youtube.com/watch?v=B2SXaG… @youtubeより
— fukuchan-hi (@fukuchanhi)
『FAIRY TAIL』真島ヒロ氏、仏アングレーム漫画祭「特別栄誉賞」受賞
youtube.com/watch?v=6NRIL8… @youtubeより
— fukuchan-hi (@fukuchanhi)
グラミー賞、ブルーノ・マーズが主要3部門含む6部門を受賞
拡散希望：
— 田中秀臣 (@hidetomitanaka) 2018年1月29日 - 19:03
共同通信「松吉」署名ツイートと山中教授「印象操作」の根深い病理 (田中秀臣) - オピニオンサイトiRONNA ironna.jp/article/8793 #iRONNA
イーロン・マスクの「火炎放射器」は本物――Boring Co. が500ドルで予約受け付け中 | TechCrunch Japan jp.techcrunch.com/2018/01/29/201… @jptechcrunchより
— fukuchan-hi (@fukuchanhi)
片山さつき氏「首相の訪韓は極東の安全保障」 “決断”ウラに有事『在韓邦人の保護・救出』問題 zakzak.co.jp/soc/news/18012… @zakdeskさんから
— 片山さつき (@katayama_s)
【ニュースの深層】直近の処分たった２人！ 教員の「日の丸」「君が代」妨害が沈静化してきたワケ - 産経ニュース sankei.com/life/news/1801… via @Sankei_news国際化すれば日本人としての自覚をする。国旗・国歌に反対した世代が少なくなった。
— 渡部篤 (@watanabeatushi)
中国軍機、対馬海峡通過 昨年１２月以来 空自が緊急発進（産経新聞） - Yahoo!ニュース headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180130-… @YahooNewsTopics
— 石平太郎 (@liyonyon) 2018年1月30日 - 08:01
防衛省統合幕僚監部は２９日、中国軍のＹ９情報収集機１機が同日午前から午後にかけ、東シナ海から対馬海峡を通過し、日本海まで往復飛行したと発表した。航空自衛隊の戦闘機などが緊急発進（スクランブル）して対応した。防衛省が目的を分析している。領空侵犯はなかった。
中国軍機がこのコースで日本海に進出したのは、爆撃機や戦闘機など計５機の飛行が確認された昨年１２月１８日以来。
また朝日か！！ 【森友】またやった朝日新聞? 昨年4月の「首相夫人が棟上げ式に来る」ネタを「新たにわかった」スクープと報道 | 以下略ちゃんの逆襲 ツイッターGOGO twi55.com/moritomo201701… @ikaryakuchanさんから
— 上念 司 (@smith796000) 2018年1月30日 - 09:04
◯世論誘導のニュース（1年前の公開情報を今分かったかのように報道）をもとに国会質問する議員、もう少ししっかりしているはずなのだが、議員でもメディアに騙されないようなチェック体制が必要になってきているのですね〜
日本以外の国で危険とされているものもある？！ RT @tensenten: 21年間コンビニで販売している食品を欠かさずに調べ続けて選んだ、最も危険な食品添加物10選
— kuromaru (@84guchi)
rui.jp/ruinet.html?i=…… pic.twitter.com/7vZjG9ElXQ
金柑（きんかん）｜食の歳時記・旬の味｜暮らし歳時記 i-nekko.jp/shoku/2018-012…
— fukuchan-hi (@fukuchanhi)
七十二候の最終候「鶏始乳」。「金柑」でおいしく風邪予防｜日々の便り｜【二十四節気・七十二候・節供・年中行事】暮らし歳時記 i-nekko.jp/hibinotayori/2…
— fukuchan-hi (@fukuchanhi)
（にわとりはじめてとやにつく）」
１月３０日の誕生花
— 日本の誕生花 (@tanjyouka)
【寒牡丹／かんぼたん】
花言葉：必勝：
二期咲きの牡丹を真冬に咲かすとは！さすが日本人。美しさを追求する事やまず、ですね。実は、牡丹と言うのはとても強い植物。水が無くとも、やせ地でも、驚くほど丈夫なん… twitter.com/i/web/status/9…
2013 長谷寺の寒牡丹 youtu.be/RdLjWXiRy3M @YouTubeさんから
— fukuchan-hi (@fukuchanhi)
RT: 奈良県桜井市 長谷寺の寒牡丹 を観て（拝観して）来ました。 大輪の冬牡丹 立てば芍薬 座れば牡丹 と称される気分を味わって下さい。
燃料電池船は、水素と酸素の化学反応で発電し、環境汚染につながる二酸化炭素や排ガスは出ません。都は東京五輪に合わせて、国内初の商業運行を目指すことを決めました。
— 毎日新聞 (@mainichi) 2018年1月30日 - 12:49
mainichi.jp/articles/20180…
「日本は仮想通貨投資のグローバルリーダー」とされる。米国は規制が厳しく、中国は昨年、国内の取引を禁止。韓国も禁止法案を準備中。結果として仮想通貨を法的に位置づけた日本が主要国に先行したわけだ。
— 毎日新聞 (@mainichi) 2018年1月30日 - 10:34
mainichi.jp/sunday/article…
米軍ヘリ不時着:検証へ自衛官を沖縄に派遣 bit.ly/2GuExtm
— 毎日新聞 (@mainichi) 2018年1月30日 - 10:15
◯整備をしているのが「大韓航空」と聞いています。何が起こっても不思議ではありませんね〜 レストランでも日本人へ出すものには、唾等を入れるところもあるぐらいですから〜
現に、落ちた窓枠は、緊急時の脱出用窓であり、『メンテ契約外』と言い放っていたのですから。まだまだ『契約外』がいっぱいあるかもしれませんね〜 もともと全額日本の税金で支払っている経費であり、なぜ日本の企業への委託でないのか”不可思議”です！（政治資金の絡みがあるのでしょうか？）
12月の参議院沖縄・北方特別委員会の沖縄視察で感じた沖縄の観光政策について、八重山日報に書きました。 twitter.com/staffyamada/st…
— 山田宏 自民党参議院議員 (@yamazogaikuzo) 2018年1月26日 - 07:23
【討論】沖縄・北海道が危ない！我々はどうすべきか？[桜H30/1/27] youtu.be/Y2t2oXTDPmY
小野寺まさる（元北海道議会議員）河添恵子（作家）ボギーてどこん（チャンネル桜沖縄支局）仲新城誠（八重山日報社…
— fukuchan-hi (@fukuchanhi) 2018年1月30日 - 15:49
山田宏staff（自由民主党 参議院議員 @StaffYamada 今年初めての八重山日報への寄稿文です。
ぜひお読みください。 先方のご承諾をいただき、転載いたします。 **************************************************... https://fb.me/IN4386MU
平成30年1月19日、20日、21日掲載
『好調の今こそ「観光の高度化」を』
昨年12月18日から20日まで、参議院沖縄及び北方問題に関する特別委員会の沖縄の振興開発問題等に関する実情調査で、沖縄本島と宮古島を訪れました。
国立沖縄戦没者墓苑、平和の礎、子供たちを支援しているアトリエ・kukulu、普天間飛行場、対馬丸記念館、さらに宮古島の地下ダム、野菜ランドみやこ、菊之露酒造、宮古精糖など、様々なところを視察させていただきました。
また、経済人の皆さんとの意見交換も、とても有意義なものでした。
印象に残ったのは、観光客が急増している状況です。
ちなみに沖縄の観光については、1月4日付の『産経新聞』が、「沖縄県が県民経済計算の参考資料で、観光収入を過大計上していることが分かった。異なる基準で計算して基地収入と比較し、結果的に『反基地』『脱基地』の県政に沿う形で、観光収入を大きく見せかけていた」と報じています。
この統計操作自体は事実とすれば大きな問題ですが、沖縄でお話をうかがうかぎり、たしかに現在、沖縄への観光客は急増していて、その対応が大変なほどだという実情が伝わってきました。
宮古島へ足を運んだ折も、多くの観光客に来てもらえるので働くお母さんが増え、保育園が足らなくなっている状況だと聞きました。
急増しているのは外国観光客で、とりわけ中国、韓国、台湾、香港などからいらっしゃる方々が多いとのこと。クルーズ船が週に何回もやってくるのだといいます。
経済人の方々との会合では、増え続ける観光客の問題に対して印象深いお話をうかがいました。
たとえば、観光客の需要に応じきれず、違法な民泊や白タクなども急増しているそうです。もちろん需要には応えなければなりませんが、その一方、違法行為が横行したら結果的に観光政策にマイナスの風が吹きはじめかねません。観光捜査官のような制度をつくって一罰百戒で取り締まれないか、という提案もいただきました。
ある意味では、これは嬉しい悲鳴といえるかもしれません。やはり、現在、好調だからこそ、課題解決に向けて取り組まねばなりません。加えて、長期的な課題もしっかりと考えておくべきです。現在、沖縄にやってくる外国人観光客の目的は、主として買い物や食事だといいます。
しかし、将来的にはどうでしょう？
ここで想起すべきは、韓国への中国人観光客の激減です。
韓国観光公社の発表では、2017年1月〜8月に韓国を訪れた中国人観光客は延べ287万人で前年同期比48．8％もの大幅減となったそうです。ＴＨＡＡＤミサイルの配備を巡って中国政府が態度を硬化させ、韓国締めつけ政策を行なったことが大きく影響しているといわれます。ここまで劇的に減少することは大きな驚きですが、このため韓国は外国人観光客全体も、対前年同期比22．8％減の約886万人となり、韓国の国際観光収支は過去最高の赤字になってしまいました。
われわれが知っておくべきは、中国はそういう国だということです。共産党政府が方針を出せば、国民は従わざるをえないのです。
現在、日本と中国の関係はやや軟化に向かっていますが、しかし、尖閣問題をはじめ、いつどのような問題が勃発するかわかりません。
そのとき、現在の観光状況に慣れきって何の手も打たないでいたら、沖縄経済は大きなダメージを受けかねません。
今回の視察では翁長雄志県知事とも意見交換を行ないました。
この会見については、すでに新聞でも報じられていますが、翁長知事のご認識は、沖縄の観光の将来を考えても大いに心配なものでした。
その場で翁長知事から「尖閣諸島が、歴史的にも国際法上も日本固有の領土であることを国際社会に明確に示すこと」という沖縄県の要望をうかがった私は、翁長知事に「知事は度々中国を訪問されていると聞くが、その際に尖閣諸島の問題についてどのように主張されてきたのか」と尋ねました。
すると知事は、こちらが質問もしなかった2人のお嬢様のことなど様々お話しになった後で、「（訪問団の主催者側から）地方自治体として交流ができるように話をしてくれといわれた。領土問題の話をすると、居場所に困る」とお答えになりました。さらに翁長知事からは「いざこざがあれば観光への風評被害があるかもしれない。平和外交で日本の固有の領土だと示してほしい」という要望もいただきました。
これはおかしな話です。翁長知事は、米軍基地問題ではアメリカや国連にまで足を運んで強硬な抗議を行なっています。
一方で中国に対しては抗議も主張もしないというのは、明らかにダブルスタンダードです。
しかも、日本が平和外交を貫くのは当然のことで、そもそも尖閣問題で一方的に緊張を高めているのは中国のほうです。日本は仕掛けられている立場なのを忘れたかのような支離滅裂な発言です。
それに韓国の例でわかるように、とりわけ中国からの観光客は政治の動向次第で、あっという間に激減するのです。そのような中国人観光客を「皮算用」に入れて計算したら、逆に観光収入が、まるで人質のようになりかねません。
ただお客を待つばかりの観光政策ではダメなのです。私が提案したいのは、「観光の高度化」です。
何が起きようと沖縄に来たくなる。世界の各地からますます沖縄をめざしたくなる。それだけの価値を高められるかどうかです。
沖縄でうかがった話で印象深かったのは、沖縄とハワイとの比較でした。
沖縄には現在、人数としてはハワイに次ぐくらいの規模の観光客が訪れているようですが、ハワイに観光客が滞在する平均日数が約一週間であるのに対し、沖縄の場合は約三日だそうです。この違いは何によって生まれるのか。これを、やはりハワイ並み、さらにハワイを超えるようなものにしていくことをめざすべきではないでしょうか。
もちろんリゾート設備や展示場、娯楽施設、宿泊施設などを充実させていくことも有力な施策です。
しかし、そのようなものばかりではありません。私は、医療ツーリズムの充実や、日本工芸村の設立などといった手立てを考えてはどうかと思います。
医療ツーリズムについては、以前、本欄にも書きました。
沖縄に医療の研究機関などを誘致して、長期間滞在型で世界最先端の医療が受診できるような施設をつくってはどうか、というプランです。
今、宜野湾市の米軍キャンプ瑞慶覧・西普天間住宅地区跡地に、琉球大学の医学部と医学部付属病院が移転する計画が立てられています。
これを機に、積極的に、沖縄を医療ツーリズムの特区に指定して、治療薬や医療機器を研究する国内外の様々な研究所を誘致することも視野に入れるべきでしょう。
受診者の同意と匿名性を確保したうえで医療情報を医療機関や研究機関で使えるようにし、代わりに、情報を提供した沖縄県民は医療費を無料にするなど特例措置を取れば、沖縄県民にとっても、医療機関・研究機関にとっても有意義な形となり、沖縄は必ずや医療の先進地域になって、海外からの医療ツーリズムの聖地になることでしょう。
また、沖縄が中国、台湾、香港などからの観光客に人気なのは、東京に行くよりも近く、日本文化に触れることができる魅力もあるからでしょう。
ならば、沖縄のみならず日本の各地の素晴らしい工芸品を集め、さらにその職人さんなども招致して、日本工芸村のようなものをつくってはどうでしょうか。現在、体験型の観光が人気です。沖縄に来れば、日本各地の一流工芸品が買えるだけでなく、職人さんに指導してもらって手作り体験ができるとなれば、必ずや人気を博するはずです。
観光客の滞在日数は必ずや延びるでしょうし、「もう東京などには行かなくてもいい」「また沖縄に来たい」と思う観光客も激増することでしょう。
繰り返しますが、観光好調の今こそ「観光の高度化」をめざすべきです。沖縄は、それだけの魅力も実力も兼ね備えているのですから。
■今人気の記事■ 【トヨタが燃料電池自動車をあきらめないワケ】 2020年頃メドに｢MIRAI｣の次期型車を発売へ : toyokeizai.net/articles/-/206… #東洋経済オンライン
— 東洋経済オンライン (@Toyokeizai)
やっと東北電力が、再生エネルギー分を増やしそうですね。全国の送電線網の管理を公益性の高いトップ３名を直接選挙で選ぶ送電網管理委員会とすべき。その委員会の下に、送電管理庁を置き各電力会社の送電部門で働いていた人を雇用すべし。
— 希望の党は人権・立憲勢力つぶし (@kumasanndesuyo)
中川 均 @naka8952 電力会社の暗闇の深さはもの凄いね。
実際はわずか19．4％の送電線使用率。原発優先のためにがら空き状態の送電線が満杯だと偽って多額の負担金を再生エネ会社に要求し、事業を断念させた。 これは重大な詐欺事件だ。検察が乗り出さなければならない。
空量ゼロ東北電力送電線
京大分析
太陽光や風力等の新発電設備をつなげない東北地方の14基幹送電線
２～１８・２％しか使われてないと、京都大が分析
東北電力は送電線の増強計画を進め、発電事業者に負担を求めるが
専門家「今ある設…
— 8L水冷スティックPC (@pc_user_walker)
東北電、再生エネ調達拡大 送電の「空き」やりくり (日本経済新聞)
— Leo H. (@hira_lay536)
#NewsPicks nikkei.com/article/DGXMZO…
【衝撃】世界中のメディアが日本の凄さを痛感した光景
— 青山繁晴ファン「淡交」 (@tankou_2008)
「日本は尊厳と誇りの国だった！」日本人から学んだ10のこと
国連、世界銀行やIMF（国際通貨基金）はもとより世界中を駆け回ったメールとは…？
youtube.com/watch?v=lyZlRo…
時代は進む
謎の新兵器「電子戦機」導入を自衛隊が検討する、本当の狙い gendai.ismedia.jp/articles/-/542… #現代ビジネス
— 足立隼夫 (@adachihayao)
グラウラーはアメリカ海軍電子戦機で、F/A-18Fスーパーホーネット艦上攻撃機をベースに開発された。
現在開発中でアメリカでは2030年配備ともいわれる、マッハ6の「夢の無人超高速偵察機」SR-72のような「SF兵器」
海外 感動「日本人が現れた瞬間、戦地が停戦した」
— 青山繁晴ファン「淡交」 (@tankou_2008)
世界最強の傭兵を戦意喪失させ、日本軍の強さと優しさに敵兵までもが涙した【海外が感動する日本の力】報道されない真実
世界中が感動した、グルカ兵の2つのエピソード。
youtube.com/watch?v=oUPmgj…
大阪・高島屋東別館に滞在型ホテル「シタディーン」が2019年冬に開業。昭和初期の建築様式をもつ同建物を有効活用へ
— Fashionsnap.com (@fashionsnap)
fashionsnap.com/article/2018-0… pic.twitter.com/jEMwH191QI
原油から水素製造、日本と協力 サウジアラムコ社長：日本経済新聞 nikkei.com/article/DGXMZO…
— fukuchan-hi (@fukuchanhi) 2018年1月30日 - 18:17
サウジはムハンマド皇太子が旗振り役となり原油の販売収入に頼った経済を見直す改革を進めている。アラムコ株を最大５％上場して1000億ドル（約11兆円）を調達し、民間企業の育成に投じる計画だ。アラムコは世界の原油生産の１割近くを握り、売り上げの大半を原油販売に依存する。
サウジアラムコのアミン・ナセル社長兼ＣＥＯ
追加：サウジアラムコ、次世代エネで日本と協力：日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGKKZO26352050R30C18A1MM8000/ ２０１８.１.３１一面トップ掲載
石油市場で圧倒的な存在感を保ってきたサウジアラビアは、グローバル化や社会の近代化への要請を受け、国をつくり変える大がかりな改革に着手した。改革の中心に位置するのが、経済の屋台骨を支える石油業界の巨人アラムコだ。
ナセル氏は「アラムコはサウジの改革に大きな影響を及ぼす」と強調した。世界最大手の石油会社アラムコ自身が改革を率先し、外国の企業や投資家にとっての魅力を高めることが、ムハンマド皇太子が掲げる経済改革の第一歩となる。
