。彼らは、古代の「外宮」の担当者で、しかも古代の秘密結社「フリーメーソン」の流れを汲んでいる。
＜●●インターネット情報から●●＞
2017 年 10 月号 台湾の防空壕ノウハウ 皆川 榮治
9 月 15 日(金)午前 6 時 57 分北朝鮮が弾道ミサイルを発射したと発表しました。 日本政府はこれを受けて「容認できない」旨発表すると共に、北海道、青森、岩手、秋田各県の住民に対し 警報を鳴らし、「建物の中、又は地下」に避難するよう注意喚起しました。 しかし、実際住民はどこに隠れて良いのかも分からず、ただじっとしていたと言うのが大方の行動だったよ うです。事実日本には地下壕とか防空壕と言うものはなく、せいぜい商店やデパートの地下または地下鉄程度 しか地下壕らしいものはありません。 これは平和主義の日本ですから戦後そのような防空危機を経験したことがないので、「どこに隠れて良いのか わからない」と言うのが多くの住民の姿だったと言えます。
＜防空ビジネス＞
これを受けて日本では核危機に備えてシェルターを用意する必要がある、との発言がありこれを販売する業 者も出てきました。1 台 3～4000 万円もするものもあり、家が 1 軒建ちそうですが、日本では販売されているようです。 さて、台湾では北朝鮮からの攻撃に曝されていませんので、危機感はありませんが、元来 1949 年の対中国 危機以来、両岸危機が叫ばれるようになり国防には力を入れて来ていました。最近の中国は両岸貿易を盛んに 行うようになり、両岸危機は大きく取り上げられなくなっていますが、実際はそうではなく、今も中国は「台湾をいずれ実力で支配する」、と公言していますから、台湾侵攻も「非現実」とばかり言えない状況にありま す。
さてシェルターですが、台湾ではこの種の商売は成り立ちません。何故なら台湾には 1949 年以来、対共産 中国防衛が叫ばれ、全国の公的場所には必ず地下壕を用意することが義務付けられるようになりました。 台湾に居住していると分かるのですが、年に一度は必ず防空演習があります。演習日は予告され、その 時間帯は車も人も屋外に出ることを禁止されます。従わない場合、3 万元～15 万元の罰金が科せられます。 今年は 2 月 21 日から 5 月 24 日まで全国 7 か所で午後１時半から３０分間実施されました。5 月 18 日 (木)は台北にいましたが、事務所ある 24 階から地上を見ると、車も人も全く動きが止まり音もなく、まるで ゴーストタウンの様でした。 シェルターの世界の普及状況が最近報道されましたが日本の少なさに目を見張ります。1 位スイス、イスラ エル 100％ 2 位ノルウェー98％ 3 位アメリカ 82% 4 位ロシア 78% 5 位シンガポール 54%、日本 は僅か 0.02％だそうです（全人口あたりの収容人数比率）。台湾は国際統計には入っていませんが 100％です。 日本は平和憲法と日米安全保障条約の保護のもと国防を外国にゆだねて来ましたから、シェルターなど想定 外で済まされたのでしょう。しかしここにきて防災公報で「地下に逃げて下さい」と言ったものですから、国 民も関心が出始めたのでしょう。
＜台湾の敷設状況＞
さて台湾の地下壕ですが、民間アパート以外の建築物地下室は、普段は通常業務に使用していても必要時に は防空壕として使用する旨、法規により決められています。政府の規定では①防空地下室、②防空洞、③防空壕、④防空堤防、⑤避難所、⑥その他が政府指定の防空設備となっています。台湾には多くの地下防空壕ノウ ハウがあります。
日本でも今回のような防空危機に対して、シェルターの準備はともかく、建築基準法を改正して建築物には 「地下防空壕」の敷設を考える時期に来ていると思っています。
公益財団法人ひろしま産業振興機構
■■■ 私が思うこと、聞いたこと、考えること ■■■
（2024/6/13）
・「ウクライナ戦争」はいつまで続くのでしょうか。アマゾンでみると日本だけで1000冊以上本が出ていますので、世界的には膨大な数になるのでしょう。ドローンが本格的に使われ、新しい戦場の様相をしています。サイバー攻撃も激化しているようです。軍事専門家の本も具体的で興味深いものです。やはり歴史的な背景が強いインパクトを持っているといいます。情報戦も新しい形をとり、苛烈のようです。一般個人にとっては、情報が膨大になると「断捨離」をして、情報を「絞る」必要もあるようです。
ロシアの戦争のシナリオとしては、予想外の展開をしているようです。戦争の原因についても、多くの説があり、私たち一般人は、情勢の把握はしていません。
2023年パレスチナ・イスラエル戦争のガザ停戦案も決まっていません。
サイバー戦争をみても第3次世界大戦は既に始まっているといわれます。
「実はウクライナ戦争は、おそらく2029年前後に始まるであろう第3次世界大戦のスイッチになった可能性がある」と懸念されています。
「全ての戦争の原因は経済にあるといわれている。いくつもの戦争が起ころうとしており、そしてついには第３次世界大戦に至るだろう」といわれます。
日本も当然ながら、「ウクライナ戦争」を研究して、戦略的と戦術的に具体的な防衛政策を作らなければならないでしょう。ワン・ボム・カントリーだからこそ、シェルター整備、食糧備蓄、大量の銃器の備蓄が必要だといわれます
・「欧米人は“事務的”に戦争をする」という以下の説もあるようです。
『闘え、日本人』 外交は「見えない戦争」である
日下公人 集英社インターナショナル 2005/10/3
＜欧米人は“事務的”に戦争する＞
・彼らの暮らす世界では、戦争のほうが日常で、むしろ平和は戦争と戦争の間のごく例外的な事態である。海に囲まれた島国と違って、大陸区では隣国と地続きでつながっている。国境の向こうから、ある日、突然敵が押し寄せてくると、ただちに戦争が始まる。
・戦争が日常なのだから、欧米人は日本人のように逆上せず、きわめて事務的に冷静に戦争を行う。戦争のたびに逆上しているようでは、そんな国家や民族は滅びてしまうからである。
・日本人のように「永久平和」を本気で願っているような純情な国民はどこにもない。食うか食われるかが国際政治で悪知恵の限りを出して生きてゆくのが当然の世界なのである。
・また「若者の増加が戦争を招く」という以下の説もあるようです。
＜若者増加が戦争を招く＞
・ガストン・ブートゥールは「古来、人間が戦争を起こす理由はただ一つしかない」と言って、その理由を「若者が増えすぎることにある」とした。
・つまり、「戦争の結果、人が死ぬ」のではなく、「若者がたくさん生まれ、人口が増えすぎると、戦争が起きて人口調整する」と答えたのである。
・むろんどこの国の、どの時代の指導者も政治家も、自国の国民が多いからという理由で戦争を始めるわけではない。しかしながら、現実としてみれば、たしかに戦争を起こす国は決まって国内に「余剰人員」を抱えている。特に若くて血の気の多い青年が多い国は戦争を起こしやすい。
・またブートゥールは「若者がたくさん戦死すれば、戦争は当初の開戦目的に関係なく自然に終わりを迎える」とも書いている。逆に言えば戦争の真の目的は余剰人口の解消なのだから、若者がたくさん死なない限り戦争は終わらないという事でもある。
＜世界中にあった「口減らし」の知恵＞
・ブートゥールは古代のアラブでは男の子を尊び、女の赤ん坊はしばしば殺されていたと書いている。女性の人口が減ればいきおい出産数が減る。人口調整としては最も効果的な方法である。
（2023/11/8）
・台湾有事も軍事理論的には成り立たないので、中国軍は軍事作戦計画を立てないだろうという軍事専門家もいるようです。例えば、100万人の兵隊を台湾に送るとしても必要な船舶を確保できず、制海権や制空権も確保できないといわれます。ほとんどが海の藻屑になるといわれます。たとえ数万人が着上陸したとしても、国民皆兵の台湾軍に掃討されるというのです。勝てる作戦計画でないと軍部は計画しないといわれます。
・「＜どこにでも「上陸適地」があるわけじゃない＞
Ｑ：台湾有事論が非科学的な第一の理由は、海上輸送能力を考慮していないこと。では第二の理由は？
Ａ：第二に、台湾本島の「上陸適地」という問題があります。台湾有事論を振りかざす人で、この問題に触れた例を、残念ながら私は知りません。
・台湾海峡を渡るとき半数が海の藻屑、台湾上陸直前や上陸中にまた集中攻撃を受けるというのでは、100万人のうち何万人が上陸できるのか、という話です。
かろうじて上陸できたとしても、限られた数の中国軍が台湾の主要部を占領できるはずもありません。予備役200万人が手ぐすね引いて待ち構えており、まして人口2300万人以上という全国土の占領など、はなから不可能です。
もちろん中国軍は、成立しない上陸作戦は立案しません。これが内外で騒がれている台湾有事論のリアルな現実です」と指摘されています。
・「有事には自衛隊に参加して戦う」という人は人口換算すると７４８万人にも達するそうです。志願する人々に男女を問わず、彼らに銃器、ライフルを渡せば、態勢が整うといいます。戦争は軍隊だけでするものではなく、国民全員でするものだという説もあります。
「「自衛隊に参加して戦う」【5.9％、人口換算約748万人】という最も積極的な回答を除くとしても、「何らかの方法で自衛隊を支援する」54.6％、「ゲリラ的な抵抗をする」1.9％、「武力によらない抵抗をする」19.6％を合計すると76.1％となり、人口に換算すると約9642万人の国民が、いわゆる武力攻撃事態に、国・自衛隊とともに何らかの協力的行動を起こす意志を表明している」、「この点について「百万人郷土防衛隊」を整備すれば、相当な自衛隊の増強に匹敵し、自衛隊が郷土の防衛問題に後ろ髪をひかれることなく正規部隊をフルに前線で使用できる体制が整備できると強調している」、「「人口あたりの核シェルターの普及率」は、アメリカが82％、韓国（ソウル市）が300％、スイスが100％であり、各国ともに緊急避難場所を確保していますが、日本はわずか0.02％にしか過ぎません」、「このような事態を想定して、国際法は、民間人およびそれを保護する非武装の民間防衛組織の活動を守るため、自衛のために軽量の個人用武器のみを装備した軍隊の構成員の配置・配属を認めている」、「ウクライナ戦争が日本人に突き付けたことは、戦争が始まれば国土全体が戦場となり安全な場所などない、また民間人の保護により戦争による被害をできる限り軽減する目的の国際法は安易に破られるという現実」、「実際、欧州に目を転じてみれば、2022年2月以降のロシア軍の侵攻により、ウクライナ国民がロシア軍によって虐殺とも言えるような被害が大規模に行われている現実をみて、我々はその教訓をただちに活かさなければなりません」と指摘されています。
・「無鉄砲ではいけない」といわれます。「竹槍作戦」のような知能程度を示してはならないといいます。「戦争狂人と呼ばれる人民解放軍の将軍たちが執拗に米中戦争のシナリオを研究している」といわれます。
専守防衛だからこそ防空壕の整備、銃器の備蓄、食糧の備蓄が必要だといわれます。「先進国比較で遅れている点は早急に修正すべきだ」と指摘されています。「専守防衛」は国際的にも軍事的にも通用しないといいます。
米国は「銃社会」で危険だといわれますが、核戦争を想定すれば、最も危機に準備ができている社会ともいえるそうです。銃社会の米国か食料備蓄の国民皆兵のスイスのような国でないと核戦争に生き残れないといわれます。「敵は一番の弱点（核シェルターのないこと）を攻撃してくる」といわれます。
「平和運動が核攻撃を招き寄せる」といわれ「日本列島を核攻撃で沈める」という恫喝も頻繁に現実に一般国民がうけています。「“普通の国”ならば、自分も核兵器を持とうと考えます。また、それを当然とするのが現代の国際社会だ」そうです。
戦争を仕掛けられないために「民兵団」「大量の銃器の備蓄が必要」といわれます。「核戦争の時代は、数百万人の死傷者の処理・救出には国民皆兵的な“ボランティアの民兵”が必要だ」といわれます。
食糧備蓄もないので日本人同士が食料をめぐって殺し合いをしないように民兵団が必要といわれます。大地震や大津波のシミュレーションばかりでなく、核戦争のシミュレーションもすべきだといわれます。
核戦争の時代にはライフルが少なくとも500万丁の備蓄が必要だといいます。1兆円で300万丁の国産ライフルが備蓄可能といいます。米国製のライフルだと1兆円で900万丁備蓄可能だそうです。
銃社会の米国では「国を守るためのライフル銃」使用を訴え 銃賛成のＣＭが突如あふれた背景がアメリカにあるといわれます。それでも「毎日100人、年間4万人が銃で命を落とす国、3億丁ある銃器で」といわれます。
シェルター政策も先進国基準、世界基準からかけ離れているといわれます。先進国として比較してシェルターがないということは、「政治の貧困」といわれます。「北京では、核シェルターは安価で利用できるため、非常に現実的な選択肢となった。いまでは100万人もの人々が地下で暮らしている」といわれます。
・「歴史は繰り返す」といわれます。軍事専門家によりますと、連合艦隊も“大和”も“武蔵”も壊滅したように血税40兆円を費やした立派な自衛艦隊も敵の戦術核ミサイルで全滅するといわれます。強力なゼロ戦隊も「特攻」で壊滅したように、血税50兆円を費やした戦闘機隊も数少ない航空基地と共に敵の戦術核ミサイルで全滅すると指摘されています。日月神示等の「日本の人口が3分の1になる」という終末予言もあるといわれます。B29の焦土作戦で、防空壕も少なく、丸焼けで、食料もなく、小銃もなしの「竹槍作戦」で、バカ軍人たちのために国民は地獄を体験したといわれます。そこで、またまた地獄を体験しないように早急に戦争準備が必要です。「両方が壊滅するので核戦争はあり得ない」といいつつ先進国は熱心に核シェルターを整備していると指摘されています。
・ちなみに、「第二次世界大戦の真実――日本とドイツとイタリアはレプタリアンから支援を受けており、広島と長崎に原爆が投下された理由は、この地下にあったレプタリアンの基地を破壊するためだった」という怪説もあるそうです。陰謀論の「トンデモ」説かもしれませんが、事実と数字の検証が難しいといわれます。でも「事実は小説よりも奇なり」で、「知る人ぞ知る」話なのかもしれません。
・日進月歩の“戦略核兵器”も破壊力が想像を絶する程度に凄惨なものです。
新型大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）「サルマト」１発で「島国英国はなくなる」と発言したといわれます。「サルマト」に搭載された核弾頭の威力は、太平洋戦争で広島に投下された原子爆弾の２０００倍の威力があると評価されるそうです。ロシアは「サルマト」１基でフランス全体、米テキサス州ほどの地域を完全に焦土化できると主張すると指摘されています。ロシアの核魚雷「ポセイドン」は500メートルの津波を起こすといわれます。
そして未来には核兵器も小型化して安上がりの兵器となり、世界に拡散するといいます。その時にテロリストの手に渡ることが懸念されます。
・ところで横田めぐみさん拉致から46年経過をしましたが、北朝鮮に対する国会の脳天気（ノー天気）ぶりが拉致事件を招き寄せたと述べられます。被害者もその家族も高齢化しており、拉致事件はどうなるのでしょうか。この程度の問題に40年以上もかかっているようでは政治家の非力が窺えるそうです。
「国会議員資格試験」や「地方議員資格試験」が必要だと主張する有識者も少なくないといわれます。
（2023/6/21）
・ところで「台湾有事」の本はamazonでは２４４冊あります。ウクライナ侵攻で、防衛関連の書籍がよく出版されているようです。「平和ボケ」という言葉が言論界では頻繁に使われています。
著者は「現在、自民党外交部会長、自民党国防議員連盟事務局長として活躍中。「ヒゲの隊長」の愛称で親しまれている」とのこと。
・著者はまた「ずばり“その時”はいつか？早ければ2027年、というのが私の“読み”です」、「ロシアのウクライナ侵攻により、実質的には、第三次世界大戦の幕が開いたと言えるかもしれません。残念ながら日本はすでに、その渦中に放り込まれてしまったのです」、「2027年、日本がウクライナのようになる――。これは決して、脅しではありません。私が本気で心配している「迫りつつある危機」です。総理や国会議員、周囲の人々にも必死にそれを伝えています」と述べています。
・「将軍たちは前の戦争の兵器で軍事演習をしている」といわれます。ロシア軍のウクライナ侵攻では、戦争の新しい潮流に乗れなかったといわれます。陸戦の王者、戦車や機甲部隊で一挙にウクライナを占拠しようとしましたが、アメリカ製の「精密誘導兵器」や「ドローン兵器」で、苦戦し長期戦になったと指摘されています。ウクライナ侵攻は、第三次世界大戦に導く導火線になる懸念もあると指摘されています。核戦争になれば銃社会のアメリカと食糧備蓄と国民皆兵のスイスだけが生き残るという説もあるといわれます。
近未来には核兵器が小型化して、世界に分散したりして、核砲弾が使用されるなど、軍事テクノロジーの革新でロボット兵器が使用されるなど、現在のウクライナ戦争のように戦争や戦場の様相が激変すると指摘されています。
さまざまな予言が21世紀になって唱えられていますが、誰も未来はどうなるのか、特に世界の戦争の様相は分からないといわれます。
・太平洋戦争時の将官も将校も「戦争に勝てると思っていなかったし、戦争に負けるという意味を理解していなかった」といいます。
無謀な戦争に突入して、焦土作戦で国民は地獄を体験したといわれます。B29の焼夷弾による焦土作戦に、防空壕なし、食料なしで、丸焼けになり「竹槍作戦」を狂った軍人たちが実施していました。敗戦後の満州に残った邦人も辛酸を嘗めさせられました。核戦争、核兵器の時代には民間人も銃器を持ち、自衛すべきだといわれます。広島型の原爆の数百倍から数千倍の水爆の時代では「竹槍作戦」では日本は歴史から消えていくといわれます。「日本やイスラエル、スイスのような人口稠密な小さな国のことを、ワン・ボム・カントリーといい１発か2発の原子爆弾を中心部に落とされることによりほぼ勝敗が決して戦争継続能力が失われる国のことを言う」と指摘されています。また新型大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）「サルマト」１発で「島国英国はなくなる」と発言したといわれます。
「“ワン・ボム・カントリー”だから被曝後、米国のように“銃社会”にしなければならない」と指摘されています。
・アメリカでは、（連邦政府存続維持計画（ＣＯＧ：Continuity of Government））があります。これは「アメリカ合衆国において、核戦争や有事、国家にとって壊滅的となる状況の時、政府の存続を図る計画」です。日本でもスパイ法や「政府存続維持計画」を作るべきだといいます。「失われた30年」とかの今の経済的状況は三流の政治家達によって生み出されたといわれます。そして「三流政治家達のためか、女性の登用も先進国とはいえない」そうです。
・「そんな懸念を確信に変えるような試算が２０２２年８月に英国の科学誌『ネイチャー・フード』で発表された。米国ラトガース大学などの研究チームが試算したもので、それによると、核戦争が勃発して、世界に「核の冬」が訪れて食料生産が減少し、物流も停止した場合、日本は人口の6割（約7200万人）が餓死、それは実に全世界の餓死者の3割を占めるというのだ。 なぜ、日本の食料戦略はかくも悲惨な状況に至ってしまったのか」、「局地的な核戦争が起きた場合、世界で被曝による死者は2700万人だが、それ以上に深刻なのが、物流がストップすることによる2年後の餓死者であるという分析がなされました。それによると、世界で2億5500万人の餓死者が出るが、それが日本に集中するという。世界の餓死者の３割は日本人で、日本人口の6割、7200万人がアウトになるという試算でした。多くの人はびっくりしていましたが、日本の実質の自給率を考えれば、驚くことには何もなく、むしろ当然な分析だと思います」、「世界が食料を奪い合う時代がこれから必ずやってくる。そんな時、日本の面倒を誰が見てくれるのか。カロリーベースで見た日本の食料自給率は今、30％台だ（2020年度の数値で37.17％）。さらに自給率を下げていったら、日本人はそのうち飢え死にするかもしれない。急に田んぼを作るなんてことはできないんだからな」という説もあります。
・「当時のソ連は、57万5000人もの日本人を捕虜としてシベリアに強制的に連れて行った。そのうちの5万5000人ほどが亡くなっています」という話もあるようです。
第ニ次世界大戦では、多数の捕虜が餓死させられたといわれます。ヨーロッパ戦線では、筆舌に尽くしがたい戦場だったといわれます。
現代でも「民間防衛」「食料戦略」「シェルター政策」等の政策に遅れており、三流政治家達が“反面教師”の役割を果たしているといいます。
三流政治家の墨守する専守防衛だからこそシェルター、銃器、食糧の備蓄が必要だといわれます。
失政が続いていますが、その点については政治家と官僚の認識も自覚もないといわれます。また本当に優れた官僚・政治家の人材が登用されていない結果、「失政が続いている」と指摘されています。
著者は「２０２７年」をタイムラインとしており、時間がありませんが、国民の叡智を絞り具体的な政策に落とし込んでいくべきだと指摘されています。
このような危機の時代こそ、国家経営の実務に精通したベスト＆ブライテストのテクノクラートの英知を結集した「国家改造計画」が求められているそうです。
・ところでウクライナでは、「地域防衛隊」が活躍しているといわれます。「地域防衛隊とはウクライナ国防省の傘下にある、民間人で構成される組織で、不審者を取り締まるための警備が主な任務だ」そうです。いわゆる民兵組織も諸外国では普通にありますが、日本の識者や政治家の政策についての言及がないのは、「世界の常識、日本の非常識」と指摘されています。ロシア軍のウクライナ侵攻は、「対岸の火事」ではなく「他山の石」にしなければならないといわれます。
・「民主主義国家においては国民はその程度に応じた政府しか持ちえない」、「国の政治は、その国の国民の民度を出ない」といわれます。総務省と地方自治体の管轄の「郷土防衛隊」、「地域警備隊」の創設が必要だといわれます。
・「中国は220万の軍隊の他に150万の武装警察と800万の民兵を持っている。日本のスケールが中国の10分の1だとすれば、15万の武装警察と80万の民兵が要ることになる。しかし、そんな話をする人はどこにもいない。つまり、国家安全保障戦略は、看板はよく出来ているが中身は看板に相応しくないものだ、と言わざるを得ないのだ」、「ともあれ、先々の有事に備えるに越したことはありません。兵力でいえば、武装警察隊や武装海上保安隊の設置が急務です。中国には武装陸海警察部隊が150万人、民兵が800万人いるとされ、人口比で日本がおよそ10分の1だとしても、海保も含めて15万人の保安警察隊、それから地元に密着した80万人の民兵が求められるところです。後者については、現在の消防団員数がおよそ80万人なので、これを転用するのも一つの手でしょう。またミサイル潜水艦の建造とともに、弾頭の保管場所については別途検討するとして、地上発射のミサイル装備や核・通常弾併用の米軍ミサイルの国内設置なども実行する必要があります。そうした配備を伴わずに「敵基地攻撃能力」を議論したところで、いざ有事となれば間に合いません」と 冨澤 暉（とみざわひかる） 元陸上幕僚長が述べています。
（「週刊新潮」2022年3月24日号 掲載）
ウクライナ危機を目前にして日本の防衛政策の改変が急がれているそうです。限られた防衛予算で、抑止力のない高価な通常兵器を少数そろえるのでは、費用対効果の点からも問題にされるそうです。良識の国会の「ノーシェルター政策」は、「敵の一番の弱点を攻撃する核攻撃を招き寄せる」といわれます。
サイバー戦争を分析しても分かるように、情報のプロ達によれば、「すでに第三次世界大戦は始まっている」といいます。
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