標記の論説につき校正ミスを１つ確認しましたので、訂正よろしくお願いいたします。
掲載誌30ページ表１№34行備考欄
［誤］……まで開線開通する…… → ［正］……まで開通する……
校正ゲラと完成誌とを照らし合わせた結果、ほかは問題ないと思います。
中国四国歴史学地理学協会に投稿していた標記の論説を掲載する『年報』第15号（査読なし、2019年３月）が完成し発行されました。
日本史学界をめぐっては近年、全国的には1980年代の半ばに峠を迎えた自治体史誌編さん事業の歴史を見直そうとする、いわゆる「自治体史誌論」が提起されています。そうした動向に対し私は、かかる歴史を先行研究からさらにわかりやすく捉える方法論を提示しようと、県ごとに調査し分析した成果を順次発表しております。
具体的には、
済１．《修史研究》「山口県内における自治体史誌とモータリゼーション時代の公共交通」『山口県史研究』第26号（2018年）
済２．「瀬戸内地域の自治体史誌とモータリゼーション時代公共交通の動向」『中国四国歴史学地理学協会年報』第14号（2018年）
●３．今回の標記論説
次４．「山陰地域の自治体史誌とモータリゼーション時代公共交通の動向」
〃５．「兵庫県の自治体史誌とモータリゼーション時代公共交通の動向」
と、計画しています。
鉄道の山陽本線と山陰本線とが両方通る兵庫県も加味することで、山陰―山陽―瀬戸内―南四国の各鉄路と自治体史誌編さん事業史との関係を網羅できることになります。2020年度までには５本の論考を発表しおえて１つの結論を出し、次は北海道や沖縄県にも挑みたいと、構想を立てています。
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