キジさん、ねずみさん、コメントありがとうございました。今日はお返事をしないままに、緊急に話題がコロッと変わってしまいますが、どうぞご容赦くださいませ。
米中首脳会談直後から、中共の短期金利の高騰、銀行のデフォルト懸念、政府の巨額な隠し負債の発覚といった経済金融システムの破綻を示す兆候が連日報道されています。
米中首脳会談について、日本の反日マスコミはそろって、『米中蜜月・日本孤立』のようなニュアンスの報道ばかりしていましたが、当事国のアメリカでは『まったく得るものがなかった中国』という報道ばかりが目立っています。
米中首脳会談に先立って、アメリカ政府は「会談の内容は事後、同盟国である日本にすべて報告する」という事前通告を行っており、実際に会談後には、アメリカ政府から日本政府に対して、会談の内容が伝えられています。それは、『中共の「太平洋を二分しよう」という申し出をアメリカ側は一蹴し、「最大の同盟国である日本が、他国からの威嚇行為に晒されることをアメリカ政府は容認しない」という内容の、中共を強烈に牽制する発言で応酬した』などと伝えられています。が、日本の反日マスコミは、それらのことをほとんど放送していません。
そのような、中共がアメリカにボコボコにされた首脳会談の直後に、ＦＲＢのバーナンキ議長の金融引き締め時期についての発言があり、ほぼ同時に、中共の経済金融システムの破綻懸念が取り沙汰されるようになったのは、決して偶然ではないと思われます。
そして！ そのような状況下で伝えられた『イギリスと中共の金融スワップ締結』のニュースには、私、正直驚くと同時に頭のなかが？？？となりました。
まず、「中共が経済破綻しそうな時期に、なぜ敢えてイギリスが金融スワップを締結しようとしているのか？ 現状では、ただただイギリスだけがリスクを負うことになるのではないのか？ 何の目的でイギリスは中共と経済同盟を結ぼうとしているのか？」という素朴な疑問と共に、イギリスのこのような行動は、長年の同盟国であるアメリカを不必要に刺激する行為ではないのか？という疑問を持ちました。
以前から、世界陰謀研究者の間では『ロスチャイルド家を筆頭とする世界金融組織は中共を次の世界盟主に選んだ』という説が取り沙汰されていましたが、肝心の中共が世界の盟主どころか、国家的経済破綻が懸念される状況に陥っていますから、「あれもよくある与太話だったか」と思っていました。が・・・・・・、今回のイギリスの動きを見ていて、「ちょっと待てよ」と閃いたことがありました。
イギリスといえば、スイスと並ぶロスチャイルド家の総本山です。「もしかして今回のイギリス政府の行動は、ロスチャイルド家の意向によるものではないのか？」という考えがふと脳裏をよぎったのです。経済破綻寸前の中共にとって、イギリスのとの金融スワップ締結は、強力な後ろ盾になるだろうと考えられます。「ロスチャイルド家は中共を救おうとしているのではないのか？」と思ったわけです。と同時に「そのことは、アメリカ政府とイギリス政府の間で話がついていることなんだろうか？」という疑問がわきました。
そこで、アメリカとイギリスの関係を調べ直してみようと思い、いろいろと検索していたら、私にとって自身の常識を覆すような資料を見つけ、目から鱗の思いで大変興味深く読んでいるところです。
そのサイトをブログに添付しようとしたのですが、そのＵＲＬがブログのサーバーに弾かれてしまい、添付出来ません。そのサイト名は『ロックフェラー対ロスチャイルド説の研究』というものです。興味のある方はググッてみてください。１０年前に書かれたものですが、１０年前に予見されていたことが現在実際に起こりそうになっていることに少なからず驚きを禁じえません。
その論によれば、『ロックフェラー家とロスチャイルド家は敵対関係にある』『それによって米英は経済的に敵対関係にある』というものなのですが、読み進めていくと、現状を鑑みて納得出来る内容なのです。
